トランプが宇宙人情報を公開する！

 
(富士山)

トランプ米大統領は、宇宙人やUFOに関する政府文書の公開を開始するように、連邦政府機関に指示すると表明した。

この問題は、関係者に大きな期待を呼んでいると思われる。

まず、第一に異星人やUFOが存在することは、アメリカ人の３分の１が信じており、日本人も１割はUFOを見た経験がある。日本人で最も信用の出来る証人が青森のリンゴ栽培農家の木村秋則です。無農薬でリンゴの栽培に成功した木村は、農業関係者の間ではよく知られており、有名人です。成功者の木村が、UFOに乗ったなどという作り話をする必要などない。彼はもうすでに社会の成功者なのです。

その木村がUFO内で異星人から、地球は2032年に終わるという予言を聞かされたというのもよく知られている。さらに、2025年の7月には日本に大災害が生じるという予言を異星人から聞き、ネットなどで大騒ぎになったが、日本人の霊能者などの祈りでその危機が防がれた。だから、2026年の今日まで日本にも世界にも大災厄は生じていない。

しかし、異星人が木村に知らせた2032年の危機は、まだ回避できるかどうかは確かではない。

異星人／UFOは第二次大戦の日本への原爆投下以来、アメリカに頻繁に現われて、核施設などに警告をして来たとされる。

特に、1950年代のアイゼンハワー大統領の時代に、異星人は大統領に接触したという噂が今も伝わているし（1940年代にはアインシュタインがUFOを調査したという噂もある）、その後任のケネディ大統領はUFOと米軍の関係を公表しようとして、軍やCIAとつながる闇の勢力に暗殺されたという噂もある。闇の勢力は異星人／UFOと秘密の関係を持っているとされる。そして、米軍やCIAは闇の勢力と深いつながりがあることは、日本のUFO研究者の矢追純一や高野誠鮮が証言している。木村秋則は高野とも親しいし、高野は矢追とも親しい。矢追はユリ・ゲラーとも親しいし、ユリ・ゲラーの超能力はUFOによって与えられたものだとの噂もある。

その異星人／UFOは地球が核戦争で破壊されるのを長年警告してきた。チェルノブイルや福島の原発事故でもUFOが監視していたとの噂がある。核による地球の環境汚染を異星人たちは心配している。だから、無農薬農業を推進する木村に異星人が現れたというのも納得できる。

また、トランプ大統領の叔父は科学者として発明家のニコラ・テスラ（1856-1943）の技術を調査していたこともあり、UFO関係についても知識があったとされる。一説には、銀河連合を結成しいている宇宙人はトランプとも連絡を取っているという。その意味で、トランプは悪の宇宙人と結びついた地球の闇の勢力（米軍、CIA、エネルギー・金融界のリーダー）と対立していると見られている。

地球の歴史や情勢にUFOや異星人が関係しているというのは、一般人には信じがたいことです。しかし、アポロ計画以来、50年もアメリカが月探査をしなかったのには、異星人／UFOの警告があったからだという説もある。

しかし、今は火星探査の時代になろうとしている。UFO・宇宙人の問題も明らかにされてもおかしくない。

日本人も、この分野を研究すべきです。

政府の予算額とGDPに対する比率は、積極財政を求めている！

日本の予算額は、令和7年度（2025年度）で、117兆6,059億円とされ、これは令和6年度（2024年度）の114兆3,852億円を上回る過去最大規模の予算額となったが、これでも積極財政ではなく、緊縮財政だといえる。

なぜなら、政府の予算額は、その国のGDPに対する比率で判断すべきだからです。つまり、「予算額」／「GDP」が問題になる。

この比率が大きいほど、積極財政になる。各国でこの比（パーセント）を比較すると、2024年には主要国ではフランスが57.18％と高く、日本は日本39.10％でそれほど高くない。アメリカも意外と低く、37.92％です。

国名　　　　予算の歳出出額の対GDP比（％）
フランス 　　57.18
イタリア 　　50.56
ドイツ　　　 49.43
カナダ　　　 44.72
イギリス 　　44.04
日本 　　　　39.10
アメリカ 　　37.92

