コロナとオリンピックの時代（2020年から2023年）はようやく終息に向かっている。2020年の直前には、災害復興と東京オリンピックで2020年以降は大きな経済発展が見込まれていたが、コロナとオリンピックの1年延期で日本経済は低迷し、社会的にも大きな混乱が生じた。2019年にはローマ法王が日本を訪問しており、時代の代わり目を象徴する訪日となった。
このコロナの時代の最中に、石原慎太郎、安倍晋三そして池田大作が亡くなった。平成、令和、昭和の時代を代表する著名人の代表が亡くなったことになる。しかし、この時代を通して野球の大谷、将棋の藤井がヒーローの座に上り詰めた。2023年に大谷は米大リーグでホームラン王とMVPを取り、藤井は将棋のタイトル戦で八冠を獲得した。これは、新しい時代に向けて、日本人に希望を与える出来事だった。
しかし、世界ではウクライナ戦争とガザでの軍事衝突が生じ、暗雲が漂っている。アメリカでは2024年の大統領選挙に向けてトランプが活動を開始し、中国では日本の海産物禁輸など不穏な状況が見られる。世界は2030年頃に予想される第三次世界大戦に向けて走っているように見える。実際、安倍晋三の死と同じ時期の英国のエリザベス女王の死が、第二次大戦後の平和な時代の終焉を象徴している。コロナの時代の直前に、中国が香港の民主化を封殺し、トランプがバイデンに敗北し、イギリスがEUを離脱し、親プーチンだったドイツのメルケル首相が退陣し、中国とロシアの覇権主義が顕著になっている。また、中東でもイスラエルとイランの対立が続いている。これは、第三次世界大戦につながる伏線だと思われる。
コロナの時代のもう1つの教訓は、当時の日本政府が緊急に実施した「給付金」です。これで、多くの低所得者や零細事業者が救われた。経済の根本は消費であり、「消費は給付金から」という原則を裏付ける出来事だった。今、ウクライナ戦争の影響で物価値上がりが続く中で、給付金を出さない岸田政権の人気が低迷するのは当然だと言える。日本の総選挙は、2024年のアメリカの大統領選挙が終わるまで控えるのが良策だろう。また、資本主義の罠（不良債権の増大）に陥った中国の動向も注視する必要がある。
中国発のコロナと低迷オリンピックの時代の教訓とは、来るべき第三次世界大戦に備えて、アメリカやヨーロッパ諸国と連携を深め、中国やロシアと距離を置き、国内の消費を高めるために給付金体制を強化し、野球や将棋だけでなく、才能のある若者を伸ばすことです。
そして、国民が聖書を読む習慣をつけ、霊能力を高め、心霊治療なども容認し、国民の民度を高めることです。
いずれにしても、悪魔の影響を受けた物質文明、拝金主義の時代は終末に向かっている。さらに、異常季候などの自然大災害にも備えなければならない。観光だけでなく、国土の保全・整備が必要になる。国内の農林水産業も強化する必要がある。
それには、日本の体制を大統領制に切り替える必要がある。また、現天皇家を廃止し、新天皇家を立てる必要もある。本当の霊能力をもった人間を天皇にすべきです。しかし、元首は大統領として効率的な政治体制を導入する必要がある。これがコロナ後の時代の課題です・・・
