2023年5月28日日曜日

日本の問題解決のための新憲法と大統領制・・・

 

「なぜ、日本の安全保障が問題となるのか?」

答え:日本に国防の任務に命をかける軍隊がないためであり、また、平和活動に全力を挙げる政府組織がないからです。

これは、現在の国家体制が先の日米戦争で敗戦し、米軍の占領下で作成された現憲法が、日本の無力化をめざす米軍の意図に従っているからです。なぜ、日本の無力化を米軍が目指したかと言うと、第二次世界大戦(日米戦争)時の旧日本軍の危険性を、アメリカなどの連合国が怖れたからです。天皇と軍部に支配された日本社会は、危険な軍国主義に走ったからです。そのため、日本から軍隊を取り上げ、外交/平和活動もアメリカに追随するだけの国家体制になったからです。

解決方法は、民族/国民が新たな新憲法を制定することです。日米戦争後は、軍部は追放されたが、天皇家は国家体制の中に残された。そして、今も「みなし元首」として天皇は君臨している。そして、自衛隊は特殊な組織として、国民/国家の防衛組織としては不十分な法的位置しか占めていない。

新憲法で、大統領制を導入し、責任と名誉を与えられた国防軍を整備することです。ただし、「軍隊は保有するが、侵略戦争は禁じる」と新憲法に明記すべきです。そして、軍隊の最高司令官は大統領と明記し、もはや、かつてのような狂信的な天皇神道に従う軍隊ではなく、米軍のような民主的でキリスト教精神に基づく国防軍を創設すべきです。また、政府の中に「平和省」を設立し、平和活動を政府の任務とする。

これによって、日本は外国の侵略を恐れることはなく、日本は外国を侵略する恐れもなくなる。

そもそも、第二次世界大戦では、、日本が異常な天皇神道を事実上の国教としたため、キリスト教主体の欧米各国から信用されなかったことが日米戦争の原因でもあった。新憲法では、天皇家を日本の国家体制から外すことで、世界の信頼を得ることができる。政府は、国民にキリスト教の研究を推奨すべきです。

「なぜ、日本の経済はこの30年間、低迷し続けたのか?」

答え:日本政府(財務省/日銀)の愚策と、財界/ビジネス界の強欲のせいであり、富とカネに洗脳された国民の宗教的/霊的な堕落です。

みなし元首の天皇も、特に平成の天皇は心から国民と国家の発展と繁栄を望んでいなかった。また、天皇家の霊力も衰え、国家と国民の発展と繁栄には寄与しなくなった。従って、新憲法では天皇家を国家体制から外し、大統領体制のもとで国民の霊力を働かせ、経済にもその影響を波及させるべきです。

明治、大正、昭和期には、まだ天皇家に霊力はあったが、平成の天皇になってから、デフレ/経済の長期低迷が発生した。日本の神仏はもはや天皇家から去った。国家の根幹から霊力が失われたのが経済の長期低迷の根本的原因です。

新憲法で、世界標準の「絶対一神教」を採用し、民族/国民と国家の活力を取り戻すべきです。

昭和末期に世界第二位の経済大国となっても、それ以降、30年間ほど日本経済が低迷したのは、いびつなエゴズムが日本を支配し、政府は体制維持のみに、企業は社員よりも組織の繁栄を目指し、国民は社会よりも個人の繁栄のみを目指して、社会と国家を低迷させた。特に、大企業は自国民より低賃金で雇えるアジア各国(特に中国や韓国)の労働力に頼り、自国民の給与水準も中国や韓国なみに低下せた。これが、「給与上昇」ではなく「物価上昇」を目指すような、現在の日銀の狂った政策につながった。企業は自己保有資産を増加させ、富裕層も資産を増加させたが、国民は低賃金を強いられた。これが、日本経済の実相です。エリート、富裕層が日本経済を支配し、国民を貧窮化させている。その頂点に、無責任で無理解の天皇家がいる。だから、新憲法では、国民の中から大統領を選ぶべきなのです。

