2025年4月24日木曜日

21世紀も4分の1が過ぎた・・・


今世紀になって、25年も過ぎた。20世紀でも最初の25年で、その後の歴史が予測できた。

20世紀の最初の25年で、第一次世界大戦が生じ、ロシアで共産党革命が生じ、日本では、関東大震災が生じた。また、欧米・日本で科学・技術は発展し、物質文明の発展は続いた。20世紀の残りの期間を通して、戦争、紛争、テロは絶えず、自然災害も止まなかった。ただし、科学・技術は発展し、日本も経済大国化し、繁栄と平和を享受できた。

しかし、20世紀の末になって地球温暖化の脅威が警告され、21世紀の今日まで続いている。また、ロシアや中国は、欧米・日本のような民主主義体制は取らずに、専制主義国家として、存続を続けている。そして、ウクライナ/ガザ戦争、中国の台湾侵攻の可能性が世界を脅かしている。

2025年、現在、今世紀中にヨーロッパやイスラエル/イラン、中国を中心とした第三次世界大戦の勃発が懸念され、また、温暖化と寒冷化の二つの軸による異常気象が心配され、日本では東南海大震災や首都地震の発生確率が高まっている。

歴史的な人類の物質文明の崩壊の危機(AI/コンピュータ化の暴走・悪用)と、大自然災害の発生の危機(温暖化/小氷河期/大地震)と、さらに、核戦争の危機又は第三次世界大戦が21世紀に生じるのは間違いないと思われる。

これは、人類の文明の崩壊ということになる。地球文明と自然の危機です。これは、20世紀の第一次世界大戦中に、聖母マリアの霊がポルトガルのファチマに出現して、文明崩壊を予言したことに通じる。

また、UFOに乗って地球に来た異星人が、誘拐してUFOに連れ込んだ人間に、近未来の地球に大災害が生じることを予言したという世界各地の報告にも通じる。異星人は霊能力を使えるので、未来予知が出来るのだろう。

要するに、21世紀が4分の1を過ぎた段階で、人類は破滅へのコースを突っ走ている状況が明確になって来た。それは、100年前に聖母アリアがファチマで予言していた通りだと言える。

人類が22世紀も存続を続けるには、今世紀の悲劇を超えなければならない。UFOの異星人ですら、人類に警告を与えているのを軽んじるべきではない。また、世界の主流のキリスト教に係わる聖母マリアの警告も真剣に扱うべきです。

異星人は人類が生き方を変えれば救われると言っている。聖母マリアの霊は、物質的な欲望追及の生き方をやめるように警告している。

つまり、人類は、今の物質的欲望を肯定するような生き方をやめろということです。

今の物質文明は、貧富の差の容認、拝金主義の容認、心霊主義の拒絶などを特徴とする。人間は、物質界の存在としてではなく、霊的な存在でもあることに気が付くべきです。人間に命を与えているのは、物質的エネルギーではなく、霊的なエネルギーなのです。死後は、皆、霊界で霊として生きる。そのような思想を持って、物質界でも生きて行けということです。

UFOの異星人も霊的エネルギーを使えるという点で、人間より進んでいるが、地球には過去にイエス・キリストが現れて霊的な教えを広めている。地球の人類が、イエスの教えを霊的に見直せば、今世紀の大悲劇に対する備えができ、対策も取れるのです。

従って、イエスが勧める「清貧主義」の生き方をしながら、「聖書」を学ぶことが必要なのです。今世紀も4分の1が過ぎて、2000年前に地球に出現したイエスの教えの重要性が、より明らかになったということです・・・


2025年4月3日木曜日

民族を救う災害対策とは・・・

 

2025年の危機が予言されている。

実際、現在、トランプ関税、ミャンマーの地震など世界で危機が生じている。しかし、30万人が死亡すると予測される東南海大地震の脅威が、日本人には最も身近です。この対策を考えたい。

まず、今年中に東南海大地震・大津波が今年中に生じると考えるべきです。そして、宮崎県、高知県、和歌山県、三重県、愛知県、静岡県、神奈川県の太平洋岸に大地震・大津波が生じると想定し、各県の太平洋岸地域には、政府が「海岸部からの住居移転」を命じるべきです。

当該各県の太平洋岸地域では、海岸から200メートルの住居には、内陸部への移転を命じるべきです。当然、移転補助金を支出しなければならない。

また、当該各県の太平洋岸地域には、「事前に自衛隊を派遣」しておくべきです。特に、空中放水が可能なヘリコプターや輸送機を駐屯させるべきです。明日にでも、災害が発生すると想定して緊急配備すべきです。救助・放水用ヘリコプターは各県に100機程度配備すべきです。

(原発周辺にも、救助・放水用ヘリコプターを10機は常駐させるべき。福島第一原発に自衛隊機が常駐していれば、原発事故は防げた。原発冷却用の緊急電源を緊急搬入できたはずです。)

また、「建物密集地域の解消」を図る。これは、住宅移転と共に実施する。そして、建物移転後の跡地には、「救援基地」を設ける。

これで、該当各県の海岸から100メートルは、ほとんどが空き地や公園、救助施設などになり、地震や津波は恐れなくて済む。

また、首都地震に対する備えも緊急を要する。

都内の建物密集地域も解消を図る。都内の各施設は、「横浜、千葉、さいたま地区へ移転」させる。特に、「避難場所として皇居などを指定」し、皇族は千代田区の皇居などから、那須などに移転させ、公用の時などにのみ皇居を使わせることとし、現在の皇居敷地などは、災害避難所に改修する。また、「皇居には自衛隊基地」を設け、救助・放水ヘリコプターなど100機を常駐させる。さらに、「東京駅、上野駅、池袋駅、新宿駅、渋谷駅などには自衛隊を常駐」させ、即時の災害出動ができるようにする。

そのために、「自衛隊の中に、災害対応部隊」を設け、無職やホームレスの市民を隊員になるよう要請し、国防用の正規の自営隊員は、できる限り国防に専念させ、災害対応部隊の隊員には生活保護を上回る給与を支払う。

さらに、「太平洋岸には地熱発電システム」を開発し、地下のマグマのエネルギーなどを発電に利用して、地震ポテンシャルを発散させる。

予測される東南海大地震・大津波は一万年に一度の規模になると予測して、それなりの大規模対応を取る必要がある。

また、富士山噴火に備えて、「首都機能の分散化」も促進する。特に、IT利用で、北海道への部分移転が有効です。

財源は、国民各位の「自発的な災害事前対応寄付」に期待し、「災害国債」も発行する。22世紀を無事に迎えるられることを想定し、償還期間は100年とする。また、「災害対応予算は、日銀が別枠で政府に提供」することとする。

この大規模事前対応によって、新エネルギーの開発、国土の自然回復、整備が進み、新産業も創出される。また、安全な観光日本が確立する。

まさに、明日、東南海地震や首都地震、富士山噴火が生じると想定して、国民一丸となって、一万年に一度の災害対応に取り組むべきです。個人の利益より、民族の利益を優先するように、行政、教育、司法、ビジネスの姿勢も変えるべきです・・・

日本民族の運命がかかっている。天照大御神以来の大惨事が迫っている。2千年前に故郷を追われたユダヤ人の悲劇を繰り返してはいけない。