明治維新、対米戦の敗戦、そして、物質文明の崩壊・・・

 
（金星と富士山）

日本の歴史的な転換点は、過去に二度あった。江戸時代から明治時代に移った1868年の明治維新と明治体制から民主時代に移った1945年の第二次世界大戦での終戦です。

明治維新から第二次大戦の敗戦までが77年、第二次大戦の敗戦から2022年までが77年です。来年には新時代が始まると考えてもおかしくない。

明治維新はアメリカの黒船来航がきっかけだった。日本にとって第二次大戦の終戦とは、対米戦争の敗戦だった。どちらも、アメリカとの関係が鍵となっている。来年から始まる新時代も、アメリカとの関係がきっかけになると考えられる。

江戸時代の封建体制から明治の欧米化が始まった1868年の明治維新と、軍部と皇室支配の明治体制から国民主権の民主体制となった1945年の敗戦に次に来るのは何か？ それは、物質文明の崩壊の時代になると思われる。特に、2022年に安倍元首相が射殺され、英国のエリザベス女王が死亡し、2024年に米国でトランプが再選されたことは、日本と世界の戦後体制の終焉を意味している。

また、2020年代になって米国政府がUFOの存在を認めたことは、新時代の到来を象徴している。UFOに乗った宇宙人とその遭遇が、公に始まってもおかしくない。そうなれば、今の地球の人類の文明そのものが大きな影響を受ける。これは、地球の物質文明の崩壊に通じる。

物質文明を象徴するコンピュータへのAI導入が、むしろ物質文明の崩壊を加速している。人間がいなくても、政治も経済も社会そのものが、AIで機能するようになれば、人間主体の物質文明は崩壊に向かう。現在の社会のデジタル化（コンピュータ化）も、それを後押ししている。

その人間の物質文明をはるかに上回る科学と技術を使って、惑星・恒星間移動や、銀河系間移動を瞬時に行うUFOの異星人に地球の人類は歯が立たない。そのような異星人が地球の人類の前に姿を現わせば、人類社会は大きな影響を受けるし、場合によっては、異星人に簡単に征服される。地球の人類の中だけの話しなら、何が生じても諦めもつくし、納得もできるだろうが、異星人による干渉を受けた場合は、根底から地球の存在意義が問われる。

ただし、UFOの異星人もこの物質宇宙の存在です。たとえ、彼らが超科学を持ち、霊的エネルギーを使えても、彼らは地球の人類と同じような物質的存在です。つまり、この物質界と霊界を創造した神様の支配下にある。そして、地球の人類にはさまざまな霊的宗教の伝統がある。地球の人類とUFOの異星人の関係は、昆虫と文明人のような関係ではなく、宗教人同士の関係に近い。むしろ、異星人は地球の人類の宗教を学ぼうとしていると考えられる。そういう意味で地球の人類はUFOの異星人を怖れる必要はない。

むしろ、地球の人類の中の闇の政府は、異星人と密かに接触し、その超科学を利用しようとしていると言われる。それによって、闇の政府は地球を支配し続け、地球が終焉を迎えれば、UFOに乗って異星人と他の惑星に避難しようとしていると考える研究者もいる。地球の物質文明の崩壊と、異星人のUFOに乗っての地球脱出など空想小説のようだが、それが現実になるのが21世紀かも知れない。そして、今がその時代の始まりだと考えられる。

2024年は元日に能登地震があり、夏には能登洪水があった。能登には、日本唯一の宇宙・UFO博物館がある。この自然災害は、天（神様）が日本人にUFOに注意を向けさせようとしているものだと考えられる。また、宇宙・UFO博物館の創設者の高野誠鮮は、青森の自然農業の推進者である木村秋則と親しい。農薬は自然を破壊すると主張する彼らの声にも注目すべきだということでしょう。そして、木村はUFOの中で、異星人から地球のカレンダーは2032年で終わることを知らされている。

いずれにしても、20世紀から聖母マリアの霊が世界各地で出現して、人類が大きな災厄に見舞われると警告しており、21世には人類に大きな悲劇が生じると考えられている。

物質文明の崩壊、自然大災害、異星人の出現などが、今世紀中に生じると考えるべきです。それに備えるには、物質文明の促進ではなく、霊的文明の樹立を目指すべきです。物欲を捨てて、霊性を高めるように努力すべきです。つまり、聖書を読んで、清貧生活をすることです。

