第三次世界大戦の時代に相応しい高市体制！

 

2020年代になって、世界でウクライナ戦争、ガザ紛争、イラン戦争などが勃発している。事実上、第三次世界大戦の時代に入ったと言える。

2025年には、日本で大きな体制の変革が行われた。安倍元首相が統一教会がらみの件で射殺され、その後、首相が不人気の菅からリベラル派の岸田、石破と続き、中国の日本の政界への影響力が増大し、それに反発する自民党の保守派のエースとして2025年に高市早苗が女性初の日本の首相となった。高市は、松下政経塾の出身であり、極端な右翼政治家ではないが、保守陣営はこぞって高市を支持し、片山さつきを財務大臣に任命した高市の国民的人気は高い。

日本では、2020年頃のコロナの大感染の時代を通して、大リーグの大谷、将棋の藤井という若いヒーローが出現したが、2025年には政界で高市という若くはないが、女性のスター政治家が登場したことになる。2011年の東日本大震災のときに、日本の女子サッカー・チームがＷ杯を制し、国民を励ましたように、2020年代にも思わぬヒーローやスター的な人物が登場して、日本人の意気を高めている。天は、日本を見捨てていない。

一方、アメリカでは、2024年の大統領選挙でトランプが大統領に返り咲き、そのユニークな政治姿勢で世界を騒がしている。最近では、トランプはベネズエラに侵攻してマドゥロ大統領を逮捕したり、イスラエルと組んでイランに戦争を仕掛けている。ノーベル平和賞をトランプは狙っていると言われるが、戦争賞でも取りかねない勢いだ。

現在は、ロシアがウクライナ戦争を遂行し、アメリカがイラン戦争を遂行するなど、かつて世界を二分化した米ソの２大強国が世界を戦争の時代に導ている。この行先は第三次世界大戦です。

歴史を見れば、アメリカを中心とする資本主義、自由主義、民主主義を掲げる陣営と、政治的には独裁制を志向するロシア、中国、北朝鮮、イランなどの専制国家体制の陣営が衝突して、最終的には前者が世界を制覇するのが自然です。

第二大戦中は、天皇制独裁体制だった日本は、キリスト教国のアメリカに敗戦し、アメリカ式のキリスト教に基づく民主主義を採用して、戦後は資本主義、自由主義、民主主義を掲げる陣営、特にＧ７のメンバーとして、それなりに世界で重きをなしている。第二次大戦で敗北し、専制国家体制を放棄した日本は、ある意味で、幸運だったといえる。代わりに、第二次大戦ではアメリカと連携した中国が、戦後は共産主義を掲げて専制国家体制を確立し、市場経済を取り入れながら、伝統的な覇権主義に流れ、日本・アメリカと対立するようになっている。

霊的には、人類は、物質文明の最終段階に入り、自由主義陣営と専制主義陣営に分かれて、最終的な地球の派遣争いを演じている。宗教的には、人類の主流のキリスト教を基盤とする欧米が異端のロシア、中国、北朝鮮、イランを制覇し、人類全体が唯一絶対の一神教の代表のキリスト教に収れんすることになる。ユダヤ教、イスラム教、ヒンズー教、仏教なども、唯一絶対の神様の下に位置づけられることになる。各宗教は否定されないが、その上で、最も卓越した唯一絶対の一神教として、霊的な本当のキリスト教を認めることが人類には求められる。

要するに、この世の各宗教は義務教育課程での課題であり、高等教育の過程に進むと、それらの課題の上に、共通の霊的な宗教として、霊的なキリスト教を学ばねばならなくなる。

実際、死後の世界の霊界では、万物の創造主の唯一絶対の神様の支配に服さなけばならす、その神様の教えに最も近いのが霊的なキリスト教なのです。

今、ローマ法王としてアメリカ人が全カトリックのリーダーになっているのも、時代の流れに即している。世俗の世界のリーダーとしてアメリカ大統領のトランプが世界を代表しているように、精神界・宗教界でもアメリカ人のレオ14世が、2025年5月以来、世界を代表している。

日本人は世界を制覇するという野望は持たなかったが、世界にはユダヤ人、中国人、アングロサクソン人（英米人）、ロシア人、イスラム過激派など、世界の覇権を夢見る危険で傲慢な人々もいる。

この物質文明の終焉の世紀に、日本人も地球の全人類の代表を担う役割を果たすことを求められている。日本人の霊性はどの民族より優れており、人類の霊性をけん引するに足る特質を有していることを自覚すべきです。

物質文明としては、アメリカが人類を代表しており、宗教面ではカトリックが人類の良心を代表しているが、アメリカにもこの世のキリスト教にも多くの堕落と腐敗が見られる。だからこそ、物質文明は亡びざるを得ないが、物質文明を引き継ぐ、来るべき霊的な文明では日本人の霊的な特質が意味をもつ。

