第三次世界大戦は、2028年頃に始まる！

 

アメリカがイランの核施設を空爆した。これは、第三次世界大戦につながる。

第三次世界大戦は、2022年のロシアによるウクライナ侵攻で実質的に始まっていたと言えるが、トランプによるイラン空爆は、それを決定的なものとした。

ロシアはNATOとの対決を真剣に考えており、ロシアと組むイランは宗教的こだわりから、ユダヤ教のイスラエルとの衝突コースを回避する意図はなく、イスラエルの背後のアメリカが、イランとの武力対決に踏み切った。これは、ヨーロッパ・中東を中心とする第三次世界大戦につながる。ロシアと中東はエネルギー供給地域であり、世界経済に大きな影響を与える。ヨーロッパとアメリカが巻き込まれるので、日本への影響も大きい。

ただし、中国や北朝鮮はこの動きには連動しない。中国は内戦の危機を抱えており、北朝鮮は政権崩壊のリスクがある。東アジアは、この第三次世界大戦の枠外になり、日本は直接的な影響は免れるが、エネルギーや食糧の輸入は厳しくなる。

現在のトランプの任期が切れる2029年の前には、アメリカで政治的な混乱が生じ、その余波でロシアやイスラエルが賭けに出る。結局、米軍はヨーロッパと中東に出動し、ロシアやイランを占領するところまで行く。民主主義陣営と専制主義陣営の戦いは、前者の勝利に終わり、中国も北朝鮮も内乱状態となり、体制変革を求められる。

さらに、こ前後には、地球に自然大災害が生じる。最悪、2030年頃には小氷河期が始まる。太陽活動や地磁気の低下で宇宙線の降下が増え、雲が増え、日照が減る。また、心の悪い人間の脳から異常な脳波が出て、磁場や地軸に悪影響を与え、地球の極や地軸の移動が生じる可能性もある。

要するに、2030年に向けて、世界大戦と自然大災害に警戒すべきです。首都地震、富士山噴火にも、首都圏への自衛隊配備などで備えるべきです。

しかし、何よりも一般の日本人ができることは、聖書を読んで清貧生活を続けることです。

日本は、来るべき世界大戦に巻き込まれなければ、戦後は、第一次世界大戦の時のように、新国連の常任理事国となって世界を主導できる。

今世紀の民族存続策とは！

 

今後、30年間には、地球も日本も大きな試練に直面する。

第三次世界大戦が生じ、自然大災害が起きる。今から、それに備えるべきです。これは、現在の国際情勢と世界の自然災害状況から得られた結論です。

そのためには、国防体制と防災体制を一新する。鍵は自衛隊です。

まず、本州太平洋沿岸には、自衛隊を配置すべき。東南海大地震に備えて、事前に自衛隊を各県庁所在地に配備すべき！　東日本大震災でも、事前に東北の海岸に自衛隊を配備していれば、被害は大幅に減っていた。原発に事前に自衛隊を配備していれば、原発事故も回避できた。特に、首都地震に備えて、１万人の自衛隊を首都に配備すべき！

その自衛隊にはヘリコプター部隊や、工兵部隊が含まれるので、緊急に対応可能。自衛隊の任務に災害支援を含めておき、外国との戦闘だけでなく、自然災害との戦いむ含めること！なお、現地の生活保護の受給者を予備隊員として採用する。引きこもり人や、ホームレスも採用する。これは、彼らの社会参加にもつながる。

次に、世界経済の崩壊に備えて、国富を増大させ、国家経済を活性化させておく。そのためには、政府と日銀が定額消費手当を全世帯に無条件で、年間100万円支給する。このうち90%が消費に使用されれば、日本経済は活性化する。原資はいくらでも考えられる。例えば、来世紀まで償還なしの国債や、富裕層からの資金借り上げなどが考えられる。

