第三次世界大戦は、2028年頃に始まる！

 

アメリカがイランの核施設を空爆した。これは、第三次世界大戦につながる。

第三次世界大戦は、2022年のロシアによるウクライナ侵攻で実質的に始まっていたと言えるが、トランプによるイラン空爆は、それを決定的なものとした。

ロシアはNATOとの対決を真剣に考えており、ロシアと組むイランは宗教的こだわりから、ユダヤ教のイスラエルとの衝突コースを回避する意図はなく、イスラエルの背後のアメリカが、イランとの武力対決に踏み切った。これは、ヨーロッパ・中東を中心とする第三次世界大戦につながる。ロシアと中東はエネルギー供給地域であり、世界経済に大きな影響を与える。ヨーロッパとアメリカが巻き込まれるので、日本への影響も大きい。

ただし、中国や北朝鮮はこの動きには連動しない。中国は内戦の危機を抱えており、北朝鮮は政権崩壊のリスクがある。東アジアは、この第三次世界大戦の枠外になり、日本は直接的な影響は免れるが、エネルギーや食糧の輸入は厳しくなる。

現在のトランプの任期が切れる2029年の前には、アメリカで政治的な混乱が生じ、その余波でロシアやイスラエルが賭けに出る。結局、米軍はヨーロッパと中東に出動し、ロシアやイランを占領するところまで行く。民主主義陣営と専制主義陣営の戦いは、前者の勝利に終わり、中国も北朝鮮も内乱状態となり、体制変革を求められる。

さらに、こ前後には、地球に自然大災害が生じる。最悪、2030年頃には小氷河期が始まる。太陽活動や地磁気の低下で宇宙線の降下が増え、雲が増え、日照が減る。また、心の悪い人間の脳から異常な脳波が出て、磁場や地軸に悪影響を与え、地球の極や地軸の移動が生じる可能性もある。

要するに、2030年に向けて、世界大戦と自然大災害に警戒すべきです。首都地震、富士山噴火にも、首都圏への自衛隊配備などで備えるべきです。

しかし、何よりも一般の日本人ができることは、聖書を読んで清貧生活を続けることです。

日本は、来るべき世界大戦に巻き込まれなければ、戦後は、第一次世界大戦の時のように、新国連の常任理事国となって世界を主導できる。

今世紀の民族存続策とは！

 

今後、30年間には、地球も日本も大きな試練に直面する。

第三次世界大戦が生じ、自然大災害が起きる。今から、それに備えるべきです。これは、現在の国際情勢と世界の自然災害状況から得られた結論です。

そのためには、国防体制と防災体制を一新する。鍵は自衛隊です。

まず、本州太平洋沿岸には、自衛隊を配置すべき。東南海大地震に備えて、事前に自衛隊を各県庁所在地に配備すべき！　東日本大震災でも、事前に東北の海岸に自衛隊を配備していれば、被害は大幅に減っていた。原発に事前に自衛隊を配備していれば、原発事故も回避できた。特に、首都地震に備えて、１万人の自衛隊を首都に配備すべき！

その自衛隊にはヘリコプター部隊や、工兵部隊が含まれるので、緊急に対応可能。自衛隊の任務に災害支援を含めておき、外国との戦闘だけでなく、自然災害との戦いむ含めること！なお、現地の生活保護の受給者を予備隊員として採用する。引きこもり人や、ホームレスも採用する。これは、彼らの社会参加にもつながる。

次に、世界経済の崩壊に備えて、国富を増大させ、国家経済を活性化させておく。そのためには、政府と日銀が定額消費手当を全世帯に無条件で、年間100万円支給する。このうち90%が消費に使用されれば、日本経済は活性化する。原資はいくらでも考えられる。例えば、来世紀まで償還なしの国債や、富裕層からの資金借り上げなどが考えられる。