具体的には、日本はこの第三次世界大戦の時代を中国やアメリカに支配されたり、屈服されたりすることなく、独自の霊性を高めながら、平和に生き抜くことです。その意味で、第二の卑弥呼・台与とでもいうべき伝統的な保守派の高市・片山が日本のリーダーとなり、日本の政界を安定させるのが好ましい。彼女たちは、日本の最終体制を構成するものではないが、物質文明の終焉の時代には、日本に相応しいと考えるべきです。

多くの保守系の評論家たちが、高市体制を強く支持するのは、歴史的必然なのです。

補足として、日本も早く大統領制を採用し、霊能力のない現天皇家を霊能力のある人物が率いる新皇室に変えることが望ましい・・・

「新しい葡萄酒は新しい革袋に入れるべき」と、イエス・キリストも述べておられる。

「水力」や「地熱発電」を増加させるべき！

 

イラン戦争で、ホルムズ海峡の封鎖で日本の石油輸入が危機に面している。
これは、3.11の東日本大震災以来のエネルギー対策を怠って来たことに原因がある。

一番安全で環境に負荷が少ないのは、「水力発電」です。
AIによれば、

「2023年度の日本の電源構成において、水力発電は全発電電力量の7.6%を占めています。再生可能エネルギーの中では太陽光発電に次ぐ割合です。
課題と今後の見通し
水力発電の新規開発には、手続きの煩雑さやコスト、地域住民の理解を得る必要性などの課題があります。しかし、水力発電市場は2034年までに発電量が115.2TWhに達し、年平均成長率（CAGR）2.66%で成長すると予測されています。」

次に「地熱発電」が有力です。
AIによれば、

「日本は世界第3位の地熱資源量を持ち、地熱発電には大きな可能性があります 。
課題と今後の方向性

課題	今後の期待
開発期間が長い	技術革新による効率化や期間短縮
初期費用が高い、掘削リスクが高い	政府や企業の積極的な導入支援、技術開発
温泉街や国立公園内の候補地が多い	温泉事業者との連携、規制緩和
地盤沈下や地下水の枯渇の懸念	技術改良、専門人材の育成
住民の理解と合意形成	丁寧な説明と地域との共生

現在、日本の地熱発電設備容量は世界第10位にとどまっており、豊富なポテンシャルを十分に活用できていません。しかし、温室効果ガス削減目標の達成に向けて、地熱発電の普及は喫緊の課題とされています。」とされている。

「水力」や「地熱発電」を充実させれば、発電用に石油を中東から輸入する量が減少し、中東の紛争の影響を軽減することができる。

放射能廃棄物という問題が生じる原子力より、「水力」や「地熱発電」は安全です。特に、地熱は国立公園の保全などの課題があるが、観光よりエネルギー問題が重要であることを考えて積極的に取り組むべきです。まだ、放射能問題より地熱環境問題は解決しやすい。

高市政権は、「水力」や「地熱発電」のさらなる活用を考えるべきです。

他にも、新技術による安全な発電方式を研究・開発すべきです。石油を燃焼させて水を沸騰させ、その水蒸気でタービンを回して発電するのは、時代遅れの感じがする。

今世紀中に地球を統一し、宇宙人たちの「銀河連合」を目指せ！

 

現在の地球は、多くの国に分かれ、文化も宗教も統一されていない。そして、各国、各民族に分かれて分断されている。

人類はそれが当然のこととして生きているが、宇宙的な観点からはまだ未熟な世界だということになる。

地球全体で、人類として統一され、共通の文化、宗教、価値観をもって生きるのが正しい。人類が分断されて生きており、お互いに相争っているのは不自然です。地球を支配する人類が統一されていないようでは、地球を代表する存在がないことを意味し、神様の前で人類として地球を代表するものがいないことになる。

これは、明治維新の前の日本の状況のようなものです。形式的には江戸幕府が日本を代表していても、日本人の意識は国民として1つにまとまったものではなく、海外からの圧力には耐えることができない状態だった。また、日本民族としての共通の意識もなく、世界の中での存在としての意識もなかった。

このような過去の日本の状況を考えても、現在の人類の各国は、まずそれぞれの独自性を確立した上で、世界の中の一員として、人類としての共通意識を持ち、新たに人類の一員としての自覚を持ち、人類の統合に貢献しなければならない。

つまり、日本人も日本人独自の伝統や文化を育みながら、人類全体の伝統や文化の一部として、人類の存在・発展に貢献することを目指すべきです。

広い宇宙全体から見れば、地球に存在する人類は、地球を代表する存在として、宇宙のコミュニティ（銀河連合など）に参加すべきです。138億年の歴史がある宇宙には、地球より進んだ生命体が存在し、何万年、又は、何億年も前から地球の人類より進んだ文明が存在していると思われる。

我々の天の川銀河系だけでも、約3000億の太陽系があり、各太陽系には、地球のような文明を持つ惑星が1つは存在する可能性がある。この大宇宙には、3000億以上の銀河系があり、文明をもつ惑星は数えきれない。

