20世紀は「戦争」の世紀だったが、21世紀は「戦争」と「自然災害」の世紀になる。
特に、20世紀の後半から21世紀まで、つまり日本にとって戦後の昭和から平成の時代は、嵐の前の静けさと言うべき比較的平和な繁栄の時代だった。この間に、日本の経済は復活しGDPは米国についで世界第二位にまでなった。日本にとっては、良き時代だった。
しかし、21世紀になってロシアと中国は民主化せず、むしろ、日米欧のキリスト教に基づく民主主義勢力との対抗姿勢を明確にし、日米欧の先進国は異常気象に対して、新エネルギー体制の開発など、決定的な措置を取らずに、世界的な自然災害を加速させてきた。その結果が、今世紀中の第三次世界大戦と異常気象／自然災害の発生です。
私の予測では、現在のウクライナ戦争は究極的にNATOとロシア軍の衝突から第三次世界大戦につながる。2020年代は第三次世界大戦の時代になる。2030年代には中国で内戦が始まる。そして、異常気象と自然災害が加速する。日本でも、東南海地震が起きる。2040年代には、ロシアも中国も、その大部分は民主的勢力のもとに置かれるが、世界平和が訪れると同時に世界で大自然災害が生じる。世界の人口も減り始める。世界経済も半ば崩壊する。人類の物質文明は停滞する。キリスト教徒は、イエス・キリストが再臨して人類を救うのを願うだろう・・・
この将来の悲劇に備えて、日本は今から体制を強化しなければならない。
そのためには、憲法を改正して強力な大統領制を導入すべきです。憲法では、「自衛のための軍備は持つが、侵略戦争はしない」と明記すべきです。そして、国家元首は軍隊の最高司令官の大統領とすべきです。兵器を持てば、必ず使用されるので核兵器は保有しないと憲法で明記すべきです。
経済は、食料の自給体制を強化し、休耕田の活用を図り、水産業も大規模な養殖を実施すべきです。また、水素エネルギーや地熱エネルギーの利用を促進するなど、新エネルギーの開発をすすめ、自動車は全面的に電気自動車とし、発電も水素エネルギーや地熱エネルギーを利用すべきです。化石燃料の利用は原則禁止すべきです。
また、経済の基本は「給付金経済」を基本とし、弱者、低所得者には消費促進のために生活保護、給付金を支給し、消費活動と経済活動を支えるべきです。
つまり、第三次世界戦による世界経済の崩壊に備えるべきです。さらに、自然大災害に備えて、海岸地域からの住宅、市街、工業団地の分散を促進し、東京／大阪／名古屋からの都市機能の分散も促進すべきです。東京が壊滅しても日本の政治・経済は保全されるように、地方への分散を促進すべきです。
21世紀の戦争と自然災害に備えて、国家体制を大きく変革する必要があるのです。そのためには、まず憲法を改正し、日本の政治の足かせとなっている天皇制を解除して、大統領制を導入し、迅速かつ効率的に国家改革を実施すべきです。
21世紀の末には。「戦争」と「自然災害」で世界の人口は半減し、世界経済は崩壊する。各国は分断される。世界貿易も途絶える。日本は自給自足体制を強いられる。江戸時代のように、国防も食料問題も日本だけで解決しなければならない。アメリカや中国との貿易も、安全保障も期待できなくなる。そのような非常時に備えて、新憲法の下で大統領制を導入し、強力な体制を作るべきです・・・
（自然災害としては、地軸・極移動も考えられる。そうなれば、ヨーロッパは北極地帯になり、人口の大移動が生じる。グリーンランドや南極の氷は溶け海面が上昇する。中央アジアから中国までは砂漠化する。サハラ砂漠は緑地になるが、ニュージーランド周辺が新たな南極になる。混乱は何世紀も続く・・・）