また、エネルギーは地熱発電、海流発電、偏西風発電、海水からの水素発電など、国内の潜在力を活用し、石油／ガスなどの輸入を現在の１割に減らす。

さらに、食料はコメの活用を図り、全国民が肉食から野菜・魚などに切り替え、食料の輸入を現在の１割に抑える。要するに江戸時代以前のように、質素な食生活を普及させる。

これで、第三次世界大戦がヨーロッパや中東で起きても日本は安泰です。

ただし、中国、ロシア、北朝鮮とは、極力平和を維持し、経済交流を促進し、食料・エネルギーの輸入を多角化させる。また、資源の開発には協力する。

しかし、欧米の民主主義勢力との関係は深める。米軍には、日本防衛がアメリカ防衛には必須であることを理解させ、非核的な防衛力を日本列島で強化させる。

また、アメリカ西海岸は日本の食料供給基地として、日本政府が日本企業の進出を後押しする。また、オーストラリアは日本のエネルギー供給基地として、日本政府が日本企業の進出を後押しする。

今世紀中には、第三次世界大戦が起こり、世界経済は崩壊し、海外からのエネルギーや食糧の輸入が途絶えることを見越して、日本は国内経済を活性化させ、かつ、食料やエネルギーの国内開発を進め、同時に、アメリカやオーストラリアの大国内に食料やエネルギーの供給基地を開発し、同時に、専制国家の中国、ロシア、北朝鮮とも友好関係を深める。

そのために、日本人の霊能力を高め、海外から尊敬される国家体制を作るべきです。

つまり、霊能力の優れた人間を新天皇として、新しい体制を作るべきです！

キリスト教の聖書の威力

 

この世の中は悪魔の影響下にある。

だから、多くの人が苦しむ。解決策は、霊能力を高め、悪魔と戦うことです。

霊能力を高めるには、人類最高の霊能力を持っていたイエス・キリストの言行録を記した聖書を読むことです。

実際、この世には病で苦しむ人、金銭問題で苦しむ人、人間関係で苦しむ人、社会制度に苦しむ人、高齢で苦しむ人、わけが分からずに苦しむ人が多い。その苦しみを解消するには、正しい世界観、社会観、人間観、宗教観を持つことです。そのためには、人類最高の心を持っていたイエスの言行録を記した聖書を読み、学ぶことです。

これは、現在の日本が戦後、アメリカのキリスト教精神に基づいて作成された日本国憲法によって、平和と繁栄を達成したことを考えれば当然のことです。現在の日本社会の言論の自由、人権尊重、完全民主主義も、全てこの憲法に基づくものです。

その聖書は、イエスの悪魔との戦いを述べている。この世の人間の苦しみの背後には悪魔がいる。その人間を苦しみから解放するイエスは、悪魔の敵となり、勝利したことを聖書は述べている。

実際に、キリスト教を事実上の国教としてきた欧米の文化が、事実上、人類の主流となり、欧米の文明が人類文明の主流となった。また、日本もキリスト教精神に基づく日本国憲法によって準キリスト教国となって、第二大戦後は平和と繁栄を享受してきた。

日本の仏教や神道も霊的に優れた力を持っているが、太平洋戦争で日本の霊性よりキリスト教の霊性が優れていることが証明されている。今の日本人で日本仏教の各派の教祖や神道の神々の名前を知らなくても、イエス・キリストの名前を知らない人はいない。

聖書では、イエスは、人々がどうのようにすれば、霊能力を高めることが出来るかについても述べている。そのようにして霊能力を高めれば、病人を癒し、貧困からも救われ、社会的問題からも救われ、人間関係の問題も解決できる。これは、本来、幼稚園や小学校で教えるべきことです。

要約すれば、疑わずに神様の存在を信じ、隣人愛を実践し、清貧生活をすることで霊能力は高まるのです。その支えとなるのが聖書であり、教会であり、宗教書なのです。

ただし、悪魔はキリスト教会にも入り込み、多くの神父や牧師も悪魔の影響下にある。ましてや、この世のエリートや富裕層の多くは悪魔に魂を売っている。だから、この世の宗教であるキリスト教は、完全ではない。聖書にすら、問題点もあるが、聖書が一番、信頼できる。

だから、まず、日本人も聖書を読む習慣をつけ、霊能力を高めることが、この世の苦しみから解放される第一歩なのです。

政府は、１世帯100万円の消費手当を支給すべき！！

 

経済の基本は消費です。この原則に戻れば、日本経済は直ちに活性化する。

そもそも、前後の日本の経済発展は、アメリカの消費力に支えられてきた。また、1960年代に高度経済成長が達成できたのも、第一回東京オリンピックの頃の池田政権による所得倍増政策で、国民の購買力が高まったから、又は、その期待があったからです。購買力＝消費力が経済活性化のカギなのは明らかです。