「なぜ、少子化が進行し国力は低下するのか?」

答え:これは、上記の国家の「安全保障(国防)」と「長期の経済低迷」と関係する。

かつての天皇神道に基づく国防が無効となり、国民/民族の自信が喪失した社会で、経済がエリート/富裕層支配の狭心なエゴイズム思想に洗脳されて活力を失った日本は、当然、高齢・少子化する。

国民/民族の誇りを取り戻し、社会が安定的な経済発展を達成すれば、適切な人口構造が達成される。社会が破滅しても自分たちの権益は確保したいというエリート/富裕層の支配を防ぐような新憲法を制定すべきなのです。

アメリカとの同盟のまえに、民族の自主的な防衛体制を実施すれば社会は健全になる。経済の基本は消費であることを明確に意識し、政府が国民に消費用の手当てを無条件で支給しなければならない。つまり、コロナ下で行われたような「給付金支給」を常時実施することで、消費と企業による供給体制が安定する。財政も確保される。ホームレスや失業者でも消費によって経済に寄与できる。そのために、ホームレスや低所得者には無条件で「消費手当」を支給することです。子供にも消費手当を支給すれば、少子化は防止できる。経済的理由による犯罪、自殺も減少する。

つまり、日本に必要なことは、「新憲法」制定して、霊力も失った天皇ではなく、人類の主流の「絶対一神教」に基づく大統領制の国家体制を樹立することです。ただし、神道や仏教や天皇家を否定するわけではない。唯一の絶対の神の下に日本の神仏と天皇家の霊性は存在することを認め、それぞれの存在も認める。ただし、国家体制には含めず、私的な領域のものとする。皇族も国民となり、人権が認められ、自由になる。天皇家は伊勢神宮などの神官として、準公的な立場を認めても良い。しかし、日本の元首は大統領とする。むしろ、大統領は「みなし天皇」とする。つまり、主権者は現憲法が定めるように国民です。

アメリカやヨーロッパのキリスト教も、「絶対一神教」の下にあり、日本はむしろ、直接、この「絶対一神教」につながるものとする。日本はキリスト教を国教とするわけではないが、日本人はキリスト教を含む「絶対一神教」につながるべきです。そのために、政府は国民にキリスト教の研究を推奨すべきです。

人間が死後も生きることになる霊界では、天皇もホームレスも平等の扱いを受ける。神の下では、全ての人間は平等なのです。この精神が、現在と将来の日本を救うことになる・・・


2023年5月24日水曜日

新たな霊性に基づく新憲法が、日本には必要!!

日本の民族、国民、国家が今世紀を生き抜くためには、革命レベルの改革が必要とされる。つまり、三度目の新憲法が必要とされているのです。

最初の憲法は、西欧文明を取り入れた明治維新の際に欧米列強に対抗するために薩摩/長州藩等の元武士が制定した大日本帝国憲法でした。この憲法は、天皇を国家元首とし、天皇神道を事実上の国教とする憲法でした。しかし、この憲法はキリスト教的民主主義に基づくアメリカには無効であることが、真珠湾攻撃から広島/長崎原爆に至る日米戦争(1941~1945)で、300万人の国民が戦死することで証明されたのです。

この結果、天皇と軍部が率いる大日本帝国は瓦解し、日本国民はアメリカが草案を書いた日本国憲法を受け入れ今日に至っています。憲法に明記されてはいないが、この憲法はアメリカのキリスト教の精神に基づくものです。平和主義もキリスト教に根差すものです。国民洗脳に使われた天皇神道は警戒され、天皇は名目だけの元首的な地位の象徴とされた。しかし、日本国民は天皇を元首とみなし、日本文化の象徴としての天皇家の存続を容認した。それでも、日米戦争で霊的な力でもキリスト教に勝てなかった天皇の霊的な力を信じる日本人は、ほとんどいなくなった。むしろ、この憲法は日本に大統領制を導入する足かせとなり、強力で効率的な政府の成立の妨げとなった。世界の常識である唯一絶対神を認め、その下で人間の平等を認め、国民の代表を国家元首とするという人類の歴史的な進歩に反するものとなった。