そこで、天の川銀河系だけでも、そのような高度な文明が集まって、銀河連合と呼ばれるような組織があってもおかしくない。何万年も前から、銀河連合と呼ばれる異星人の組織が存在している可能背がある。

彼らは、地球の人類の科学・技術を超えた文明の進化のレベルにあると考えられる。まだ、光速を超えることも、電波以外の遠距離通信手段もない地球の人類は、もっと高度な文明の集団である銀河連合には、まだ加入する資格はないと思われる。

実際、宇宙からのUFOは、光速を超えて移動し、電波も使わずに通信していて人類には補足できないが、UFOに搭乗する宇宙人は人類に気づかれないように、地球を監視し、地球人の中に混じって偵察していることも考えられる。また、UFOの宇宙人との通信はテレパシーで可能だと主張する地球人もいる。そのような宇宙人は物質科学だけではなく、霊的な科学も利用できる能力を持っていると思われる。精神と物質科学の融合が行われているのだろう。

そのような異星人と共に、銀河連合に加入するのには、地球の人類の文明は未熟だということになる。せめて、地球で国々が争うような状況は克服すべきです。また、宗教も統一され、人類としての統一宗教を持つ必要がある。人類は皆、地球で生きて死ぬ運命にあるのだから、統一した宗教があって当然なのです。

今は、地球では、一神教でアブラハムを共通の始祖とするユダヤ教・キリスト教・イスラム教ですら分裂しており、霊界の天国・極楽・涅槃などの共通のレベルを目指す仏教も異なる宗教とされており、地球を代表する精神的権威も存在しない。これでは、地球の人類は宇宙に進出し、銀河同盟などの高等文明の組織に参加できない。

21世紀には、この地球が政治的、文化的、宗教的に統一されて、宇宙に出てゆくのに相応しい統一体となる必要がある。その統一体は、現在のところ、アメリカが中心になる可能性が高いが、現在のイランとの戦争もそのプロセスの1つだと考えられる。バチカンの法王がアメリカ人になったのも、世界の宗教的統一の第一歩だと考えられる。

いづれにしても、人類は今世紀中に、視野を宇宙に広げて1つにまとまることが要求されている。

それには、自由と民主主義のアメリカを中心として、中国・ロシア・北朝鮮・イランなどの専制主義を人類は克服し、一神教であるアメリカのキリスト教を心霊的な宗教に高めて、人類共通の宗教とする必要があると思われる。

これが、本当の宇宙時代なのです。人類はさらに向上して、既に存在するなら銀河連合への加入が望ましい。

世の終わりを心配するな！

アメリカとイスラエルがイランを攻撃し、ロシアによるウクライナ戦争と相俟って、第三次世界大戦の予兆だと心配する日本人も出ている。

しかし、信仰者は恐れることはない。イエス・キリストは、世の終わり（物質文明の終焉）について、聖書で次のように述べておられる。

『「世の終わりの七つの前兆」　マタイ２４章１～１４節

・・・

イエスさまは今日の箇所で、世の終わりの前兆として七つ語っておられる。順番に見ていこう。

・・・

１）「にせキリストの出現」（４，５節）。すなわち、偽メシヤの出現である。・・・

２）「戦争と戦争のうわさ」（６，７節前半）。このイエスさまのお話から遠くない将来、悲惨な結末をもたらすユダヤ戦役が起こる。・・・

３）「ききん」（７節後半）。使徒１１章２８節では、パレスチナ全域のことであると思われるが、クラウデオ皇帝の時代、紀元５０年前後に大ききんが起こった事実が記されている。・・・

４）「地震」（７節の後半）。調べると、教会時代の初期、パレスチナやヨーロッパでも地震が多かった。・・・

５）「迫害」（９節）。迫害は近世では、キリシタンや天皇制が敷かれていた時代のクリスチャンがもろに体験したわけである。世の終わりにはすべての国がキリスト教国になるかのような発言をとる人たちがいるが、イエスさまはそうは言っていない。国家挙げての迫害があることを告げている。２０１６年の統計では２億１５００万人のクリスチャンが迫害された。一番迫害が厳しい国は北朝鮮である。約４０万人が地下教会で活動をしていると言われている。こうした国のために祈らなければならない。・・・

６）「教会の背教と腐敗」（１０～１２節）。これが前兆であって欲しくない。しかし残念ながらそうなのである。１０節から、キリスト者同志の対立がひどくなることがわかる。ほんの一例を挙げると、１７世紀のこと、プロテスタントとカトリックの対立抗争で始まった三十年戦争で大ぜいの人が命を落とした。ドイツが主な戦場となった。戦禍、疫病、こうしたことで、ドイツの人口は１７００万人から５００万人まで激減したと言われている。プロテスタント内でも抗争があり、多数の死者を出した歴史がある。教会が人種差別やユダヤ人抹殺を正当化していた時代も長く続いた。・・・