従って、1990年からの政府・日銀のデフレ政策によって、国民の購買力（消費力）が低下し、30年に及ぶ低賃金・デフレ時代になって日本経済は停滞した。

今でも、アメリカへの自動車輸出が日本の経済の基盤になっている。アメリカの消費力が日本を支えてきた。アメリカから学ぶべきことは、国内の消費力を高めることです。ただし、1980年代末の株価や地価の高騰で国民の資産を増やすというのは邪道です。実際、バブルの崩壊で1980年代末のバブル経済は崩壊した。

需要と購買力があって、供給側の企業や事業者は技術開発を推進し、新しい商品やビジネス・モデルを考案する。そのためには、国民に必要な消費力がなければならない。企業の給料や事業の報酬だけでは、消費者・国民に十分な消費力は与えられない。

つまり、政府が国民に消費手当を支給する必要がある。労働や勤労の対価としてではなく、政府の義務的支出として、政府は消費手当を国民に支給する必要がある。生活保護や年金、失業手当、子育て支援金は、本来、福祉以上に経済維持の観点から政府が支出すべきカネです。

１億人に毎年100万円出しても、100兆円になるが、この全額が消費に使われると、GDPも100兆円は保証される。財源は、消費用国債を超長期債として発行する。日本という国が存在する限り、償還期間は伸ばす。また、日本の政府の資産は700兆円を超すので、100兆円くらいの消費手当は賄える。なお、必要なら、富裕層から税金を取る。資産１億円以上の富裕層は150万世帯あるので、富裕層の100万人に１億円の国債を強制的に買わせれば、100兆円になる。

しかし、世界は第三次世界大戦、異常気象、小氷河期の到来など、今世紀に破滅に向かっている。物質文明は今世紀中に崩壊する。それに備えて、せめて国や日銀は赤字になっても、国民経済を活性化しておくべきです。22世紀には、今の経済システムは崩壊している。政府予算の黒字化などと言っている場合ではない。国は借金を増やしてでも、国民・民族を守るべきです。政府の予算の収支か民族の存続かの問題です。

特に、日銀は1990年頃に、デフレ政策を放置したことを反省すべき。バブルは人為的に潰すのではなく、経済の勢いを維持しながらコントロールすべきだった。今は、世界の物質文明の破滅が近づいているのに、日銀の金融管理権維持のための政策にこだわるべきではない。世界の物質文明が崩壊すれば、中央銀行も不要になる。要するに、死か重病でも生き続けるかの選択です。

というわけで、政府は、年間100万円の消費手当を国民に支給すべきです。失業者もホームレスにも、引きこもり人にも、貧困女子にも、年間100万円の消費手当を支給すべきです。超低所得層（ホームレスなど）や失業者や引きこもりは、消費手当を使って、消費することが仕事になる。働くなくても、消費は出来る（カネが使える）というのが、本来の憲法の趣旨です。ただし、欲のある人間は、働いてもっと収入を増やそうとするので、消費手当をもらっても全国民が働かなくなることはない。

これで、消費が維持され、拡大し、企業収益は増え、GDPも増え、税収も増える。そのうち、政府予算の収支などは問題ではなくなる。

この消費中心経済学を政府は採用すべきです。世界の終末に向かって・・・

物質文明から霊的文明へ！

 

2025年や2032年には、世界に大災厄が生じると予言されている。

実際、異常気象やウクライナ／ガザの戦争で世界情勢は不安定化している。このままでいけば、自然大災害が日本や世界に生じ、ヨーロッパを中心とした第三次世界大戦が生じる。

これらは、物質文明の矛盾が現れたものです。小手先の科学や技術的な対応では対処できない。精神的な対応が必要です。

また、UFOに乗った宇宙人が、UFO内に誘拐した人間に、地球の終末が近いという警告も出している。宇宙人は、人間が生き方を変えない限り、この悲劇は避けられないと延べている。

さらに、聖母マリアの霊が20世紀以来、各地に出現して人類文明の破滅が近いことを警告している。

即ち、霊的な対応が人類には求められている。今の物質文明をこのまま推進していても、人類は地球の破滅を避けられない。

各人が霊能力を高めて、物質文明から霊的な文明への転換を図らなければならない。霊能力者や超能力者は未来予知をするだけでなく、その能力を使って、来るべき悲劇を防がねばならない。

