聖書には 天使が 信徒に表れる場面がある。
信仰者は 神が派遣する天使に導かれる。
しかし、悪魔に導かれて 犯罪を犯す者は多い。
世の中が 悪に満ちているのを理由に、自ら悪に染まる者も多い。
要するに 悪と戦う決心がなければ 皆、悪魔の手下になる。
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未来図：
高線量の放射能を浴び
増税で 苦しめられ
TPPで 失業し
憲法改悪で 自由を奪われ
それでも へらへら笑って 東京オリンピックを観戦する 狂った日本人！
アホか！ セクハラもんた じゃないんだ！
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だから 東電も経産省も
もうエース職員は 東京オリンピックに投入する！
後ろ向きの仕事しかない福島第一には、エース級職員は投入しない。
そのため、再び福島第一から 大規模 放射能漏れが起きる。
しかし、オリンピックで洗脳された国民は 被曝に危険も感じない・・・アホ！
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当たり前だよ！
あなたが 東電のエリート社員、経産省のエリート官僚なら、福島第一と言う 後ろ向きの 誰も評価しない仕事は 業者に押し付けて、
華々しい 東京オリンピックに 全力を傾ける！
オリンピックは 福島を めちゃくちゃにする！
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なぜ 安倍晋三は 狂ったように 外遊を繰り返す？
なぜ 安倍晋三は 何時間も国会の委員会に拘束されることを 恐れる？
何か変だぞ！
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今 円の信任低下、日本国債の価値暴落などは
全く起こり得ない 国際環境にある。
EUは まだ ユーロ危機の後遺症にあり、アメリカも財政危機・高失業率から脱していない。
この状態では 日本政府が増税しなくても 誰も文句は言わない！
要するに、財務省と財界だけが推進している！
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今 株安になれば、つまり １万円を切れば
安倍内閣の支持率は２０％になる！
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今の安倍人気は
株高人気です。
野田時代には８０００円だった株価が 安倍が首相になると1万４０００円になった。
これで人気が出ないはずがない。
しかし、増税で 円高・株安となる。さらに TPPで 円高は加速する。 原発再稼働も円高要因。 やがて株価も１万円前後となる？
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読売新聞が 増税で 安倍人気を煽っている
１．野田前首相を もちあげて 滑稽な 増税支持
２．増税賛成の支持率向上を演出
３．しかし、給料は上がらないと考える圧倒的な国民は無視できず 「国民は増税に賛成だが 給料は上がるとは思っていない」という 世論調査結果を演出！
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一番かっこ悪い政党 共産党
１．党名が かっこ悪い
２．１９世紀の思想がかっこわるい
３．東京オリンピックに賛同するのが かっこ悪い
４．自分がかっこいい と思っているのが かっこ悪い
５．「かっこいい」と 言えば 若者が支持すると思う浅はかな 考えがかっこ悪い
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片山さつきは なぜ 大臣になれないのか？
支援層が お粗末だからか？
舛添との関係か？
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安倍首相や財界、東電、「セクハラもんた」は言う
「おう、おめえ、 オリンピックに賛成しながら 原発に反対できると思ってるのか！ この世間知らずめ！」
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売春婦、風俗顧問弁護士、暴力団、変質者にも 自由がある。
しかし、まともな市民の自由のためには、彼らの自由は 当然 制限される。
何をやっても 赦される、ということにはならない。
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ＴＰＰの陰謀が、アメリカのニュースでも取り上げられた。
アメリカにおいても、極秘に進められていたＴＰＰ
その中身が担当者と対談した方が赤裸々に語っている。
ＴＰＰは、環太平洋を巻き込んだ 「企業戦略」であると同時に、
世界征服・世界統一を企んだ極悪プロジェクトである、としている。
抜粋して書き込む・・・・
ＴＰＰとは、自国（アメリカ）の政府や法律の規制から外れ、独自の