日本の戦後の発展は民族の底力を示すものであったが、この象徴天皇の存在が、日本のさらなる発展の妨げとなったのも事実です。国家の基本である国軍の総司令官にもなれない天皇が、国家の最高のポストにいることが日本の安全/国防の妨げともなっている。つまり、日本の国防のためには、天皇元首制の復活か、大統領制の導入しかない。もちろん、歴史はアメリカのようなキリスト教に基づく大統領制の導入の必要性を示唆している

そこで、まず新憲法では大統領制の導入を明記する必要がある。むしろ、大統領は「みなし天皇」として日本の伝統文化の象徴でもあると明記すべきでしょう。つまり、大統領は新天皇とみなすべきです。ただし、現在の天皇家は天皇神道の象徴として存続は許すべきだが、国家体制の枠からは外すべきです。女性天皇も女系天皇も天皇家の私的な問題となる。宗教の自由は保障するので、天皇神道も禁止しない。しかし、新憲法は世界標準の一神教の精神に基づくものとする。

これで日本が世界を主導する資格が与えられる。日本人のキリスト教の理解がアメリカ人の理解よりも深まれば、日本がアメリカを指導することも可能となる。日本人なら、日本が世界を指導する立場になる資格を有することは当然、歓迎する。もはや先の日米戦争でキリスト教の威力には勝てないことが証明された天皇神道にすがっているようでは、日本の発展はないのです。

ただし、今の世界の一神教も、アメリカやヴァチカンを見ても限界に来ている。日本が、新たに一神教のリーダーとして世界を主導するのが人類の歴史的な必然性です。ただし、日本は現在のキリスト教を国教とするのではなく、より霊的なキリスト教を受け入れるべきです。霊的なキリスト教とは、仏教徒でも神道の信者でも認める人間の霊性に基づき、霊界の最高神として万物の創造主を認めるが、その下の仏教や神道の神仏も容認する。全ての宗教の存在を許す万物の創造主を霊界の最高の存在として認め、キリスト教の神がその絶対神であると認め、それに従って新憲法を定めるということです。歴史的に見ても、この2000年の世界の文明の基礎となったのは、仏教でも神道でもなく、ユダヤ/キリスト教の神への信仰であったことから、日本も当然、この信仰を受け継がねばならない。

つまり、新憲法は歴史と世界についての霊的な理解を基本とする。ただし、この憲法はキリスト教を強要するものではない。仏教でも神道でもその霊性の延長でキリスト教の霊性とつながり、万物の創造主である神につながる。宗教の如何にかかわらず、人は死後、霊界に入る。そして、善悪に応じで神の存在する天界か、悪魔の支配する地獄へと人間の魂は移動する。この認識のもとに善をめざす憲法として、新憲法を制定すべきです。損得ではなく、善悪の判断を基準とする憲法です。単に欧米のキリスト教を受容するのではなく、日本の霊性を発展させ、仏教や神道の霊性の延長上にキリスト教の霊性とつながるための新憲法です。

従って、神社や寺院に祀られている神仏の上に最高神を認める文化の発展につながる。宗教はこの世のものですが、宗教の基本の霊性は霊界につながるものであり、霊界の支配者が万物の創造主の絶対神なのです。全ての人間の運命を支配し、その霊界での運命も決めるのがこの絶対神です。それを認めて、その認識の上に日本は新憲法を制定すべきです。アメリカなどの憲法はキリスト教の神からの祝福を求めるものだが、日本の新憲法は霊界の支配者の絶対神(キリスト教の神でもある)からの祝福を求めるものとなり、霊的にはより効果を持つことになる。そこでは、日本人の伝統的な神仏に対する理解が役に立つ。仏教や神道の霊性も究極的には、この万物の創造主である絶対神への信仰に収束するからです。

このような霊的理解に基づいて新憲法を制定/導入すれば、日本は今世紀以降の人類の試練/悲劇も乗り越えられるのです。

アメリカの大統領が聖書に対して宣誓するように、日本の大統領も万物の創造主の絶対神に宣誓すべきであり、日本語訳の聖書を宣誓式に用いても良い・・・


2023年5月22日月曜日

新憲法の下で大統領制を導入し、強力な体制を作るべき・・・

 