例えば、脳波をシータ波に下げれば、誰れでも念力によるスプーン曲げができると言われている。人間の脳は霊的な力を使うことができる。自然や物質にも作用する力を人間の精神はもっている。一人の霊能力は小さくても、何万人もの霊能者が集まって、霊能力を発揮すれば、大地震や津波でも抑えられる。

だから、首都圏に住む霊能力者は、毎日、首都地震が起きないように祈るべきです。また、関東の霊能力者は富士山が噴火しないように祈るべきであり、さらに、太平洋岸に住む霊能力者は東南海大津波が起きないように祈るべきです。

小学校低学年以下の子供たちは、容易に霊能力や超能力を発揮できる。両親や学校、幼稚園では、子供の霊能力を抑圧せずに、その能力を自由に伸ばしてやるべきです。

世界中の霊能者が平和を願えば、平和も実現する。また、地球規模の異常気象も防ぐことができる。これは、東大医学部卒の内科医、霊能研究家の故塩谷信男の願いでもある。塩谷は、そのためには、塩谷が開発した正心調息法でたくさん酸素を取り込み、霊能力を高めることを推奨している。

また、阪大工学部の工学博士だった故政木和三も、物質文明が大気を汚し、人類文明は破滅するとの危機感から、超能力を研究し、脳波をシータ波のレベルまで下げ、奇跡を起こす力を持てと主張していた。

呼吸法や脳波の操作によって、霊能力を高めることもできるが、人類最大の霊能力者であったイエス・キリストの言動を記した聖書を読み、その教えを実行すれば、霊能力も高まり、心霊治療も出来るようになり、また、気候も操作することができる。

ただし、明治の長南年恵のように、空海を信仰して心霊治療などの、奇跡を起こし、また、戦前の松下松蔵のように、祖先崇拝の信仰心から霊能力を得て、心霊治療を行っていた人物もいる。政木も神道の大霊を崇拝していた。

とにかく、宗教の違いによらず、霊的に正しい信仰心があれば、霊能力を発揮できる。

日本では、年末年始に神社仏閣を参詣する国民は多い、そのような信仰心を高めて、霊能力を発揮し、神仏に祈れば、今後予想される大災厄を防ぐことができる。

もはや、物質文明ではなく、霊的文明を打ち立てる時なのです。

日本には、潜在的な霊能者／超能力者が100万人はいる！！

 

1970年代の初めにユリ・ゲラーが日本のテレビに出演し、超能力によるスプーン曲げを実演したときに、その番組を見ていた多くの子供たちが、念力によるスプーン曲げを行った。

あるテレビ局がその調査を行ったところ、全国で１万人を超える子供たちがスプーン曲げを行ったことが判明した。実際は、その10倍の子供たちがスプーン曲げを行えたと考えられる。つまり、日本には当時、子供だけで10万人の超能力者がいたことになる。

その中には、テレビに出演し有名になった子供もおり、今も活動している者もいる。また、超能力からUFOとの接触にまで、霊能力を拡大させたものもいる。今、祈祷師や、呪術家、心霊治療師、超能力者として活躍している者もいる。要するに、幼児から老人まで、意識しているか否かに拘わらず、百人に一人くらいは、日本に超能力者や霊能力者がいる。

しかし、当時、ある週刊誌がインチキををする超能力少年の写真を発表して、一気に超能力ブームは下火になった。また、学校でも給食に使われるスプーンを曲げるのは禁止された。ただし、ユリ・ゲラーを日本に呼んだ矢追純一の活躍は続き、UFOブームなどは続いていた。矢追は、UFOだけでなく、超常現象にも関心を示していた。

その後、宜保愛子が霊能者としてテレビで人気になり、霊能力で人々の霊的問題を解決するようになった。また、1990年頃に、高塚光が超能力治療者として出現し、多くの人々の病気を癒した。当時の矢追純一のUFO番組や宜保愛子のテレビ出演などは、今でもインターネットで見ることができる。