22世紀は、これまでの物質文明ではなく、霊的文明の時代になるべきです・・・

2025年の悲劇も、2032年の悲劇も防げる！！

 

2025年の7月に日本に危機が生じると、女性漫画家の「たつき諒」が予言したことが、ネットで大きな注目を集めている。また、青森の無農薬りんご栽培家の木村秋則が、臨死体験中の霊界やUFOの中で2032年の危機を告げられたとの話も注目を浴びている。木村はさらに、2025年にも大きな事件が生じると宇宙人から告げられたという。

たつきは、予知夢の中でフィリピン沖の海で異変が生じ、ハワイ方面から龍が2匹、海上をフィリピン沖に進んでいるのを見たと言う。木村も何度か龍を幻視している。そもそも「たつき」とは「竜樹」であり、彼らの話には霊的な龍が関係している。要するに、超常現象の世界が関係している。

木村は、無農薬でりんごの栽培に成功し、無農薬農法を日本や中国、韓国、ドイツで推進している。地球温暖化はCO2のせいだと言われているが、農薬に含まれる硝酸態窒素の方が影響が大きいと言われている。その木村に宇宙人が接触し、UFOに連れ込み、地球のカレンダーは2032年で終わることを示したと言う。木村は、UFOや宇宙人のことは宣伝していなかったが、能登の羽咋市のUFO博物館の創設者の高野誠鮮と知り合ってからは、著作や講演会で公表するようになった。2032年と言うことは公表しないようにと、宇宙人から口止めされている木村から、高野はその話を聞き出したという。UFO研究家の日蓮宗の僧侶でもある高野を木村は信用したらしい。二人は、自然農法の普及でも協力している。農薬の使用が、地球の破滅を促進しているというのが共通の意見だ。宇宙人は、地球の破滅を避けるには、木村のような自然農法が必要だと言いたかったのだろう。

最近の能登半島の地震や洪水は、能登の羽咋市にUFO博物館があるせいのような気がする。高野は霊的な通信をとおして、太平洋岸の地震や津波に備えよという霊の声を聴いたという。また、木村は宇宙人から2025年の警告を聞いたと高野に語っている。警告は羽咋の高野に集約しているように見える。

また、たつき諒は、予知夢の中で何度もソクラテスのような老人の姿をした神のような存在から警告を受けたと言っているが、木村が臨死体験中に警告を与えたのはソクラテスのような老人だったと述べている。どこかで、二人の経験は霊的につながっているように思われる。

さらに、UFOに乗って地球に来る宇宙人は、光の速度を超えた速さで宇宙空間を移動している。物質界の時間と空間の制約を超えるのは、霊的エネルギーです。UFOの宇宙人は、物質的な科学だけではなく。霊的な能力も持っていると思われる。UFO研究家の高野も、宇宙人と会った木村も霊的な理解が深い。ただし、UFO自体は物質的な存在であり、物質的なエネルギーも使っているらしいので、宇宙人は完全な霊的存在ではない。それでも、その霊能力によって未来が見えるのだろう。

2024年1月1日の能登の地震は、人々に羽咋市のUFO博物館と高野誠鮮に注意を向けさせるべく宇宙人が起こしたものかも知れない。高野誠鮮から木村秋則、そして、たつき諒と警告はつながってゆく。

ただし、霊的なエネルギーを使えば、2025年の悲劇も、2032年の悲劇も防ぐことができるはずです。霊的なエネルギーとは、イエス・キリストや空海が使った超能力を生み出し、超常現象や奇跡を起こすものです。ただし、この能力は信仰心の大きな人間や、物欲の無い人間でないと発揮できない。

木村も宇宙人から「人間の心が変われば、未来は変わる」と言われている。物質文明に溺れて拝金主義になるのではなく、自然を尊重し、農薬を使わない農産品を摂取するようにならないと、未来は変わらないということです。ファースト・フードのハンバーグなどは悪魔の食物と考えられ、ファースト・フードを多量に摂取するアメリカの貧乏人は、驚くほどの肥満体になっている。

UFOの宇宙人の全てが善人だとは思えないが、木村秋則が出会った宇宙人は人類の将来を心配する善人の宇宙人だったと思われる。たつき諒や木村・高野を介して、特に日本人に警告を与えていると思われる。これは、聖母マリアからの警告に通じる。

