2025年や2032年に起こるとネット等で予言されている、日本と世界の危機は、神様や救世主イエス・キリストによって防止されると考えられる。
ただし、今世紀には第三次世界大戦や自然大災害は生じると予測される。それでも、第三次世界大戦では核兵器は使われず、自然大災害では小氷河期の到来が感じられる程度になるだろう。要するに、万物の創造主の神様や救世主のイエス・キリストによって人類は今世紀の危機を乗り越えられると考えられる。そして、22世紀に向けて物質文明から霊的な文明の構築へと人類は進んで行くだろう。
この時、イエス・キリストの再臨という現象が現れるかも知れない。聖書に書かれた、最後の審判のように、それなりに人類は危機に瀕するだろうが、神様やイエス・キリストの愛によって戦争も自然災害も人類の破滅をもたらす前に抑えられるだろう。そのためにも、世界の人々は創造主の神様と救世主のイエス・キリストへの信仰を深め、強めることが必要です。つまり。聖書を読んで清貧生活を送ることを習慣にしなければならない。
また、この危機の世紀を乗り越えるために、日本経済の調整と再確立をしなければならない。そこで、新経済理論を論じる必要があるのです。
経済は消費者のためのもであり、消費を中心に考えるべきです。消費力が供給力や政府予算・財政の基本です。消費力は消費者の固有資産と収入からなります。消費者の資産が減少し、企業が十分な給与も支払わなければ消費力は低下し、日本の過去の30年間の様なデフレと経済不振が続きます。消費力の低下で企業の収入が減り、税収も減ります。
この悪循環を克服するには、政府が消費手当を消費者に支給すべきです。生活保護の拡大です。年間100万円の消費手当を政府が国民に支給すれば、数兆円の金額になりますが、経済の活性化によって経済規模は拡大し、GDPも税収も増えます。その効果は数十兆円規模になります。
予言されている2025年と2032年の危機に備えて、政府は消費手当を国民に支給し、経済の活性化を図って、国民生活を強固にしておくべきです。
ただし、自然破壊的な産業化や道徳破壊の金融拡大は慎重に避ける必要があります。そのために、消費者は聖書を読み、清貧生活を心がけるべきです。経済活性化の利益は、世のため、人のために使うべきであり、世界の貧困解消に日本は協力すべきです。
今世紀の世界の悲劇は、経済的には解決できません。しかし、日本の経済状態を強化しておくことは必要です。その上で、聖書に基づいた清貧生活を日本人は心掛け、神様と救世主イエス・キリストによる救いを祈るべきです・・・