ただし、1995年のオウム真理教事件で、テレビでは心霊的な問題が敬遠されるようになった。オウム真理教も、霊能力を看板にしていたので、新聞・テレビなどのマス・メディアは霊能力／超能力関係の番組を自粛した。ただし、21世紀になって、再び、超能力や心霊問題もテレビに復活したが、一般の関心はエンターテインメントの一環として、スピリチュアルな問題を捉えるようになっていた。

このような流れの中で、阪大工学部の工学博士の政木和三が超常現象や霊能力の解明につくしたのが特筆される。政木は発明家でもあり、戦後の日本のエレクトロニクス産業の発展に貢献した人物でもある。彼は、生涯、3千件近いエレクトロニクス関係の発明をしたが、その特許をほとんど無料で開放した。政木は、科学至上主義であったが、念力によるスプーン曲げのスプーンを実測し、念力でスプーンが曲がることを確認し、心霊問題に取り組むようになった。そして、彼自身が超常現象を起こせるようになった。

今も、多くの人々が超能力の存在を信じ、心霊治療家に頼ったり、霊能力者や呪術者に相談したり、超能力を目のあたりにすることがある。つまり、国民の大部分は霊能力を信じており、超能力・霊能力を持っている人は、無意識の人も含めて、国民の約10%、100万人はいると思われる。

ただし、超能力・霊能力は、欲を捨てないと発揮できないと、政木が言うように、いつでも、どこでも発揮できるわけではない。かつては、週刊誌でインチキを暴かれた超能力少年も、体調が不良な時に、週刊誌に無理やりスプーン曲げの実演を要求されて、やむなく手を使っていた。それを、インチキ呼ばわりした週刊誌自体が、インチキ報道をしていたことになる。後に、この週刊誌の親会社の新聞はやらせ報道で責められる事件もおこした。

科学では、いつでも、どこでも証明されなければ、科学的真実とは認められない。霊能力／超能力は、そういう科学的な力ではない。人間の心理や意識と密接に関係する。だから、歴史的には、優れた宗教家など特殊な人物のみが、霊能力／超能力を使えるということになっていた。しかし、工学博士の政木は、誰でも無欲になれば、スプーンも曲げれるし、奇跡も起こせることを発見した。これは、ノーベル賞級の発見だったが、科学的な理論や証明は提示できなかったので、世界的には認められていない。

イギリスなどでは、シャーロック・ホームズの作者のコナン・ドイルが心霊研究に熱心であり、夏目漱石がイギリスに留学していた頃には、多くの霊能家がいた。今でも、イギリスは霊的研究では世界をリードしている。

霊能力／超能力は、欲のない子供たちによく現れるように、また、金銭的に無欲だった宜保や高塚、政木に現れたように、無欲であるときによく現れる。ユリ・ゲラーが超能力で油田や鉱山を発見し、大金を稼いだという例がるが、あくまで間接的な金儲けに使わなければ効果は発揮できない。ギャンブルや宝くじには使えない。

さて、日本に100万人いると思われる霊能力／超能力者の大部分は、自らの能力に気が付いていない。しかし、政木の理論によれば、誰でも無欲になれば、霊能力／超能力は発揮できる。ユリ・ゲラーのように、個人的な成功を目指してもよいが、政木のように世のため、人のためにその能力を使えば、もっと効果が出る。

具体的には、日本の100万人の潜在的な霊能力／超能力者が、平和と繁栄を願うことです。特に、2025年や2032年に予言されている世界や日本の大災厄が起こらないことを祈るべきです。日本の100万人の潜在的な霊能力／超能力者が、無欲に、そのようなことを祈れば、その効果は大きい。100万人の中には、空海やユリ・ゲラー並みの力を持つ者もいる。彼らの、霊能力／超能力の総和で、必ず、2025年や2032年の悲劇は回避できる。

ただし、このような霊能力／超能力で人を攻撃してはいけない。呪い殺すようなことは、神様に禁じられている。あくまで、世のため、人のために役立つことに霊能力／超能力を使わねばならない。人類最大の霊能者のイエス・キリストも、人々を助けらうためにしか霊能力を使わなかった・・・

異星人は、地球に来ている！

この宇宙には、地球の人類以外にも、知的な生物がいるのは、科学者の常識になっている。

なぜなら、地球と太陽系が存する天の川銀河系だけでも、1000億単位の太陽系があり、1つの太陽系には複数の惑星がある。また、全宇宙には1000億単位の銀河系がある。そのような、10の22乗（100亥）を超えるような数の惑星のなかに、地球と同じような知的な生物がいるのは確実だと考えられている。