７）「全世界への福音宣教」（１４節）。「すべての国民」の「国民」が正確には何を意味するかわからないが、すべての民族、部族を意識していいだろう。ここで、すべての人が信じて終わりが来るとは言われていない。「すべての国民にあかしされ」である。だから、教会の使命はすべての国民に福音を伝えることである。世界の各宣教団は、この節で言われている全世界への福音宣教や、マタイ２８章、マルコ１６章にある大宣教命令に従って、宣教を続けている。・・・』

（横手聖書やすらぎ教会　https://www.yasuragi-church.org/archives/597）

アメリカというキリスト教大国とユダヤ教のイスラエルが、イスラム教国のイランを攻撃した。日本人から見れば、一神教国同士の宗教戦争のように見えるが、物質文明の終焉を象徴する戦いのように思える。

この世は、悪魔の影響下にあり、「世の終わりの七つの前兆」にも悪魔が関わっている。悪魔と縁を切るのが人間に求められる生き方です。

しかし、悪魔に欲を刺激され、カネで物質的幸福を得ようとする人間は、悪魔に洗脳されており、そのような人間が推進してきた物質文明は、神様の教えから外れたものとなり、最後には悲劇的な終焉を迎える。

その後は、霊性を重んじた霊的文明を打ち立てるべきです。

今世紀には、イエス・キリストの生誕後、2千年続いた神と悪魔の戦いの時代が終わり、神様が勝利して人間は救われ、物質文明から霊的文明への移行が行われると考えるべきです。

従って、アメリカ／イスラエルとイランの戦いも、物質文明の終焉のプロセスだと見るべきです。

トランプが宇宙人情報を公開する！

 
(富士山)

トランプ米大統領は、宇宙人やUFOに関する政府文書の公開を開始するように、連邦政府機関に指示すると表明した。

この問題は、関係者に大きな期待を呼んでいると思われる。

まず、第一に異星人やUFOが存在することは、アメリカ人の３分の１が信じており、日本人も１割はUFOを見た経験がある。日本人で最も信用の出来る証人が青森のリンゴ栽培農家の木村秋則です。無農薬でリンゴの栽培に成功した木村は、農業関係者の間ではよく知られており、有名人です。成功者の木村が、UFOに乗ったなどという作り話をする必要などない。彼はもうすでに社会の成功者なのです。

その木村がUFO内で異星人から、地球は2032年に終わるという予言を聞かされたというのもよく知られている。さらに、2025年の7月には日本に大災害が生じるという予言を異星人から聞き、ネットなどで大騒ぎになったが、日本人の霊能者などの祈りでその危機が防がれた。だから、2026年の今日まで日本にも世界にも大災厄は生じていない。

しかし、異星人が木村に知らせた2032年の危機は、まだ回避できるかどうかは確かではない。

異星人／UFOは第二次大戦の日本への原爆投下以来、アメリカに頻繁に現われて、核施設などに警告をして来たとされる。

特に、1950年代のアイゼンハワー大統領の時代に、異星人は大統領に接触したという噂が今も伝わているし（1940年代にはアインシュタインがUFOを調査したという噂もある）、その後任のケネディ大統領はUFOと米軍の関係を公表しようとして、軍やCIAとつながる闇の勢力に暗殺されたという噂もある。闇の勢力は異星人／UFOと秘密の関係を持っているとされる。そして、米軍やCIAは闇の勢力と深いつながりがあることは、日本のUFO研究者の矢追純一や高野誠鮮が証言している。木村秋則は高野とも親しいし、高野は矢追とも親しい。矢追はユリ・ゲラーとも親しいし、ユリ・ゲラーの超能力はUFOによって与えられたものだとの噂もある。

その異星人／UFOは地球が核戦争で破壊されるのを長年警告してきた。チェルノブイルや福島の原発事故でもUFOが監視していたとの噂がある。核による地球の環境汚染を異星人たちは心配している。だから、無農薬農業を推進する木村に異星人が現れたというのも納得できる。

また、トランプ大統領の叔父は科学者として発明家のニコラ・テスラ（1856-1943）の技術を調査していたこともあり、UFO関係についても知識があったとされる。一説には、銀河連合を結成しいている宇宙人はトランプとも連絡を取っているという。その意味で、トランプは悪の宇宙人と結びついた地球の闇の勢力（米軍、CIA、エネルギー・金融界のリーダー）と対立していると見られている。

地球の歴史や情勢にUFOや異星人が関係しているというのは、一般人には信じがたいことです。しかし、アポロ計画以来、50年もアメリカが月探査をしなかったのには、異星人／UFOの警告があったからだという説もある。