多くの日本人が聖書を研究し、清貧生活をし、祈りの力を強めれば、2025年や2032年の悲劇は避けれるはずです。霊能力を高め、日本の神仏に祈る習慣をつけることも大事です。霊界では宗教の区別はない。霊界とこの世の創造者の神様が支配する世界です。善霊への信仰心が重要なのです。

100万人の日本人が霊能力で祈れば、2025年の悲劇も、2032年の悲劇も防ぐことができるはずです。（本来、このような霊能力は天皇家にあったはずだが、今の天皇家には霊能力がないので、国民の一人ひとりが霊能力を高めなければならない。）

経済活性化には、消費手当の支給が必要！

 

経済は、消費者のためにある。これが、新経済理論の基本です。

そして、需要者側の消費力が高まれば、供給側の企業の活動も活性化し、政府の税収も増え、GDPも増大し、社会は豊かになる。

消費力は、消費者の本来の資産（A）、給与などの収入（I）、そして政府からの支給金（S）からなる。

1990年頃のバブル経済の崩壊で地価と株価が暴落し、資産（A）が減少し、企業などがコスト削減に走って給与（I）を削減し、政府は生活保障や年金などの支給金（S）を抑えた。この状態が30年間、一世代の間、続いたので日本経済は不振が続き、社会は混乱し、自殺者の増加、詐欺犯罪の増大、幼児殺害など人心の荒廃が進んだ。

解決方法は、地価と株価を維持し、企業は行き過ぎたコスト削減をせず、政府が消費手当を支給することだった。つまり、財務省・日銀、企業、政府が正しい経済理論を理解して、それを実践することだった。

消費によって、供給側の企業の活動と政府の財政は改善する。

経済：「消費力（A、I、S）」＝＞「企業活動」＋「政府財政」

A: 消費者本来の資産（地価、株価など）

I：消費者の得る給与など

S: 政府支給金（消費手当、生活保護手当など）

人体に例えれば、消費力は人体活動を意味し、A は基本体力、I は食物の摂取、S は栄養剤や薬に該当する。

特に、A や I が期待できなければ、S が重要になる。消費者の本来の資産も消費者の給与収入も期待できなければ、政府が消費手当を強化するしかない。

貧困1千万世帯に100万円を支出しても、10兆円ですむ。この10兆円は、全額消費に支出されれば、企業の経済活動が活性化し、従業員の給与や投資が増加し、政府の税収も増える。その結果、再び消費者の消費力が増大し、さらに、企業の経済活動が活性化し、税収も増える。この好循環で日本経済は不振を脱する。つまり、政府が出す消費手当が経済の好循環の出発点となる。10兆円の政府支出で100兆円の経済効果（GDPの20%）が出ると考えられる。

「消費手当」＝＞「消費維持・拡大」＝＞「企業活性化」＝＞「税収拡大」と「消費力の再拡大」

このサイクルが日本を経済不振から脱出させるのです。この理屈を国民全員が理解することです。これが、消費中心の新経済理論なのです。

ただし、これは物質文明の中での理論です。物質文明から霊的文明に成長すれば、消費という概念もなくなる。「必要なものは、神様が霊界から与えられる」という考え、理論が主流になるのが、霊的文明です。

今世紀の最後には、霊的文明に達しなければならないが、物質文明中は、消費手当を中心とする経済理論を採用すべきです。

今世紀の悲劇の前に経済強化をはかれ！

 

2025年や2032年に起こるとネット等で予言されている、日本と世界の危機は、神様や救世主イエス・キリストによって防止されると考えられる。

ただし、今世紀には第三次世界大戦や自然大災害は生じると予測される。それでも、第三次世界大戦では核兵器は使われず、自然大災害では小氷河期の到来が感じられる程度になるだろう。要するに、万物の創造主の神様や救世主のイエス・キリストによって人類は今世紀の危機を乗り越えられると考えられる。そして、22世紀に向けて物質文明から霊的な文明の構築へと人類は進んで行くだろう。