20世紀は「戦争」の世紀だったが、21世紀は「戦争」「自然災害」の世紀になる。

特に、20世紀の後半から21世紀まで、つまり日本にとって戦後の昭和から平成の時代は、嵐の前の静けさと言うべき比較的平和な繁栄の時代だった。この間に、日本の経済は復活しGDPは米国についで世界第二位にまでなった。日本にとっては、良き時代だった。

しかし、21世紀になってロシアと中国は民主化せず、むしろ、日米欧のキリスト教に基づく民主主義勢力との対抗姿勢を明確にし、日米欧の先進国は異常気象に対して、新エネルギー体制の開発など、決定的な措置を取らずに、世界的な自然災害を加速させてきた。その結果が、今世紀中の第三次世界大戦と異常気象/自然災害の発生です。

私の予測では、現在のウクライナ戦争は究極的にNATOとロシア軍の衝突から第三次世界大戦につながる。2020年代は第三次世界大戦の時代になる。2030年代には中国で内戦が始まる。そして、異常気象と自然災害が加速する。日本でも、東南海地震が起きる。2040年代には、ロシアも中国も、その大部分は民主的勢力のもとに置かれるが、世界平和が訪れると同時に世界で大自然災害が生じる。世界の人口も減り始める。世界経済も半ば崩壊する。人類の物質文明は停滞する。キリスト教徒は、イエス・キリストが再臨して人類を救うのを願うだろう・・・

この将来の悲劇に備えて、日本は今から体制を強化しなければならない。

そのためには、憲法を改正して強力な大統領制を導入すべきです。憲法では、「自衛のための軍備は持つが、侵略戦争はしない」と明記すべきです。そして、国家元首は軍隊の最高司令官の大統領とすべきです。兵器を持てば、必ず使用されるので核兵器は保有しないと憲法で明記すべきです。

経済は、食料の自給体制を強化し、休耕田の活用を図り、水産業も大規模な養殖を実施すべきです。また、水素エネルギーや地熱エネルギーの利用を促進するなど、新エネルギーの開発をすすめ、自動車は全面的に電気自動車とし、発電も水素エネルギーや地熱エネルギーを利用すべきです。化石燃料の利用は原則禁止すべきです。

また、経済の基本は「給付金経済」を基本とし、弱者、低所得者には消費促進のために生活保護、給付金を支給し、消費活動と経済活動を支えるべきです。

つまり、第三次世界戦による世界経済の崩壊に備えるべきです。さらに、自然大災害に備えて、海岸地域からの住宅、市街、工業団地の分散を促進し、東京/大阪/名古屋からの都市機能の分散も促進すべきです。東京が壊滅しても日本の政治・経済は保全されるように、地方への分散を促進すべきです。

21世紀の戦争と自然災害に備えて、国家体制を大きく変革する必要があるのです。そのためには、まず憲法を改正し、日本の政治の足かせとなっている天皇制を解除して、大統領制を導入し、迅速かつ効率的に国家改革を実施すべきです。

21世紀の末には。「戦争」と「自然災害」で世界の人口は半減し、世界経済は崩壊する。各国は分断される。世界貿易も途絶える。日本は自給自足体制を強いられる。江戸時代のように、国防も食料問題も日本だけで解決しなければならない。アメリカや中国との貿易も、安全保障も期待できなくなる。そのような非常時に備えて、新憲法の下で大統領制を導入し、強力な体制を作るべきです・・・

(自然災害としては、地軸・極移動も考えられる。そうなれば、ヨーロッパは北極地帯になり、人口の大移動が生じる。グリーンランドや南極の氷は溶け海面が上昇する。中央アジアから中国までは砂漠化する。サハラ砂漠は緑地になるが、ニュージーランド周辺が新たな南極になる。混乱は何世紀も続く・・・)


2023年5月16日火曜日

「大統領制」の導入が日本を救う!!