しかし、今は火星探査の時代になろうとしている。UFO・宇宙人の問題も明らかにされてもおかしくない。

日本人も、この分野を研究すべきです。

政府の予算額とGDPに対する比率は、積極財政を求めている！

日本の予算額は、令和7年度（2025年度）で、117兆6,059億円とされ、これは令和6年度（2024年度）の114兆3,852億円を上回る過去最大規模の予算額となったが、これでも積極財政ではなく、緊縮財政だといえる。

なぜなら、政府の予算額は、その国のGDPに対する比率で判断すべきだからです。つまり、「予算額」／「GDP」が問題になる。

この比率が大きいほど、積極財政になる。各国でこの比（パーセント）を比較すると、2024年には主要国ではフランスが57.18％と高く、日本は日本39.10％でそれほど高くない。アメリカも意外と低く、37.92％です。

国名　　　　予算の歳出出額の対GDP比（％）
フランス 　　57.18
イタリア 　　50.56
ドイツ　　　 49.43
カナダ　　　 44.72
イギリス 　　44.04
日本 　　　　39.10
アメリカ 　　37.92

つまり、日本は経済規模に対して政府の予算支出が抑えられている。この状態が30年間続いて、日本はデフレの経済不況に陥っていた。

GDPは「消費＋投資＋政府支出＋（輸出－輸入）」という式で算出され、政府支出が抑えられればGDPは伸びず、経済も活性化しない。

従って、日本政府は国債発行額を増やして、GDPを上げるべきです。

そして、この国債とは政府紙幣として扱い、国の借金にはならないという新財政学を採用せよというのが私の主張です。そうすれば、予算の発行の時点で、国債（政府紙幣）と日銀紙幣の交換が行われたとみなされ、国債は政府の借金とはならない。

高市首相と片山財務大臣は、この新財政論を採用して、国の経済を活性化すべきです。

高市首相の勝利は、霊界からの支援による！

 

高市・自民党は衆院選挙で圧勝し、衆議院の議員数の3分の2を確保した。多くの評論家も、国民も驚く大勝利だった。

選挙戦の前から中国政府からの高市首相への攻撃は目に余るものがあった。中国人の日本への渡航を妨害したり、レアアースの対日輸出を禁止したり、国会での高市首相の答弁に反発し、中国の領事に高市首相への脅迫を行わせたり、親中の公明党に自民党との連立を破棄ささせ、さらに親中の立憲民主党と合併させたりした。その前には、台湾周辺で中国軍が大演習をを行い、中国軍による台湾の武力併合の意図を世界に知らせていた。第二次大戦後、ずっと独立していた台湾を中国共産党は武力で併合しようとしている、

さらに、21世紀になって経済力をつけた中国は、軍備を増強し、周辺国を武力で威嚇してきた。日本の尖閣島にも領有化を試みている。核兵力で優位に立つ中国は、ロシアと組んで日本への武力圧力を強めている。

さらに、1970年の日中国交回復以来、中国工作員が日本の各界に入り込み、不法に技術を盗みだし、また、日本の学会、言論界に影響を与え、左翼・リベラルの政治家と関係を深めてきた。中国は日本を潜在的な敵対国とみなしており、スパイ活動を公然と行い、また、多数の工作員を政界やマスコミに潜入させて来た。その例が親中の公明党や左翼の立憲民主党です。

今回の衆院選挙は、愛国の高市首相対、親中の公明・立憲民主党が合体した中道勢力との戦いだった。そして、正気の日本国民は、狂った中国共産党の影響下の中道勢力を拒絶した。

多数の工作員を日本にスパイとして送り込み、核兵器や空母、レアアースなどの戦略資源などで日本を脅迫する中国共産党の脅威を多くの日本人が感じたが、高市首相を中心として毅然と中国の反日攻勢に対抗することを、今回の選挙で示した。

これは、単に高市旋風が起きただけではなく、日本の霊性の勝利だった。高市首相、個人の力を超えた霊的な力が働いていた。

天の神様のご威厳と栄光が現れたと考えるべきです。ユダヤ人の神が、ユダヤ民族を４千年近くにわたって守ってきたように、日本の多くの霊も日本人を守ろうとして、高市首相を支援したものと考えられる。

高市首相は今後も、霊能力を高め、日本の霊性を発揮し、日本の大霊（仏教や神道）や万物の創造主の神様（世界の一神教）から更に支援を受けるべきです。

要するに、今回の高市・自民党の大勝は、霊界からの支援があったからです。

本来は、天皇家が霊的な力を発揮すべきだったが、現在の天皇家には霊能力がないので、在野の霊能者や超能力者の支援を、高市首相は受けなければならない。

この体制が続くには、高市首相の後任は、更に、霊的な能力に優れた人物を選ばねばならない。

最終的には、そのような人物を日本国大統領とすべきです。また、霊能力者を新天皇として、現天皇家は旧天皇家との扱いをすべきです。

21世紀には現在の物質文明が終焉する。日本も、霊的な体制を採用すべきです・・・

衆院選大勝後の、高市内閣の課題とは・・・

高市首相は選挙後の課題について準備すべきです。

今回の総選挙では、高市・自民党は大勝する。中道グループは崩壊する。中国共産党の工作員は大打撃を蒙る。しかし、高市政権の任務は選挙で勝利することだけではない。

最も大きな課題は、財務省対策です。財務省は1990年頃のバブル経済の崩壊以来、緊縮財政を標榜し、国家予算のバランスを重視し、政府支出を絞って来た。国債発行を政府の借金だととらえ、増税政策にまい進してきた。その結果、現在まで経済不況が続いている。