つまり、日本は経済規模に対して政府の予算支出が抑えられている。この状態が30年間続いて、日本はデフレの経済不況に陥っていた。

GDPは「消費＋投資＋政府支出＋（輸出－輸入）」という式で算出され、政府支出が抑えられればGDPは伸びず、経済も活性化しない。

従って、日本政府は国債発行額を増やして、GDPを上げるべきです。

そして、この国債とは政府紙幣として扱い、国の借金にはならないという新財政学を採用せよというのが私の主張です。そうすれば、予算の発行の時点で、国債（政府紙幣）と日銀紙幣の交換が行われたとみなされ、国債は政府の借金とはならない。

高市首相と片山財務大臣は、この新財政論を採用して、国の経済を活性化すべきです。

高市首相の勝利は、霊界からの支援による！

 

高市・自民党は衆院選挙で圧勝し、衆議院の議員数の3分の2を確保した。多くの評論家も、国民も驚く大勝利だった。

選挙戦の前から中国政府からの高市首相への攻撃は目に余るものがあった。中国人の日本への渡航を妨害したり、レアアースの対日輸出を禁止したり、国会での高市首相の答弁に反発し、中国の領事に高市首相への脅迫を行わせたり、親中の公明党に自民党との連立を破棄ささせ、さらに親中の立憲民主党と合併させたりした。その前には、台湾周辺で中国軍が大演習をを行い、中国軍による台湾の武力併合の意図を世界に知らせていた。第二次大戦後、ずっと独立していた台湾を中国共産党は武力で併合しようとしている、

さらに、21世紀になって経済力をつけた中国は、軍備を増強し、周辺国を武力で威嚇してきた。日本の尖閣島にも領有化を試みている。核兵力で優位に立つ中国は、ロシアと組んで日本への武力圧力を強めている。

さらに、1970年の日中国交回復以来、中国工作員が日本の各界に入り込み、不法に技術を盗みだし、また、日本の学会、言論界に影響を与え、左翼・リベラルの政治家と関係を深めてきた。中国は日本を潜在的な敵対国とみなしており、スパイ活動を公然と行い、また、多数の工作員を政界やマスコミに潜入させて来た。その例が親中の公明党や左翼の立憲民主党です。

今回の衆院選挙は、愛国の高市首相対、親中の公明・立憲民主党が合体した中道勢力との戦いだった。そして、正気の日本国民は、狂った中国共産党の影響下の中道勢力を拒絶した。

多数の工作員を日本にスパイとして送り込み、核兵器や空母、レアアースなどの戦略資源などで日本を脅迫する中国共産党の脅威を多くの日本人が感じたが、高市首相を中心として毅然と中国の反日攻勢に対抗することを、今回の選挙で示した。

これは、単に高市旋風が起きただけではなく、日本の霊性の勝利だった。高市首相、個人の力を超えた霊的な力が働いていた。

天の神様のご威厳と栄光が現れたと考えるべきです。ユダヤ人の神が、ユダヤ民族を４千年近くにわたって守ってきたように、日本の多くの霊も日本人を守ろうとして、高市首相を支援したものと考えられる。

高市首相は今後も、霊能力を高め、日本の霊性を発揮し、日本の大霊（仏教や神道）や万物の創造主の神様（世界の一神教）から更に支援を受けるべきです。

要するに、今回の高市・自民党の大勝は、霊界からの支援があったからです。

本来は、天皇家が霊的な力を発揮すべきだったが、現在の天皇家には霊能力がないので、在野の霊能者や超能力者の支援を、高市首相は受けなければならない。

この体制が続くには、高市首相の後任は、更に、霊的な能力に優れた人物を選ばねばならない。

最終的には、そのような人物を日本国大統領とすべきです。また、霊能力者を新天皇として、現天皇家は旧天皇家との扱いをすべきです。

21世紀には現在の物質文明が終焉する。日本も、霊的な体制を採用すべきです・・・

衆院選大勝後の、高市内閣の課題とは・・・

高市首相は選挙後の課題について準備すべきです。

今回の総選挙では、高市・自民党は大勝する。中道グループは崩壊する。中国共産党の工作員は大打撃を蒙る。しかし、高市政権の任務は選挙で勝利することだけではない。

最も大きな課題は、財務省対策です。財務省は1990年頃のバブル経済の崩壊以来、緊縮財政を標榜し、国家予算のバランスを重視し、政府支出を絞って来た。国債発行を政府の借金だととらえ、増税政策にまい進してきた。その結果、現在まで経済不況が続いている。