新緑の公園

今世紀には、人類の文明は大きな被害を受ける。人類は絶滅はしないが、その物質文明は崩壊する。これが、聖母マリアによる「時の終わり」の予言/警告です。また、20世紀以来、日本人のさまざまな霊能力者/宗教家や心霊研究家も同様の 予言を行ってきた。そして、18世紀の霊能者スエーデンボルグや科学者のニュートンも21世紀に大きな試練が人類に生じると述べていた。キリスト教の「最後の審判」の警告もこれに関係する。

つまり、現在、2023年はその「時の終わり」の入り口にさしかかっている。今後、21世紀中に、第三次世界大戦が生じ、地軸・極移動などによる大災害が生じ、人類の物質文明は危機に瀕する。しかし、それでも人類は過去の文明の堕落を反省すれば、生き残ることができる。これが、宗教的/霊的な未来予測です。22世紀には、世界状況も人類の文明も、21世紀までのものとは、大きく異なると考えられる。世界の人口も大きく減少する。そして、再び人口が増加するまで何世紀もかかる。つまり、何世紀もかけて物質優位の文明から霊的な文明に移行する。

実際、世界の主流のキリスト教的に言えば、ユダヤ人の始祖のアブラハムからイエス・キリストの出現までが2千年、イエス・キリストの出現から21世紀の今日までが2千年、そして、さらに何世紀もかけて霊的な文明が成立する。物質文明の出発点とも言えるエジプトのピラミッドは、アブラハムの出現より数世紀ほど先立っていたので、21世紀の物質文明の崩壊から霊的文明の成立まで数世紀かかるのも、歴史のバランスから納得できる。

日本と日本人も、この「時の終わり」に備えなければならない。そして、そのためには日本も「大統領制」を採用すべきだというのが私の考えです。そのためには、憲法も改正すべきです。国家の主権者である国民が民主的に選ぶ大統領が、日本の象徴になると共に、主権者の国民の代表となって、効率的で強力な国家の統治を行うべきです。右翼やサヨクの政治的利害とは別に、人類の運命と歴史的な必然からこのような新体制を導入すべきです。

では、日本の伝統の象徴となっている天皇家はどうなるのか、という問題が生じる。天皇家は国家の体制外の存在として、京都や伊勢神宮などで日本の名家として過去の日本文化の保全に専念すればよい。しかし、国政は大統領を中心に推進されるべきなのです。皇族も一般国民の権利を享受でき、自由な人生が保証される。女系天皇も女性天皇も、単に天皇家の私的な問題となる。天皇称号も公的な意味はなくなる。天皇神道における、私的な称号になる。むしろ、大統領が「みなし天皇」になる。今、天皇を崇めるように、国民は大統領を崇めるべきです。誰でも、大統領になって天皇とみなされることができる。これが、日本の究極の完全民主主義です。

新憲法では、日本の元首は大統領であると明記すべきです。現行憲法では、政治力のない天皇は国家元首とはなりえない。しかし、その点を曖昧にしたままで日本は昭和の戦後から今日まで国政は運営されてきたが、もはや、そのうような曖昧な体制では、今後の危機には対応できない。新憲法で大統領制を導入し、日本は過去の天皇神道ではなく、世界の主流の「絶対一神教」に与するべきなのです。ちなみに、日本の現在の軍隊(自衛隊)は、過去の悲劇(日米戦争での3百万人戦死)から天皇には統帥権はないし、天皇を最高司令官として認めてもいない(従って、現憲法下では天皇は、国家元首ではありえない)。しかし、新大統領なら自衛隊を堂々と統率し、米国のように最高司令官となり、自衛隊員も誇りをもって,命をかけて任務につくようになる。これだけで、日本の安全は高まる。

この考えの基本は、新たな人生観です。つまり、人間は死後も心(魂)は存続するということです。そして、死後は人間は霊界に入り、霊界と物質界(この世)の創造主である「最高神(唯一絶対の神)」の下で生き続けるという真実です。日本の神道や仏教などの霊界も、最高神が支配する大霊界の一部だと考えるべきです。神道や仏教も正しいが、キリスト教などの一神教はもっと正しいと考えるべきです。