問題は、地球の属する太陽系に最も近い別の太陽系まででも、距離は約４光年ある、つまり、光速でも4年はかかる。天の川の銀河系の直径は10万光年を超える。隣のアンドロメダ銀河までは、250万光年も離れている。全宇宙の直径は、宇宙の誕生の約140億年を超えて、数百億光年あると言われている。このような膨大な距離を数年、数か月、数週間、数日、数時間で旅行することは、物質的な乗り物では不可能です。アインシュタインの理論によれば、物質は光速を超えることはできない。これが、科学の常識です。

だから、これだけ距離があれば、高度な文明が存在する惑星が宇宙に幾らあっても、互いに交流することは不可能だと考えられる。従って、高度な知性を持つ異星人の存在は否定しなくても、彼らがUFOに乗って地球に来ていることは、否定する科学者は多い。

しかし、UFOの異星人とテレパシーで交信しているという人も、日本だけでなく、世界中に存在する。また、UFO同士が電波で交信しているという証拠はない。彼らは、電波を使わずに通信していると考えられる。電波なら、天の川銀河系の端から端まで通信するのに、最速でも光の速度で10万年はかかる。これでは、通信にはならない。しかし、テレパシーという霊能力を使えば、何億光年離れていても、一瞬で交信ができる。つまり、地球に来ているようなUFOの異星人は霊能力を持っている。

霊能力があれば、人間の超能力者でも、一瞬に時間と距離の障壁を超えて移動できる。霊能力を持った異星人がUFOで、何百光年の距離でも、一瞬に移動してもおかしくない。そういう異星人が地球の人類の中に入り込んでいてもおかしくない。人間の科学も、人類の文明も、UFOや異星人を扱うには、まだ未発達だということです。

我々の文明は、物質文明だが、UFOの異星人は霊的な力も利用する文明を持っている。だから、UFOの探求は霊的なオカルトと結びつく。人類の科学は、精神文化やオカルト現象は問題にしない。だから、UFO問題は科学者も、政府も、世の中の主流のメディアも、真剣には取り上げてこなかった。しかし、アメリカ政府は、最近、UFO問題に真剣に取り組む姿勢を見せるようになった。

日本でも、20世紀の後半から矢追純一、韮澤潤一郎、高野誠鮮、秋山眞人、横尾忠則、木村秋則などが、UFO問題に取り組み、UFOと異星人の存在を公表している。また、異星人とテレパシーで交信したり、UFOに乗ったりしたと公表している。また、航空自衛隊関係者でも、UFOに遭遇した例は多い。ただし、UFO内の写真や異星人の写真など、直接的な物的証拠はほとんどない。アメリカのアダムスキーという有名なUFO研究家も、UFOの写真や、異星人の肖像画しか残していない。

しかし、世界には、UFOとの遭遇の記録は数多くある。米軍も最近は、議会でUFOとの遭遇を報告している。特に、UFOの異星人によるUFO内への誘拐や、人体調査、家畜の実験的虐殺などが、アメリカで20世紀には多く報告されている。間接的な証拠は世界には多く存在する。

特に、1969年に人類初の月面到達を果たした、アメリカのアポロ計画で、宇宙飛行士がUFOの異星人と会っていたという噂は興味深い。その異星人から宇宙飛行士は、もう月に来るなとテレパシーで言われて、1972年以来、アメリカは月探査を中止していているという噂がある。

そのアメリカが、アルテミス計画で再び月の有人探査を再開するという。もし、UFOや異星人と月面で巣遇しても、今回は、50年前のアポロ計画の時のようには、曖昧には出来ないだろう。日本人の宇宙飛行士が、月面で異星人と接触する可能性もある。

問題は、いわゆるアメリカの「闇の政府」が、すでにUFOや異星人と地上で接触し、UFOの高度な技術の供給を受けているという噂です。しかし、闇の政府は、UFOや異星人のことは、秘密にしようとしている、ということです。

しかし、イエス・キリストは、秘密のことは、いつか、必ず人々に知られると述べている。

UFOや異星人の真実も、地球の人類に知らされる日が近いと考えるべきです・・・