高市政権は、国債発行の理論を一新し、新財政学を打ち立てて、財務省の現在の偏った思想を破棄させる必要がある。財務省のエリート官僚は信用できない。

国債発行とは、「政府紙幣」の発行であり、市中の金融機関が保有する日銀券と交換させることだとの理論を採用すべきです。つまり、国債発行の時点で、つまり、市中の金融機関が国債の形の政府紙幣を、金融機関が保有する日銀紙幣と交換した時点で、国債は国の借金ではなくなる。市中の金融機関は、国際、即ち、政府紙幣を日銀で日銀紙幣と再交換すれば、政府に差し出した国債買い取り費用、即ち、政府紙幣と交換した日銀紙幣を取り戻すことができる。ただし、経済的状況を考慮して日銀による国債（政府紙幣）の日銀紙幣への再交換は調整する。経済状況をよく考えて、インフレを生じさせない程度で、この再交換を実施する。

このような、新たな財政学を財務省に受け入れさせるには、高市首相や片山財務大臣のイニシアチブが必要です。

財務省の役人は、自分たちの権益を中心に動いているので、国民・消費者がいくら苦労しても気にかけない。彼らに日本の財政をまかしていれば、永遠に日本経済は活性化しない。

従って、高市首相は選挙後、国民の強い支持を背景に、大胆な積極財政に取り組むことです。例えば、一部野党が主張する10万円の定額支給金の支出を行ってもよい。

原則は、日本国憲法が保障する最低限の文化生活を国民が享受できるように、国債（政府紙幣）の発行で政府が市中銀行から得た日銀紙幣で、国民に無条件で消費手当を支給することです。そのための、新財政論や新経済理論を打ち立て、実践するのが高市内閣の使命です。

その際、悪魔に洗脳された財務省は抵抗すると思われるが、彼らとの戦いが高市首相の次の戦いです。片山大臣の使命も重い。

高市首相は、衆院選挙後の財務省との戦いに備えておくべきです・・・

新経済学は、食料品の無料化から！

 

理想的な社会とは、働くても生活のできる社会です。それを実現するのが、政府や政治家の仕事です。この究極的な理想に向かって努力するのが、政治家の義務です。

そのためには、生活に必要な物やサービスを政府が供給者から全て買い上げて、国民である消費者に無料で提供すればよい。

この趣旨から食料品は、全て政府が生産者から買い上げて、消費者に無料で供給すべきです。その第一歩として食料品の消費税は0円にすべきです。

或は、米券などの食品券を全世帯に支給すべきです。また、生活必需品、それぞれについて商品券を全世帯に支給すべきです。供給者には、政府がカネを出して商品やサービスを買い上げる。それで、供給側の経済は成り立つ。

また、配給品以上の商品やサービスを求める消費者は、供給側の企業などで働いたり、供給側の事業を起こして収入を増大させればよい。ただし、一人の消費者には消費量の上限を定め、不必要な富の蓄積は禁止する。これで、エネルギーの無駄使いも阻止され、環境への負荷はなくなる。地球温暖化も防止できる。

国や社会全体に富が蓄積されても、各消費者には無制限な富の蓄積は許されない。今の経済学が無意味なのは、原則的に個人に無限の富の蓄積を許していることです。これは、自然な倫理に反している。個人には富の蓄積を制限するが、社会全体には商品やサービスが豊かになっていくことを目標とすべきです。

バブル経済時代の日本でも、富裕層はホームレスや低所得者層、貧困者を無視していた。これは、倫理的、道徳的に反した行為などで神様がバブルを崩壊させ、日本社会を30年の不況に導いた。

社会全体が豊かになるのは良いが、富裕層が貧困層を無視するという、邪悪で冷酷な行為を許してはいけない。だから、神様が日本のバブル経済を崩壊させたのです。

また、生活苦や精神異常で自殺する日本人もバブル経済期以来、毎年2万人を超えていた。そのような弱者を見殺しにする行為も神様の怒りを買った。

だから、新経済学では、食品などの生活必需品は全て政府が供給者側から買い上げて、無料で消費者たる国民に問題することが原則になる。必要レベル以上の物やサービスが欲しければ、消費者は供給側の企業に勤めたり、事業を起こして収入を得ればよい。しかし、無欲の人間は、政府から提供される食品や必需品を無料で受け取れば、まさに憲法が保障する最低限の文化生活を、働くても享受することができる。これで、生活苦から自殺に追い込まれる日本人はなくなる。