霊界の様々霊が、人間界に下ってさまざまな宗教を成立させたが、日本の神道の神々や仏教の菩薩などもそのような霊の1つであったと考えられる。だから、20世紀の日米戦争では、天皇神道の大日本帝国は、「絶対一神教」のキリスト教を事実上の国教とする米国に勝てなかった。キリスト教の神は、神道の神より格上であることが、20世紀の日米戦争で証明された。そして、戦後は天皇を国家元首とはしない米国主導のキリスト教的平和憲法のもとで、日本は経済発展をしたが、天皇家の霊力は明治、大正、昭和、平成、令和と降下する一方です。昭和末期のバブル経済を頂点として、平成はデフレ・長期停滞の時代であり、令和も社会/経済の空回りが続いている。今や、江戸時代より天皇家の霊力は落ちている。(明治維新では、西郷隆盛を大統領にし、坂本龍馬[暗殺されていなければ]を首相にすべきだった。薩摩/長州藩が天皇家をかついだのが間違い。)

先の日米戦争で戦死した300万人の霊は、天皇家による支配など望んではいない。霊界から天皇家の発展を抑えている。むしろ、米国のような大統領制の導入を望んでいると思われる。靖国神社ではなく霊界で、最高神に従っている英霊は、日本が大統領制のもとで平和に繁栄することを望んでいる。霊界はキリスト教の神の下にあるからです。

日本の昭和の戦後から今日までの発展の鍵は、米国主導のキリスト教的憲法のお陰であったが、さらに、それを自主的に一歩進めて世界の主流の「絶対一神教」を基本とする新憲法を制定し、大統領制を導入して、これからの21世紀の危機に備えるべきです。

そもそも、現代文明は神道の日本発ではない。現代文明はキリスト教の欧米発であり、天皇神道とは関係がない。電気もガスも水道も、自動車もジェット機もスマホも、キリスト教文明の賜物です。天皇家の霊力(稲作文化の遺物)はもはや無力だと認めざるを得ない。唯一絶対神の下では、人間は皆、平等であるとの世界文明の主流の思想が正しい。つまり、誰でも霊能力があれば天皇の役割ができる。従って、国民・日本人の中から、政治力に加えて霊能力のある代表者を新天皇(大統領)として選ぶべきなのです。(ヨーロッパの王室はキリスト教の神の権威の下にある。ただし、バチカンが上位だったのも過去の遺物です。英国王室の存在意義もすでにない。昔ながらのキリスト教より、心霊主義に基づく新キリスト教が霊的文明に相応しい。)

そのような強力な大統領制を導入することで、日本は効果的・効率的に21世紀の「時の終わり」の危機に対処することができる。これが、日本と世界の歴史の結論なのです。

第三次世界大戦や地球規模の大災害に直面する前に、日本は新憲法を制定し、「大統領制」を導入すべきです。そして、これは天皇神道以上に霊的な大統領制になるべきです。

2022年には、明治維新の主役だった長州藩の伝統につながる安倍晋三元首相が銃殺され、戦後の世界平和の象徴でもあった英国のエリザベス女王も亡くなった。ウクライナ戦争に象徴される今年は、聖母マリが予言する「時の終わり」に向かう新時代の始まりでもあるのです・・・

一言で言えば、日本の「大統領制」の導入が日本を救い、世界も救うことになるのです・・・


2023年5月11日木曜日

悪魔の洗脳を脱して、貧しく生きれば、死後は天国で幸福になる!

 

・・・近所の新緑・・・

この世で、なぜ人は苦しむのか?