企業連帯が優先される。加盟国（諸外国）も同様に、その国の政治も法律も
影響されない、ＴＰＰの条約にあるルールが優先される。
主なＴＰＰの主体者である。ロックフェラー財団やロスチャイルド財団が、
全ての取り決めルールを作り、自分たちが全てに優位になるように進められている。
政治も法律も関係ないということだ。
ＴＰＰに加盟したならば、全てこのルールに従わなければならない。
何一つ抵抗は出来ない、即時罰則が化せられる仕組みだ。
日本が参加したならば、（総理はすると断言）
あらゆる組織・団体・組合・財閥・政府・宗教に至るまで、従わなければならない。
まず手始めに行うのは、医薬品だ、日本の薬事法も無視される。
アメリカの医薬品が自由化の名の元に、国内で販売される。安価なモノや、
日本では禁止されているモノまで、様々だが、よく分からないモノまで出回る。
当然、国内の薬品業界、メーカーは手も足も出せないどころか、配下になるだけで
精一杯になるだろう。
http://guitarra5151.iza.ne.jp/blog/entry/3019106/
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013年03月18日20:00
カテゴリ
TPPはウォール街による日本潰しの陰謀です。
これは絶対に必見です。
TPPは完全に米金融犯罪者らが中心となった陰謀です。ネットではTPPについての真相が次々に明らかにされていますが、マスコミは意図的に真実を隠し通しています。TPP推進官僚はTPP反対議員の重要な質問に一切答えません。
TPPは日本の良い制度を全て解体し、アメリカのグローバル企業やウォール街の制度を押し付け、日本を我が物にするための策略です。その結果、日本は米金融犯罪者らに飲み込まれ、ジンバブエのように最貧国になりますよ！国民皆保険は消滅します。医療もアメリカ的になりますから、医療費が高騰してしまい高齢者と貧困層は医療を利用できなくなります。政府側はこれらの全てを知っていて、TPP交渉参加を決めました。日本が交渉参加しても、日本は日米安保でアメリカに縛られていますから、アメリカに反発して日本に有利になるような交渉など一切できません。日本はアメリカに譲歩できるような立場ではないのです。私は大分前からTPP＝NWOであると察知しました。やはりNWOは、アメリカのイルミである、ナチス残党と偽ユダヤ人のウォール街が首謀者なのかもしれません。是非、以下のチャンネル桜の討論番組をご覧ください。
（１から３まで）
http://www.youtube.com/watch?v=P3r3Ak2H4ng&feature=youtube_gdata
http://www.youtube.com/watch?v=xCCyMJ22TX8&feature=youtube_gdata
http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/51874237.html
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2013年3月20日 (水)
ＴＰＰ はアメリカの陰謀
日本はイギリスを見習うべき、ユーロ圏に入らなかった。
その国の医師免許・看護師資格は、その国で取得する あたり前のこと。
外国で取った医師免許など、怖くて任せられるわけがない。
タイ国、歯科医をはじめ日本並みとは言いがたい医療。 しかし日本の医師免許は通用しない。 治療等してはならない。
http://zirou2.cocolog-nifty.com/blog/2013/03/post-a312.html
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このURLです。
http://www.youtube.com/watch?v=HLVKAalmD48
以下、補足情報です。
「ＴＰＰ交渉の、深淵」
アメリカ合衆国憲法・第１条第８節３項には、アメリカの通商問題の決定権限は、各州政府にある、と記載されている。
大統領にも、上院・下院議会にも、さらに商務省にも決定権限は無い事になる。
商務省が存在しているにも関わらず、米国政府がＵＳＴＲという別組織を作り、通商問題の「意見取りまとめ」を行わなければならない理由は、ここにある。
これは議会＝国会で地域性の高い問題、一例として、カリフォルニア州が日本への、コメ輸出問題で強硬な政策を提出した場合、別の州から選出された議員が、「軍事上、同盟関係にある日本への強硬政策は好ましくない」と、国家全体を見た「バランスある政策」を主張し、緩和剤となる可能性のある物が、国会ではなくカリフォルニア州の州議会がコメ輸出問題を決定するため、地域エゴが露骨に出た強硬政策が採用される事を意味している。
また軍部・ＣＩＡが、政策を操作・誘導しようと考えた場合、国会全体をコントロールするよりも、はるかに容易に州議会であれば、コントロールし、支配する事が可能になる。
日本に対する、コメ問題のような通商問題に、露骨にＣＩＡ・軍部の意向が直接、出て来る理由は、この憲法問題にある。