この時、イエス・キリストの再臨という現象が現れるかも知れない。聖書に書かれた、最後の審判のように、それなりに人類は危機に瀕するだろうが、神様やイエス・キリストの愛によって戦争も自然災害も人類の破滅をもたらす前に抑えられるだろう。そのためにも、世界の人々は創造主の神様と救世主のイエス・キリストへの信仰を深め、強めることが必要です。つまり。聖書を読んで清貧生活を送ることを習慣にしなければならない。

また、この危機の世紀を乗り越えるために、日本経済の調整と再確立をしなければならない。そこで、新経済理論を論じる必要があるのです。

経済は消費者のためのもであり、消費を中心に考えるべきです。消費力が供給力や政府予算・財政の基本です。消費力は消費者の固有資産と収入からなります。消費者の資産が減少し、企業が十分な給与も支払わなければ消費力は低下し、日本の過去の30年間の様なデフレと経済不振が続きます。消費力の低下で企業の収入が減り、税収も減ります。

この悪循環を克服するには、政府が消費手当を消費者に支給すべきです。生活保護の拡大です。年間100万円の消費手当を政府が国民に支給すれば、数兆円の金額になりますが、経済の活性化によって経済規模は拡大し、GDPも税収も増えます。その効果は数十兆円規模になります。

予言されている2025年と2032年の危機に備えて、政府は消費手当を国民に支給し、経済の活性化を図って、国民生活を強固にしておくべきです。

ただし、自然破壊的な産業化や道徳破壊の金融拡大は慎重に避ける必要があります。そのために、消費者は聖書を読み、清貧生活を心がけるべきです。経済活性化の利益は、世のため、人のために使うべきであり、世界の貧困解消に日本は協力すべきです。

今世紀の世界の悲劇は、経済的には解決できません。しかし、日本の経済状態を強化しておくことは必要です。その上で、聖書に基づいた清貧生活を日本人は心掛け、神様と救世主イエス・キリストによる救いを祈るべきです・・・

宇宙人（異星人）との遭遇に備えよ！

 
夕焼けの富士山

最近の能登半島の地震は、UFOが関係している可能性がある。

冗談のようだが、能登半島の羽咋市には公費で建てられたUFO博物館がある。また、最近になってアメリカ軍はUFOの存在を連邦議会で認めている。また、青森の無農薬リンゴ栽培家の木村明則がUFOで2025年や2032年の地球の危機を知らされている。木村秋則と親しいUFO研究家の羽咋市の高野誠鮮は羽咋のUFO博物館の企画者でもあった。UFOは木村秋則だけでなく、高野にも2025年や2032年の大地震を警告している可能性がある。

ただし、米軍、NASA、CIAは、安全保障上の理由からUFOや宇宙人の情報は隠蔽している。しかし、アメリカのインターネットでは、ワシントン上空のUFOの映像や、アポロ計画での月面でのUFOとの遭遇などが論じられている。さらに、遠隔透視能力のあった故インゴ・スワンがその超能力で月の裏側に宇宙人の基地を見たと言う情報もインターネットで流れている。また、何万人ものアメリカ人がUFOを目撃し、宇宙人と遭遇し、UFOに連れ込まれたと言う報告もある。日本でも、宇宙人とのコンタクトに関する書籍やネット情報は多い。

実際に、我々の天の川銀河系には、約3千億の太陽系があり、この宇宙全体には約3千億の銀河系があると言われている。１つの銀河系に、地球のような高度の文明を持った1つの惑星があれば（天の川銀河系には確かに文明を持った地球が1つ存在する）、全宇宙で約3千億の文明があることになる。そのうち、1億個の1つは、何光年という距離を一瞬で飛べる超科学技術を持っていると考えれば（日本人1億人の1人には科学の天才もいる）、約3千個の地球外超文明（地球の文明より進化している文明）が存在することになる。さらに、時間や空間の障壁を超える霊的能力を持っていれば、いつでもUFOで地球に来ることができる。そして、そのような能力を持って地球に関心を持つ地球外超文明は、千個に1つだと見積もれば（千年に1度は異常な現象が日本にも生じる）、3種類程度の宇宙人がUFOで地球に来ていてもおかしくない。まさに、映画のスターウォーズの世界になる。（この意味で地球外の宇宙人は、異星人というのが正しい。以下、異星人と呼ぶ。）