答えは、カネがないからです。中学生なら、皆、この答えの意味が分かる。

巨額の手当を政府からもらって、何の苦労ももない生活を送る皇族や、巨額の資産をもって苦労のない人生を送る富裕層などもいる。しかし、国民の90%は、それなりにカネに困り(従って、勤労、労働を強いられ)、その結果、苦しい人生を送っている。

要するに、社会のエリートでもなく、富裕層でもない90%の国民は「宝くじ」を買うしかない。しかし、これは間違っている。なぜなら、死後のことを考えていないからです。

この世は、「カネ」という名前の悪魔が支配する世界だが、死後の世界は「愛」という名の神が支配する世界なのです。

そこで、宗教と言う逃げ道に走る者が出てくる。しかし、宗教界にも悪魔が入り込み、カネを、つまり、悪魔を神として崇める宗教も多い。この世のあらゆる組織に悪魔が入り込んでいる。

会社や役所の採用試験で、「私は、この組織で仏典や聖書の教えに従って働きたい」と面接で言えば、絶対に採用されない。「こいつは異常だ、狂っている」又は「善人過ぎる」と判断されて、どこの会社や役所にも採用されない。だから、「私はキリスト教徒ですが、ビジネスのことは心得ています」という姿勢を示さなければ、どんな有名大学を出ていても採用されない。つまり、社会の頂点には悪魔がいる。ビジネスの頂点にも悪魔がいる。そして、社会では、悪魔を神とみなして、富とカネを追求する。だから、国民の90%は苦しんでいる。

「社会で幸福を得るためには、必要悪は認めるべきだ」というのが大人の考えだという、狂った考えが主流になる。「問題はカネで解決すべき」という間違った考えが当然視される。これは、社会が悪魔の支配下にあることを意味する。究極的には、「悪魔に魂を売ってでも、稼がないと」という教えに洗脳されることになる。そして、その背後にあるのが、「人生は一回限りだから、カネを得て幸福になって、人生を楽しむべき」という悪魔の教えです。

しかし、これは、死後の世界のことを考えていないので間違っている。「富裕増やエリートは、死後、地獄に落ちる」というのが、イエス・キリストの教えです。つまり、この世で貧乏な生活を送れば、「死後、天国に入れる」ということです。

逆に言うと、この世で、なぜ人は苦しむのか? これに対する答えは、悪魔に洗脳されて、カネを求め、死後の天国や地獄のことを考えないからだということになる。

重要なことは、この世で死んでも、人間の魂は霊界で生き続ける。そして、霊界は天国と地獄に分かれる。そして、貧乏人でないと、天国には入れない。だから、悪魔に魂を売って富裕増やエリートになれば地獄に落ちる。これが、真理であり、悟るべき内容なのです。

つまり、仏教の高僧やキリスト教の司教などになっても、富裕な生活をしていれば、死後は、地獄に落ちる。これが、宇宙と霊界の創造主の神様の教えなのです・・・

この世で、なぜ人は苦しむのか? これに対する正しい答えは、死後の天国の存在を信じないからです。従って、死後の天国の存在を信じれば、苦しみから解放されるのです。

ただし、霊界から悪魔が人間界に入り込んでいるので、悪魔に勝つには正しい信仰が必要です。仏教で神道でも、それに関連する宗教でも正しく信仰すれば救われるが、キリスト教なら聖書一冊で神様の教えを簡単に知ることが出来て、すぐに救われる。なお、キリスト教の教会にも悪魔が入る込むことを承知の上で教会に行くのなら、それでも、救いにつながる。仏教や神道系の組織にも悪魔が入り込むのも当然です。新宗教には、いっそう、警戒が必要です。

悪魔は皇族のいる皇居や国会から、ホームレスのいる路上にまで入り込んでいる。この世で、なぜ人は苦しむのか? これに対するもう1つの答えは、悪魔がこの世にも霊界にも存在するからです。

カネやワクチンより有効なのが聖書です・・・

2023年5月6日土曜日

カネより、聖書が尊い・・・!