米国は、憲法修正条項を次々と作り、しばしば憲法を変える国であるが、米国の西部開拓時代、先住民（インディアンと差別的に呼ばれてきた）との抗争・交渉＝通商問題を、一々、馬を走らせ政府首脳に「お伺い」を立てずに、各地域ごとに「自由に交渉して良い」という意味で作られた、この極めて古い合衆国憲法１条８節３項が、基本部分を変更されずに、現在も使用されている理由は、米国の通商政策を大統領・議会・政府から「取り上げ」、ＣＩＡ等の諜報機関、軍部の「自由裁量の下に置こう」と言う、一種の「政府の骨抜き政策」、極言すれば政府から決定権を奪い取る「クーデター目的」が、主調低音として、この法律問題に継続してきた事を意味している。
日本が食料自給を高めるために、交渉しなければならない相手が、アメリカ国家でも政府でもなく、日本政府の、はるかに手の及ばない州政府・州議会にある事、そこまで触手を伸ばし、交渉と情報操作を行う情報活動＝諜報活動の能力が、ＴＰＰに「参加表明」する日本側に「課題として」要求されている事になる。
この準備が全く整っていない日本政府の姿勢は、銃弾の乱れ飛ぶ戦場を全裸で走り回っているような無防備そのものとなっている。
以上、引用終わり。
アメリカの上院議会は全米５０州から、各州２名づつの上院議員を選出し、総計１００人が定数となっている。上院の議長は原則、副大統領が兼任する事になっており、賛成・反対が５０名づつの場合に「だけ」議長が議決投票権を持つが、副大統領自身は上院議員ではないため、それ以外のケースでは議決投票権を持っていない。
下院議会には歳入・歳出に関しての先議権(上院より先に議決する権利)があり、主に財政問題に関し優先権を持っており、また、弾劾裁判を起こす訴追権がある。それに対し上院議会には、弾劾裁判そのものの運営権、連邦官吏の任命承認権＝国家の役人を誰にするかの権限、そして条約の批准・承認権＝外交上の最終決定権がある。そのため、外交問題に関しては上院議会に大きな比重が置かれている。
５０州の中には財政的に厳しい状況におかれている州が相当数、存在し、そうした州に日本からの財政支援を行い、また日本の大企業の米国拠点の建設を同州に行う事は、州の雇用・財政への大きな貢献として高く評価される可能性が存在している。自衛隊の海外派兵、ＴＰＰ交渉への参加、米国製の戦闘機等の兵器購入より、はるかに、こうした州政府への経済支援・産業進出の方が費用的に安価となり、そこに文化交流・交換留学制度等を付加する事によって「地に根の張った」交流＝親日政策を形成する事が可能となる。
５０州の内、過半の州で、こうした政策を取る事によって、上院議会における過半数の「親日州」を形成した場合、米国の外交政策に日本が大きな影響を与える事が可能となる。また大統領にとって極めてヤッカイである議会対策の面で、日本は暗黙の圧力を大統領に対して加え得る大きなチャンス・可能性を手に入れることが出来る。
上記引用文中のＵＳＴＲの問題を見ても、日本・外務省は北米局といった極めて「大ザッパ」な枠組みでアメリカに対応するのではなく、テキサス課、カリフォルニア課といった州単位での対応が出来る部局・人材を育成する必要が出てきている。この人材育成面では、全く、この対応・問題意識が存在していない。
http://plaza.rakuten.co.jp/historeview/diary/201307240000/
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●TPPの合意文書や交渉の進捗状況を記した文書をアメリカの国会議員ですらリアルタイムで見ることができない。
それを自由に見ることができるのは『多国籍企業600社のアドバイザー』と一部の官僚だけ。
これは日本も同様で、アメリカの通商代表部と通じているほんの一部の官僚に知らされている以外は、安倍首相でさえ全貌を知ることができない。つまり、日米とも、官僚が情報を秘匿している。
おそらくオバマさえも知らないだろう。
●TPPとは、そもそも利益を国民に還元しようとするものではなく、多国籍企業の利益として差し出すための条件を整備するための条約。
最初から、「国益」など存在していない。
●政府間交渉というのは実は茶番で、今、安倍政権と官僚、財界との間で調整が進められているのは、政府の中に入り込んでいるグローバル企業の代理人の設定により進められている「国家主権を多国籍企業に売り渡そうとする段取り」のこと。
●TPPに参加すれば、ラベルに遺伝子組み換え食品表示ができなくなる。
それでは消費者に売れない、と食品会社がラベルでの遺伝子組み換え表示を復活させた場合、モンサント社などのGM食品企業にとって打撃となるので、ISD条項を使って日本の政府を訴えることが予想される。
その場合は、税金からモンサント社に巨額な損害賠償金を支払らわされた上に、二度と遺伝子組み換え表示ができないように日本の国内法を改正させられてしまう。
これは、国家の主権をモンサント社に侵害されることを意味する。
http://kaleido11.blog.fc2.com/blog-entry-1906.html
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