問題は、米軍などがそのような異星人と密かに接触し、超科学技術を独占しようとしている可能性があることです。矢追純一や高野誠鮮はその点を追求している。

しかし、米軍、NASA、CIAなどがいつ、どのようにUFO／異星人情報を明らかにするのかはまだ不明です。ただし、アルテミス計画などで人類が再び月に戻れば、異星人の存在は隠し切れなくなるので近いうちにその動きがあると思われる。その時に、彼らが恐れるような社会不安が生じ、社会秩序の崩壊が生じるかも知れない。

エンターテイインメンとしてUFO関連番組を楽しんできた日本人も、その公表の準備をしておくべきです。（矢追も高野もUFO関係のテレビ番組の制作に関係していた。）

ただし、そのような異星人は霊的エネルギーを使っていて、霊界にも関係していると思はれる。そして、霊界には天使だけでなく悪魔もいる。ある種の異星人は悪魔とつがっている可能性があるが、天使とつながっている宇宙人は地球人には好意的であり、地球が戦争や災害で破滅するのを防ごうとするだろう。木村秋則が出会った宇宙人は、まだ好意的な部類かも知れない。

いずれにしても、善悪の概念は異星人にも通じると思われる。彼らと公に遭遇する前に、我々、地球人の道徳的水準や霊格を高めておく必要がある。実際、18世紀の霊能者のスウェーデンボルグは生きながら霊界に入ったとき、宇宙の他の文明人の霊と霊界（あの世）で会ったと書き記している。異星人も神様の支配下にあると考えられるので、我々も神様への信仰心を強めることで、異星人と対等に接することができる。（キリスト教には異星人の影響があるという意見もあるが、ヴァチカンは、異星人の問題については沈黙している。）

超常現象は信用できる人間の話しでないと、信じられないが、弘前の無農薬農業家の木村秋則の話しは、その著作を読んでも信用できる。UFOとの関係を吹聴したり、カネもうけに使う気は全くないようである。ただし、木村秋則は「龍」を見たことがあると述べており、心霊能力を持った人間であることも確かだ。

個人的には、木村秋則には異星人の魂が入っていると思われる（前世の1つでは、異星で生まれていたのだろう）。だから、異星人が木村秋則をUFOに連れ込んで、世界の破滅に至るカレンダーを木村秋則に見せたのだろう。さらに、農薬の成分（亜酸化窒素）は、地球温暖化の原因となることも明らかになっており、その異星人は木村秋則の無農薬活動を支援して地球を救おうとしていると考えられる。

また、無農薬農業に反対するアメリカの大手農薬メーカーなどはアメリカ政府を動かして木村秋則を妨害していると思われるが、アメリカ軍とつながった巨大なアメリカ企業も木村秋則のUFO／異星人との遭遇の経験を重んじるだろう。テレビでもネットでも、このような事実が公表される方が、日本人にとっては安全が増すだろう。

UFO／異星人問題には、純粋に科学的な問題だけでなく、アメリカの軍産複合体の関与という政治・経済的な利害が絡んだ問題もあり、また、ヨーロッパやロシア、中国、インドなどの宇宙開発先進国の動向も問題とされる。異星人が公に現れれば、影響は世界に及ぶ。日本もUFO議員連盟などが組織されているが、国民の認識（世界観、宇宙観）を変える必要がある。

今年の正月に能登半島に地震があったことの意味を考えれば、こういう結論も出てくるのです・・・

新経済理論（2）消費者の支出減＝＞消費者自身の給与減、企業活動の低下、政府の活動低下

 

経済理論は、消費者を中心として打ち建てなければならない。消費力をCP（consumers power）とし、企業等の供給力をSP（supply power）とし、政府の財政力をGP（government power）とすると、この三つの力のバランスが保たれなければならない。

そもそも、経済は国民、消費者の生活のためにあるのです。CPを維持する消費費用を消費者に供給することが、経済運営の基本です。この消費力（CE）は、消費者固有の資産（投資の利益も含む、以下CAとする）、企業等からの給与（CI）、政府からの消費手当（まだ、この手当の必要性は認識されていないし、本格的に行われてはいないが、ここではCSとして論じる）から成ります。

CA + CI + CS ＝＞ CE

この消費力が支出されると、企業の収入（EI）となり、企業活動の費用になります。また、政府には税金（CT）が入る。

CE =＞ EI + CT

また企業の収入（EI）は、従業員である消費者への給与（CI）と生産活動の費用（EA）と政府への税金（ET）となります。また、農業などのように企業は政府から補助金を得ることができる（ES）。