 

日本の総世帯数、約5千500万のうち富裕層は約500万世帯、中流/下層は約5千万世帯だと思われる。つまり、日本の社会の富裕層は約10%です。

(アメリカでも、上位10%の世帯が米国の富の72%を保有している。)

イエス・キリストの教えによれば、「富裕層は天国に入れない」。従って、日米共に国民の10%は、死後、天国に入れない。ただし、天国に入った貧乏人も、いつまでも天国に留まれる保証はない。やはり、死後も神様と隣人への愛がなければ、天国には永住できない。しかし、まずこの世で「富裕層ではない」ということが、死後、天国に入れる資格になる。日米共に、国民の90%は、天国に入れる資格がある。しかし、天国で十分に認められるほど貧しくなるのも簡単ではない。

逆に、この世で生活に不安な人、カネがなくて苦しむ人、貧乏生活を強いられている人は、死後、天国に入って、その魂は平和で満ち足りた生活を送れることになる。(従って、貧しい母子家庭、生活保護受給者、ホームレス、最底辺の低所得者などは確実に死後、天国に入れる。)

そもそも、人間の魂が何度もこの世に生まれ変わるのは、「修行」のためだと言われる。その「修行」とは、貧しい生活をするということなのです。もし、富裕層の人生を生きれば、自分より貧しい人を無視し、利用し、支配することになる。法律に違反しなくても、キリストの教えに照らせば、つまり、宗教的には罪深い生活をすることになる。これでは、人間性を成長させるための修行にならない。

もし、富裕層が死後、天国に入れるなら、イエス・キリストは「富裕層も貧乏人も関係ない。私を信じれば天国に入れる」と述べたはずです。

そもそも、カネや富を求めるのは、自分を物質的に幸福にするためです。カネや富を得るには、他人を出し抜き、上手を取り、時には騙し、裏切り、他人を不幸に追いやり、又は、他人の不幸を黙殺することになる。そして、競争に勝ち富や地位を得るには、悪魔に魂を売ろうとする。これは、「全力で神を愛し、隣人を愛せ」というイエス・キリストの教えに反するものです。無意識であろうが、富裕層は天国に入る条件を失っているのです。

だから、自分が富裕層でないのは、むしろ喜ぶべきなのです。少なくとも、死後は天国に入る条件を満たしているのです。

しかし、野球や将棋などの才能があり、プロとなって高額の報酬を得るのは、特に、イエス・キリストによって禁止されてはいない。ただし、「得た金を貧しい人に与えなさい」とイエス・キリストは述べている。つまり、高い報酬を得ても、それを自分の財産にするな、ということです。

こういうわけで、本当のキリスト教徒とは、貧しい生活をしている人なのです。だから、形だけでも、神父や牧師、修道士、シスターは質素な生活スタイルを取っている。いくら、「神様やキリストを信じています」と言っても、富裕な生活をしていれば、死後は地獄に行くことになる。これが、イエス・キリストの教えです。

ただし、明治維新以降、日本は豊かな欧米の宗教としてキリスト教に接して来たので、キリスト教とは富裕層の宗教だと勘違いしている人もいる。本来、キリスト教とは貧者のための宗教なのです。貧しい人間が、大学で高度なキリスト教の論理や教義を学べるはずがない。従って、宗教論や宗教的哲学などは、本当のキリスト教とは無縁なのです。そして、西洋哲学の出発点のプラトンやソクラテスも「貧しい人は、死を恐れることはない」と述べている。死後も、魂は存続し、貧乏人は死後の世界(霊界)から天国に入れるというのが、現代文明の基礎となった古代ギリシア文明でも、イエス・キリストの教えでも共通の認識なのです。

現代日本でも、心霊主義やスピリチュアル、新宗教がそれなりに影響力を持っているが、心霊的なものの根幹は、「この世で貧しく生きて、死後は天国に入れ」というイエス・キリストの教えなのです。貧しい生活をしていても、神様やイエス・キリストの教えを信じ、その教えに従って生きてていれば、神様が守護霊として天使の霊を送って助けてくれるものです。

実際、富裕層となって傲慢となった人間は、神様やイエス・キリストの教えを信じ、その教えに従って生きることはない。死後の天国での幸福を信じて貧しい生活に耐えた人間は、この世でも天使の守護霊に助けられて生きることができる。つまり、「世の中の問題はカネで解決するのではなく、愛と信仰で解決すべき」というのが、結論なのです。

貧しい人が、聖書を読めば、コロナなどの病気にも打ち勝つことができる。これが、イエス・キリストの教えの威力なのです。カネより、聖書が尊い。このブログを読むだけでも、一歩、救いに近づくはずです・・・・