高市政権は、国債発行の理論を一新し、新財政学を打ち立てて、財務省の現在の偏った思想を破棄させる必要がある。財務省のエリート官僚は信用できない。

国債発行とは、「政府紙幣」の発行であり、市中の金融機関が保有する日銀券と交換させることだとの理論を採用すべきです。つまり、国債発行の時点で、つまり、市中の金融機関が国債の形の政府紙幣を、金融機関が保有する日銀紙幣と交換した時点で、国債は国の借金ではなくなる。市中の金融機関は、国際、即ち、政府紙幣を日銀で日銀紙幣と再交換すれば、政府に差し出した国債買い取り費用、即ち、政府紙幣と交換した日銀紙幣を取り戻すことができる。ただし、経済的状況を考慮して日銀による国債（政府紙幣）の日銀紙幣への再交換は調整する。経済状況をよく考えて、インフレを生じさせない程度で、この再交換を実施する。

このような、新たな財政学を財務省に受け入れさせるには、高市首相や片山財務大臣のイニシアチブが必要です。

財務省の役人は、自分たちの権益を中心に動いているので、国民・消費者がいくら苦労しても気にかけない。彼らに日本の財政をまかしていれば、永遠に日本経済は活性化しない。

従って、高市首相は選挙後、国民の強い支持を背景に、大胆な積極財政に取り組むことです。例えば、一部野党が主張する10万円の定額支給金の支出を行ってもよい。

原則は、日本国憲法が保障する最低限の文化生活を国民が享受できるように、国債（政府紙幣）の発行で政府が市中銀行から得た日銀紙幣で、国民に無条件で消費手当を支給することです。そのための、新財政論や新経済理論を打ち立て、実践するのが高市内閣の使命です。

その際、悪魔に洗脳された財務省は抵抗すると思われるが、彼らとの戦いが高市首相の次の戦いです。片山大臣の使命も重い。

高市首相は、衆院選挙後の財務省との戦いに備えておくべきです・・・

新経済学は、食料品の無料化から！

 

理想的な社会とは、働くても生活のできる社会です。それを実現するのが、政府や政治家の仕事です。この究極的な理想に向かって努力するのが、政治家の義務です。

そのためには、生活に必要な物やサービスを政府が供給者から全て買い上げて、国民である消費者に無料で提供すればよい。

この趣旨から食料品は、全て政府が生産者から買い上げて、消費者に無料で供給すべきです。その第一歩として食料品の消費税は0円にすべきです。

或は、米券などの食品券を全世帯に支給すべきです。また、生活必需品、それぞれについて商品券を全世帯に支給すべきです。供給者には、政府がカネを出して商品やサービスを買い上げる。それで、供給側の経済は成り立つ。

また、配給品以上の商品やサービスを求める消費者は、供給側の企業などで働いたり、供給側の事業を起こして収入を増大させればよい。ただし、一人の消費者には消費量の上限を定め、不必要な富の蓄積は禁止する。これで、エネルギーの無駄使いも阻止され、環境への負荷はなくなる。地球温暖化も防止できる。

国や社会全体に富が蓄積されても、各消費者には無制限な富の蓄積は許されない。今の経済学が無意味なのは、原則的に個人に無限の富の蓄積を許していることです。これは、自然な倫理に反している。個人には富の蓄積を制限するが、社会全体には商品やサービスが豊かになっていくことを目標とすべきです。

バブル経済時代の日本でも、富裕層はホームレスや低所得者層、貧困者を無視していた。これは、倫理的、道徳的に反した行為などで神様がバブルを崩壊させ、日本社会を30年の不況に導いた。

社会全体が豊かになるのは良いが、富裕層が貧困層を無視するという、邪悪で冷酷な行為を許してはいけない。だから、神様が日本のバブル経済を崩壊させたのです。

また、生活苦や精神異常で自殺する日本人もバブル経済期以来、毎年2万人を超えていた。そのような弱者を見殺しにする行為も神様の怒りを買った。

だから、新経済学では、食品などの生活必需品は全て政府が供給者側から買い上げて、無料で消費者たる国民に問題することが原則になる。必要レベル以上の物やサービスが欲しければ、消費者は供給側の企業に勤めたり、事業を起こして収入を得ればよい。しかし、無欲の人間は、政府から提供される食品や必需品を無料で受け取れば、まさに憲法が保障する最低限の文化生活を、働くても享受することができる。これで、生活苦から自殺に追い込まれる日本人はなくなる。

