2025年の危機が予言されている。
実際、現在、トランプ関税、ミャンマーの地震など世界で危機が生じている。しかし、30万人が死亡すると予測される東南海大地震の脅威が、日本人には最も身近です。この対策を考えたい。
まず、今年中に東南海大地震・大津波が今年中に生じると考えるべきです。そして、宮崎県、高知県、和歌山県、三重県、愛知県、静岡県、神奈川県の太平洋岸に大地震・大津波が生じると想定し、各県の太平洋岸地域には、政府が「海岸部からの住居移転」を命じるべきです。
当該各県の太平洋岸地域では、海岸から200メートルの住居には、内陸部への移転を命じるべきです。当然、移転補助金を支出しなければならない。
また、当該各県の太平洋岸地域には、「事前に自衛隊を派遣」しておくべきです。特に、空中放水が可能なヘリコプターや輸送機を駐屯させるべきです。明日にでも、災害が発生すると想定して緊急配備すべきです。救助・放水用ヘリコプターは各県に100機程度配備すべきです。
(原発周辺にも、救助・放水用ヘリコプターを10機は常駐させるべき。福島第一原発に自衛隊機が常駐していれば、原発事故は防げた。原発冷却用の緊急電源を緊急搬入できたはずです。)
また、「建物密集地域の解消」を図る。これは、住宅移転と共に実施する。そして、建物移転後の跡地には、「救援基地」を設ける。
これで、該当各県の海岸から100メートルは、ほとんどが空き地や公園、救助施設などになり、地震や津波は恐れなくて済む。
また、首都地震に対する備えも緊急を要する。
都内の建物密集地域も解消を図る。都内の各施設は、「横浜、千葉、さいたま地区へ移転」させる。特に、「避難場所として皇居などを指定」し、皇族は千代田区の皇居などから、那須などに移転させ、公用の時などにのみ皇居を使わせることとし、現在の皇居敷地などは、災害避難所に改修する。また、「皇居には自衛隊基地」を設け、救助・放水ヘリコプターなど100機を常駐させる。さらに、「東京駅、上野駅、池袋駅、新宿駅、渋谷駅などには自衛隊を常駐」させ、即時の災害出動ができるようにする。
そのために、「自衛隊の中に、災害対応部隊」を設け、無職やホームレスの市民を隊員になるよう要請し、国防用の正規の自営隊員は、できる限り国防に専念させ、災害対応部隊の隊員には生活保護を上回る給与を支払う。
さらに、「太平洋岸には地熱発電システム」を開発し、地下のマグマのエネルギーなどを発電に利用して、地震ポテンシャルを発散させる。
予測される東南海大地震・大津波は一万年に一度の規模になると予測して、それなりの大規模対応を取る必要がある。
また、富士山噴火に備えて、「首都機能の分散化」も促進する。特に、IT利用で、北海道への部分移転が有効です。
財源は、国民各位の「自発的な災害事前対応寄付」に期待し、「災害国債」も発行する。22世紀を無事に迎えるられることを想定し、償還期間は100年とする。また、「災害対応予算は、日銀が別枠で政府に提供」することとする。
この大規模事前対応によって、新エネルギーの開発、国土の自然回復、整備が進み、新産業も創出される。また、安全な観光日本が確立する。
まさに、明日、東南海地震や首都地震、富士山噴火が生じると想定して、国民一丸となって、一万年に一度の災害対応に取り組むべきです。個人の利益より、民族の利益を優先するように、行政、教育、司法、ビジネスの姿勢も変えるべきです・・・
日本民族の運命がかかっている。天照大御神以来の大惨事が迫っている。2千年前に故郷を追われたユダヤ人の悲劇を繰り返してはいけない。