今後、30年間には、地球も日本も大きな試練に直面する。
第三次世界大戦が生じ、自然大災害が起きる。今から、それに備えるべきです。これは、現在の国際情勢と世界の自然災害状況から得られた結論です。
そのためには、国防体制と防災体制を一新する。鍵は自衛隊です。
まず、本州太平洋沿岸には、自衛隊を配置すべき。東南海大地震に備えて、事前に自衛隊を各県庁所在地に配備すべき！ 東日本大震災でも、事前に東北の海岸に自衛隊を配備していれば、被害は大幅に減っていた。原発に事前に自衛隊を配備していれば、原発事故も回避できた。特に、首都地震に備えて、１万人の自衛隊を首都に配備すべき！
その自衛隊にはヘリコプター部隊や、工兵部隊が含まれるので、緊急に対応可能。自衛隊の任務に災害支援を含めておき、外国との戦闘だけでなく、自然災害との戦いむ含めること！なお、現地の生活保護の受給者を予備隊員として採用する。引きこもり人や、ホームレスも採用する。これは、彼らの社会参加にもつながる。
次に、世界経済の崩壊に備えて、国富を増大させ、国家経済を活性化させておく。そのためには、政府と日銀が定額消費手当を全世帯に無条件で、年間100万円支給する。このうち90%が消費に使用されれば、日本経済は活性化する。原資はいくらでも考えられる。例えば、来世紀まで償還なしの国債や、富裕層からの資金借り上げなどが考えられる。
また、エネルギーは地熱発電、海流発電、偏西風発電、海水からの水素発電など、国内の潜在力を活用し、石油／ガスなどの輸入を現在の１割に減らす。
さらに、食料はコメの活用を図り、全国民が肉食から野菜・魚などに切り替え、食料の輸入を現在の１割に抑える。要するに江戸時代以前のように、質素な食生活を普及させる。
これで、第三次世界大戦がヨーロッパや中東で起きても日本は安泰です。
ただし、中国、ロシア、北朝鮮とは、極力平和を維持し、経済交流を促進し、食料・エネルギーの輸入を多角化させる。また、資源の開発には協力する。
しかし、欧米の民主主義勢力との関係は深める。米軍には、日本防衛がアメリカ防衛には必須であることを理解させ、非核的な防衛力を日本列島で強化させる。
また、アメリカ西海岸は日本の食料供給基地として、日本政府が日本企業の進出を後押しする。また、オーストラリアは日本のエネルギー供給基地として、日本政府が日本企業の進出を後押しする。
今世紀中には、第三次世界大戦が起こり、世界経済は崩壊し、海外からのエネルギーや食糧の輸入が途絶えることを見越して、日本は国内経済を活性化させ、かつ、食料やエネルギーの国内開発を進め、同時に、アメリカやオーストラリアの大国内に食料やエネルギーの供給基地を開発し、同時に、専制国家の中国、ロシア、北朝鮮とも友好関係を深める。
そのために、日本人の霊能力を高め、海外から尊敬される国家体制を作るべきです。
つまり、霊能力の優れた人間を新天皇として、新しい体制を作るべきです！