この考え方が、新経済学の基本です。政府が供給者側からモノを買い上げる費用をどのようにして捻出するかが、新経済学の技術的な課題となる。しかし、その理念は以上のような日本国憲法にそった「最低限の文化的生活の保障」にある。

個人が所有出来る富の上限を定め、他方、全ての国民に食料品などの生活需品は無料で提供するのがその新経済学の第一歩です。ただし、社会全体の発展や社会全体での富の蓄積は制限しないとする。人間社会の自由は保障される・・・

総選挙の食料品問題について、食料は無料にせよ！

 現在の衆院選挙の課題は、食料品の値上げに対する対策です。

食料品は人間の生存に不可欠のものです。従って、誰でも無料で食品を入手できるようにするのが、人間社会として当然の措置です。

基本的には、政府が食料品を全て買い上げ、消費者には無料で提供するのが正しい。食料品の消費税の減税や低減ではなく、無料化が正しい。

米も政府が全て買い上げて、国民・消費者には無料で提供すべきです。

そもそも、消費者向けの全ての商品やサービスは政府が費用を出して買いとり、国民には無料で提供すべきです。

それが出来なければ、食料品に対する消費手当として、年間10万円を各世帯に支給すべきです。

これで、働か無くても食には困らないという理想の状況が実現する。これは、人類の長年の夢です。カネがなければ飢え死にするという、哀れな状況を克服することです。それを実現するのが、理想社会への第一歩です。

だから、高市内閣は食料品手当として、各世帯に年間10万円を支給すべきです。コロナ禍の時のように、定額給付金を全世帯に支給すべきです。これで、日本は理想国家に近づく。高市首相も歴史に名を残す、名宰相として。

カネや国家財政より国民の生命が優先する。食料品手当の支給で、それが実現すれば、生活のためにおかしな仕事をする人間や、カネのために犯罪に走る者もなくなる。また、低所得者や貧困家庭も救われる。日本は消費者天国になる。

高市首相は、国債を発行してでも、食料品手当を支給すべきです！！

せめて、貧困一千万世帯に、10万円の定額支給金を出すべきです。１兆円程度の財政出動で多くの日本人が救われるのです！

これが、新財政学です！　これが、愛の財政です！

高石首相は勇気をもって解散総選挙に突入せよ！

高市内閣は、1月の国会冒頭で解散に踏み切る。

ただし、まだ、首相から声明は出ていない。麻生副総裁への通知がまだ終わっていないのだろう。官房長官を信じていてはいけない。総理は自分で動くべきです。

いずれにしても、党内基盤の弱い女性首相としては、総選挙をして求心力を高めざるをえない。2026年度予算案のスケジュールもきついが、政権の基礎が最優先する。暫定予算と補正予算を組めば問題はない（評論家の高橋洋一の話しを参考にすべき）。

特に、初春に訪米しトランプとの会談が待っている以上、国内の基盤を強めておくことが最優先される。また、最近の中国の反日攻勢に対抗するためにば、国民の団結を中国に示す必要がある。

また、新財政論を国民に宣伝するチャンスにもなる。国債を政府紙幣とみなし、国債発行は金融機関に政府紙幣（国債）を日銀紙幣と交換させるプロセスとみなして、国債発行は国の借金の増加にはならないことを国民に周知させるべきです。

日本史上初の女性首相の誕生に、国民の信任を得なければならない。天皇から信任状をもらえば良いという話しではない。リベラル左派の石破政権から、伝統保守の高市政権に代わったことを全国民に周知徹底させ、信認を得る必要がある。

故安倍首相を超えるには、新たな理想と理念に基づいて政治をすべきであり、そのために、国民から十分な信認を得る必要がある。

2025年には、予言されていた大災厄は（霊能者などによって）防がれたが、日本だけでなく、アメリカの動向によって世界の政治状況は今、大きな試練に直面している。高市首相は、そのアメリカの動きに対応できるように、政権基盤を強固にしておくべきです。

物質文明から霊的文明に移行せよ！

 

(富士山)

日本は今世紀中の物質文明の崩壊に備えて、国民の霊能力を高めるべきです。

国民の霊能力が高まれば、安全保障、経済、社会の安全、文化が守られる。もはや、物質的な軍備、経済力、警察力、娯楽に頼るのではなく、日本民族の伝統的な霊能力を高めて、国の安全保障、経済活性化、犯罪や事故の防止、伝統的な文化の発展などに勤めるべきです。