また、エネルギーは地熱発電、海流発電、偏西風発電、海水からの水素発電など、国内の潜在力を活用し、石油／ガスなどの輸入を現在の１割に減らす。

さらに、食料はコメの活用を図り、全国民が肉食から野菜・魚などに切り替え、食料の輸入を現在の１割に抑える。要するに江戸時代以前のように、質素な食生活を普及させる。

これで、第三次世界大戦がヨーロッパや中東で起きても日本は安泰です。

ただし、中国、ロシア、北朝鮮とは、極力平和を維持し、経済交流を促進し、食料・エネルギーの輸入を多角化させる。また、資源の開発には協力する。

しかし、欧米の民主主義勢力との関係は深める。米軍には、日本防衛がアメリカ防衛には必須であることを理解させ、非核的な防衛力を日本列島で強化させる。

また、アメリカ西海岸は日本の食料供給基地として、日本政府が日本企業の進出を後押しする。また、オーストラリアは日本のエネルギー供給基地として、日本政府が日本企業の進出を後押しする。

今世紀中には、第三次世界大戦が起こり、世界経済は崩壊し、海外からのエネルギーや食糧の輸入が途絶えることを見越して、日本は国内経済を活性化させ、かつ、食料やエネルギーの国内開発を進め、同時に、アメリカやオーストラリアの大国内に食料やエネルギーの供給基地を開発し、同時に、専制国家の中国、ロシア、北朝鮮とも友好関係を深める。

そのために、日本人の霊能力を高め、海外から尊敬される国家体制を作るべきです。

つまり、霊能力の優れた人間を新天皇として、新しい体制を作るべきです！

キリスト教の聖書の威力

 

この世の中は悪魔の影響下にある。

だから、多くの人が苦しむ。解決策は、霊能力を高め、悪魔と戦うことです。

霊能力を高めるには、人類最高の霊能力を持っていたイエス・キリストの言行録を記した聖書を読むことです。

実際、この世には病で苦しむ人、金銭問題で苦しむ人、人間関係で苦しむ人、社会制度に苦しむ人、高齢で苦しむ人、わけが分からずに苦しむ人が多い。その苦しみを解消するには、正しい世界観、社会観、人間観、宗教観を持つことです。そのためには、人類最高の心を持っていたイエスの言行録を記した聖書を読み、学ぶことです。

これは、現在の日本が戦後、アメリカのキリスト教精神に基づいて作成された日本国憲法によって、平和と繁栄を達成したことを考えれば当然のことです。現在の日本社会の言論の自由、人権尊重、完全民主主義も、全てこの憲法に基づくものです。

その聖書は、イエスの悪魔との戦いを述べている。この世の人間の苦しみの背後には悪魔がいる。その人間を苦しみから解放するイエスは、悪魔の敵となり、勝利したことを聖書は述べている。

実際に、キリスト教を事実上の国教としてきた欧米の文化が、事実上、人類の主流となり、欧米の文明が人類文明の主流となった。また、日本もキリスト教精神に基づく日本国憲法によって準キリスト教国となって、第二大戦後は平和と繁栄を享受してきた。

日本の仏教や神道も霊的に優れた力を持っているが、太平洋戦争で日本の霊性よりキリスト教の霊性が優れていることが証明されている。今の日本人で日本仏教の各派の教祖や神道の神々の名前を知らなくても、イエス・キリストの名前を知らない人はいない。

聖書では、イエスは、人々がどうのようにすれば、霊能力を高めることが出来るかについても述べている。そのようにして霊能力を高めれば、病人を癒し、貧困からも救われ、社会的問題からも救われ、人間関係の問題も解決できる。これは、本来、幼稚園や小学校で教えるべきことです。

要約すれば、疑わずに神様の存在を信じ、隣人愛を実践し、清貧生活をすることで霊能力は高まるのです。その支えとなるのが聖書であり、教会であり、宗教書なのです。

ただし、悪魔はキリスト教会にも入り込み、多くの神父や牧師も悪魔の影響下にある。ましてや、この世のエリートや富裕層の多くは悪魔に魂を売っている。だから、この世の宗教であるキリスト教は、完全ではない。聖書にすら、問題点もあるが、聖書が一番、信頼できる。

