2025年に大災害が生じるとの予言が、広く知られていたが、問題の7月には何も生じなかった。九州南方の地震やカムチャッカ半島発の小津波があったが、この８月の末まで猛暑以外には大きな自然災厄は生じていない。
しかし、自然界ではなく、人間世界では大きな試練が日本には生じている。その第一がトランプ関税であり、第二が石破首相の進退に関する政界の混乱です。いずれも、現在の世界の物質文明の終焉の現れだと思われる。
トランプ関税は、戦後の世界の経済体制を支えてきたアメリカの影響力に狂いをもたらしている。世界経済があって、アメリカ経済も発展するという今までの常識を覆し、世界が大混乱してもアメリカ人の生活さえ豊かであれば良いという、驚くべき姿勢をトランプ政権は取り始めた。これでは、世界は正常に発展しない。次期大統領選に、人類全体の発展を考慮するような人物が勝利するまでは、世界は苦難に直面しなければならない。2028年の大統領選挙が鍵となる。
石破首相の進退問題は、日本国内に保守派とリベラル派の分断を生んでいる。衆参、2 つの選挙で大きく議席を失っても、石破首相は続投の構えを貫いている。これは、従来の政界では考えられない姿勢です。二度も国政選挙で敗北しても退陣しなかった首相はかつてなかった。クリスチャンの石破首相が普通の自民党の保守政治家とは異なったメンタリティを持っているとしても、一般的な政界の常識から言えば、狂った首相だということになる。
保守系の自民党議員は、新総裁・新首相を求めているが、党内リベラル派に支えられた石破首相は続投の姿勢を変えない。石破首相の背後には、リベラル系の朝日新聞や親中国派の勢力がいる。自民党の保守派を打倒したい勢力は、選挙で自民党が負けるのを望んでおり、本当は有権者に人気のない石破首相のもとで、自民党が壊滅するのを望んでおり、彼らが石破首相を支えている。しかし、親中国派が日本の有権者から支持されることはあり得ない。このままでは、自民党は次の国政選挙でも敗北するが、リベラルの無能力の立憲民主党も人気はない。結果は、新たな保守党の飛躍につながる。リベラル勢力は中国でつながって危険だが、保守も行き過ぎると貧しい国民を無視する。国民が自分たちの目先の利益だけを考えていれば、国政は混乱を続ける。やはり、民族というものの歴史も考えなければならない。日本民族の伝統的な精神を、石破首相は持っているのかどうかということも重要です。
特に、親中国の公明党の支援がなければ勝てない自民党議員は、親中国の石破首相を守ろうとしており、かつての保守・親米の自民党というイメージではなく、岸田・石波政権ではリベラル・親中の自民党という姿になっている。
これは、さらに減税に反対する財務省の影響力も考えられる。財務省は新聞・テレビのメディアを使って減税派を抑え、増税に傾く石破首相を支えている。国が滅んでも、自分たちの生き残りを考えると言われる財務省にとっては、石破首相は扱いやすいのだろう。
驚くべきことに、トランプ米大統領が、そのエゴから世界経済を混乱させる中で、日本は中国と財務省が石破首相を支えているという構図になっている。これは、物質文明の崩壊する過程を表している。結局は、自分たちの利益だけを考える人々が、トランプ政権下のアメリカのように、石破首相を支えている。また、中国の利益のためなら、日本の崩壊を望むような中国政府の影響力も現れている。
現在の物質文明が崩壊する過程の、1つの現象だということになる。
答えは、国民が霊能力を強めて、この世界と日本の2025年の危機に対処することです。
神様に与えられた霊能力を使えば、猛暑も日本の石破問題も、ウクライナ／ガザ紛争などの世界の危機も、トランプ関税も克服できる！！