そもそも、明治維新以後の富国強兵政策が間違っていた。西欧の物質的な科学・技術に頼って国を富ませ、国力を強める政策が間違っていたのです。

むしろ、国民の霊能力を高め、安全保障も経済発展も霊的な力の導きによって追求すべきだった。そうすれば、80年以上前の日米戦争も回避出来たのです。

日本には、神道、仏教などの優れた霊能力者が歴史的に現れて、国や人民を救ってきたが、その霊能力を軽んじたのが間違いだった。その結果が、明治以降の欧米に追随した富国強兵政策と日米戦争の果ての1945年の敗戦だった。戦後には、多くの議論がなされてきたが、いまだに物質文明の呪縛から解放されていない。戦後80年間の議論は、空しいものだった。全て的を外した議論だった。ただ、物質文明の反省と霊性の復活だけを議論すべきだった。

実際、1990年頃からの経済不況は未だに脱出できないし、最近国力を増してきた中国の軍事的脅威に直面している。2010年頃までは、アメリカに次ぐ世界第二位のGDPを誇った日本も、バブル経済の崩壊以降、30年も経済は低迷し、30年前は軍事力も貧弱だった中国が今は軍事大国として日本や台湾を脅かしている。これは、全て物質文明の過信から生じた問題です。

国民の霊能力を1400年前の空海並みに高め、物質文明の過信から霊的な国家安全、経済発展の推進へと転換することです。また、心霊治療の強化などによって国民の健康を促進し、物質的欲望を抑えた清貧の生活を推進することで、資本主義・貨幣経済の罠にはまったような不況や社会問題を解決すべきです。

特に、ロシアや中国などの海外からの脅威に対しては、日本も核武装を追求するのではなく、霊能力による超能力的な国防を推進すべきです。

そのためには、本来、天皇が国家元首として霊能力を発揮すべきだが、今の皇室には霊能力が失われており、国民の各人が霊能力を高める必要がある。

ノーベル賞は物質科学・文化を促進するものだが、霊的な能力を促進する表彰制度を日本は創設し、国民の霊能力を高めるべきです。

例えば、超能力によるスプーン曲げの大会や、物品移動などのコンテストを行ってもよい。この世は。神様が霊能力によって霊界から生み出したことを認め、この世の物質界の向こうには霊的な世界があることを認め、霊的エネルギーを、精神力、念力、霊能力で人間でも使えることを認め、この世のさまざまな宗教の上には、霊的な世界があることを認め、物質的な現代科学では到達できない霊的エネルギーの世界があることを認めるべきです。

即ち、スプーン曲げはこの世の物質的なトリックでも出来るが、霊能力を使ってもできることを認めるべきです。念力スプーン曲げを認める科学者もいるが、正しい霊的理解を持つ者は少ない。物質界の上に霊的世界があり、霊界から生まれたこの物質界でも霊的エネルギーは働くのです。実際に、念力スプーン曲げや心霊治療などの不思議な現象を経験した人は多い。しかし、この世は霊界から神様の霊能力で生じたことを認めなければ、正しい解釈はできない。

その典型的な霊がキリスト教です。イエス・キリストは霊能力で心霊治療などの多くの奇跡を起こしたことは聖書に記されている。欧米の物質文明を学びながら、欧米の物質文明の基礎となったキリスト教は、本来、霊的な宗教だったことを日本人は理解してない。だから、先の日米戦争では、天皇神道をかついだ日本は、キリスト教に基づく霊的な力で天皇神道を上回ったアメリカが日本を降伏させたのです。これが、80年前の真実です。このように、歴史を霊的に正しく理解しなければ、日本はいつまでも、欧米の物質文明に従わざるを得ない。

しかし、欧米の物質文明もその基礎となるキリスト教の精神を軽んじるようになり、物質文明自体が崩壊の危機に立たされている。この時こそ、日本が霊的伝統を生かし、新たな霊的文明をけん引するべきなのです。ただし、天皇神道ではなく、もっと古い縄文時代からの日本人の霊性に注目せよということです。（そもそも、人間はアフリカで発生したが、天皇家のルーツはアフリカにはない。）

さまざまな宗教の上に、霊界があり、その真実を平易に伝えているのはイエス・キリストの教えです。現在の欧米のキリスト教は参考にしつつ、日本人独自の霊的解釈をキリスト教に行うべきです。日本の文化人、識者、宗教家の多くはキリスト教の威力を認めている。

つまり、現在のキリスト教の信徒にならなくても、霊界の存在を信じれば、イエス・キリストの精神は理解できる。その理解に基づいて、伝統的な日本の霊性の上に、日本人は今の物質文明を超える霊的な文明の創設に乗り出すべきです。

仏教も、神道も、キリスト教も霊に関わるものだから、仏教徒がキリスト教を学んでも何も問題はない。霊界を生み出された万物の創造主である神様から見れば、人間のさまざまな宗教は霊的世界に至る道であり、人間はこの世のさまざまな宗教の果てに同じ霊界に辿り着くのです。

従って、そのようなこの世と霊界の関係を理解したうえで、日本人は物質文明から霊的文明に飛躍すべきなのです。これが、現在の日本の諸問題に対する決定的な解決法なのです。