だから、まず、日本人も聖書を読む習慣をつけ、霊能力を高めることが、この世の苦しみから解放される第一歩なのです。

政府は、１世帯100万円の消費手当を支給すべき！！

 

経済の基本は消費です。この原則に戻れば、日本経済は直ちに活性化する。

そもそも、前後の日本の経済発展は、アメリカの消費力に支えられてきた。また、1960年代に高度経済成長が達成できたのも、第一回東京オリンピックの頃の池田政権による所得倍増政策で、国民の購買力が高まったから、又は、その期待があったからです。購買力＝消費力が経済活性化のカギなのは明らかです。

従って、1990年からの政府・日銀のデフレ政策によって、国民の購買力（消費力）が低下し、30年に及ぶ低賃金・デフレ時代になって日本経済は停滞した。

今でも、アメリカへの自動車輸出が日本の経済の基盤になっている。アメリカの消費力が日本を支えてきた。アメリカから学ぶべきことは、国内の消費力を高めることです。ただし、1980年代末の株価や地価の高騰で国民の資産を増やすというのは邪道です。実際、バブルの崩壊で1980年代末のバブル経済は崩壊した。

需要と購買力があって、供給側の企業や事業者は技術開発を推進し、新しい商品やビジネス・モデルを考案する。そのためには、国民に必要な消費力がなければならない。企業の給料や事業の報酬だけでは、消費者・国民に十分な消費力は与えられない。

つまり、政府が国民に消費手当を支給する必要がある。労働や勤労の対価としてではなく、政府の義務的支出として、政府は消費手当を国民に支給する必要がある。生活保護や年金、失業手当、子育て支援金は、本来、福祉以上に経済維持の観点から政府が支出すべきカネです。

１億人に毎年100万円出しても、100兆円になるが、この全額が消費に使われると、GDPも100兆円は保証される。財源は、消費用国債を超長期債として発行する。日本という国が存在する限り、償還期間は伸ばす。また、日本の政府の資産は700兆円を超すので、100兆円くらいの消費手当は賄える。なお、必要なら、富裕層から税金を取る。資産１億円以上の富裕層は150万世帯あるので、富裕層の100万人に１億円の国債を強制的に買わせれば、100兆円になる。

しかし、世界は第三次世界大戦、異常気象、小氷河期の到来など、今世紀に破滅に向かっている。物質文明は今世紀中に崩壊する。それに備えて、せめて国や日銀は赤字になっても、国民経済を活性化しておくべきです。22世紀には、今の経済システムは崩壊している。政府予算の黒字化などと言っている場合ではない。国は借金を増やしてでも、国民・民族を守るべきです。政府の予算の収支か民族の存続かの問題です。

特に、日銀は1990年頃に、デフレ政策を放置したことを反省すべき。バブルは人為的に潰すのではなく、経済の勢いを維持しながらコントロールすべきだった。今は、世界の物質文明の破滅が近づいているのに、日銀の金融管理権維持のための政策にこだわるべきではない。世界の物質文明が崩壊すれば、中央銀行も不要になる。要するに、死か重病でも生き続けるかの選択です。

というわけで、政府は、年間100万円の消費手当を国民に支給すべきです。失業者もホームレスにも、引きこもり人にも、貧困女子にも、年間100万円の消費手当を支給すべきです。超低所得層（ホームレスなど）や失業者や引きこもりは、消費手当を使って、消費することが仕事になる。働くなくても、消費は出来る（カネが使える）というのが、本来の憲法の趣旨です。ただし、欲のある人間は、働いてもっと収入を増やそうとするので、消費手当をもらっても全国民が働かなくなることはない。

これで、消費が維持され、拡大し、企業収益は増え、GDPも増え、税収も増える。そのうち、政府予算の収支などは問題ではなくなる。

この消費中心経済学を政府は採用すべきです。世界の終末に向かって・・・