この考え方が、新経済学の基本です。政府が供給者側からモノを買い上げる費用をどのようにして捻出するかが、新経済学の技術的な課題となる。しかし、その理念は以上のような日本国憲法にそった「最低限の文化的生活の保障」にある。

個人が所有出来る富の上限を定め、他方、全ての国民に食料品などの生活需品は無料で提供するのがその新経済学の第一歩です。ただし、社会全体の発展や社会全体での富の蓄積は制限しないとする。人間社会の自由は保障される・・・

総選挙の食料品問題について、食料は無料にせよ！

 現在の衆院選挙の課題は、食料品の値上げに対する対策です。

食料品は人間の生存に不可欠のものです。従って、誰でも無料で食品を入手できるようにするのが、人間社会として当然の措置です。

基本的には、政府が食料品を全て買い上げ、消費者には無料で提供するのが正しい。食料品の消費税の減税や低減ではなく、無料化が正しい。

米も政府が全て買い上げて、国民・消費者には無料で提供すべきです。

そもそも、消費者向けの全ての商品やサービスは政府が費用を出して買いとり、国民には無料で提供すべきです。

それが出来なければ、食料品に対する消費手当として、年間10万円を各世帯に支給すべきです。

これで、働か無くても食には困らないという理想の状況が実現する。これは、人類の長年の夢です。カネがなければ飢え死にするという、哀れな状況を克服することです。それを実現するのが、理想社会への第一歩です。

だから、高市内閣は食料品手当として、各世帯に年間10万円を支給すべきです。コロナ禍の時のように、定額給付金を全世帯に支給すべきです。これで、日本は理想国家に近づく。高市首相も歴史に名を残す、名宰相として。

カネや国家財政より国民の生命が優先する。食料品手当の支給で、それが実現すれば、生活のためにおかしな仕事をする人間や、カネのために犯罪に走る者もなくなる。また、低所得者や貧困家庭も救われる。日本は消費者天国になる。

高市首相は、国債を発行してでも、食料品手当を支給すべきです！！

せめて、貧困一千万世帯に、10万円の定額支給金を出すべきです。１兆円程度の財政出動で多くの日本人が救われるのです！

これが、新財政学です！　これが、愛の財政です！

高石首相は勇気をもって解散総選挙に突入せよ！

高市内閣は、1月の国会冒頭で解散に踏み切る。

ただし、まだ、首相から声明は出ていない。麻生副総裁への通知がまだ終わっていないのだろう。官房長官を信じていてはいけない。総理は自分で動くべきです。

いずれにしても、党内基盤の弱い女性首相としては、総選挙をして求心力を高めざるをえない。2026年度予算案のスケジュールもきついが、政権の基礎が最優先する。暫定予算と補正予算を組めば問題はない（評論家の高橋洋一の話しを参考にすべき）。

特に、初春に訪米しトランプとの会談が待っている以上、国内の基盤を強めておくことが最優先される。また、最近の中国の反日攻勢に対抗するためにば、国民の団結を中国に示す必要がある。

また、新財政論を国民に宣伝するチャンスにもなる。国債を政府紙幣とみなし、国債発行は金融機関に政府紙幣（国債）を日銀紙幣と交換させるプロセスとみなして、国債発行は国の借金の増加にはならないことを国民に周知させるべきです。

日本史上初の女性首相の誕生に、国民の信任を得なければならない。天皇から信任状をもらえば良いという話しではない。リベラル左派の石破政権から、伝統保守の高市政権に代わったことを全国民に周知徹底させ、信認を得る必要がある。

故安倍首相を超えるには、新たな理想と理念に基づいて政治をすべきであり、そのために、国民から十分な信認を得る必要がある。

2025年には、予言されていた大災厄は（霊能者などによって）防がれたが、日本だけでなく、アメリカの動向によって世界の政治状況は今、大きな試練に直面している。高市首相は、そのアメリカの動きに対応できるように、政権基盤を強固にしておくべきです。