EI + ES =＞ CI + EA + ET

また政府の予算原資（GR）として消費者と企業から税金を徴収し（CT、ET）、予算の執行で消費者に消費手当を、企業に助成金を支給（CS、ES）します。そして、政府の活動費用（GA）も支出します。不足分は国債の発行（GB）で賄います。

GR ＜= CT + ET + GB =＞ CS + ES + GA

(CT = CS + ES + GA - (ET + GB)) 

まとめると、CE =＞  EI + CT = CI + EA + ET - ES + CS + ES + GA - (ET + GB) = CI + EA + GA - GB

（CE + GB =＞ CI + EA + GA）

つまり、消費費用と国債発行収入が支出されると、企業から勤労者（消費者）への給与、企業の活動費、政府の活動費に等しくなる。

つまり、消費力の行使が行われると、企業から勤労者（消費者）への給与と企業活動（開発、生産、販売）と政府活動の原資となる。足りない分は国債発行による収入で補うことになる。ただし、企業は給与額や税金を減らし、内部留保を増やすこともできる。これが、過去30年間の日本の大企業の誤った経営方針だった。

逆に、消費者の支出が減れば、消費者自身の給与が減少し、企業活動も低下し、政府の活動費も低下する。消費者の支出が経済サイクルの基本だということです。だから、消費支出が低下すれば、国債費を増やさなければならなくなる。この消費力（CE）は、消費者固有の資産（CA）、企業等からの給与（CI）、政府からの消費手当（CS）から成るため、株価や地価を維持して消費者固有の資産を維持し、給与水準を維持し、政府からの消費手当を維持することが必要になる。

日本では、この30年間、バブル崩壊以来、株価や地価が低迷し、給与水準は据え置かれ、政府は現金給付を行わなかったので、当然、消費力は減少した。それを補うために国債費は増加した。経済不振が続くのは当然だった。

この問題を解決するには、まず政府が消費者に現金給付の支給などで消費費用の補填を行い、企業は給与水準を上げることです。

新経済理論へ！

 

現在の経済の主役は消費者（需要）と企業（供給）と政府（統治）です。このシステムの出発点と到達点は需要サイドにあります。

消費者の需要（ニーズ）があって、企業の供給（サプライ）活動が成立し、その関係を維持・調節する政府の活動（統治）が必要になる。この関係がおかしくなると、1990年頃からの30年にわたる日本の経済不振が生じる。

この30年間に、日本人（消費者）は怠け者になったわけでもなく、ニーズがなくなったわけでもない。要するに「働けど働けど、生活は楽にならない」という状況だった。2000年頃には、経済状況に苦しんだ国民が毎年約3万人も自殺するほどだった。しかし、破産・倒産する大企業はほんとんどなかった。政府も破産・破滅することもなかった。日本の30年間の経済不振の原因は、政府の間違った政策・活動と企業の利己的な方針・活動にあったことは明白です。

しかし、この関係の中心は消費者です。そして、消費者は消費費用が必要です。消費費用は消費者の固有の資産と政府からの消費費用（まだこの観念は消費者にはない）の受給と企業からの給与などの所得が基本です。そして、消費者は物品・サービスを購入する。この消費の潜在力が経済の原点です。特に、消費者は企業で働いて給与を得るのが一般的です。そして、企業に投資も行い、政府に税金も払う。

企業は、製品・サービスを消費者や政府に供給し、その対価を得る。また、消費者から投資を受けたり、政府から補助金も得る。そして、従業員としての消費者に給与を払い、原材料を購入し、開発投資を行い、投資家に利益を還元し、政府には税金を払う。また、内部留保金として企業の資産も増やし、金融所得を得る。

政府は、消費者や企業から税金を受け、消費者には消費費用（まだこの考えは政府にもない）を給付し、企業には補助金を出し、その他の資金運用で利益を受ける。

この三者（消費者、企業、政府）の収入と支出が均衡を保っていれば問題はない。特に、経済の主役である消費者の消費が滞れば、経済のサイクル全体が止まる。そして、日本の30年間の経済不振が生じる。そして、消費力の源泉は、消費者の固有の資産と、政府からの消費費用給付金（生活保護費用も含む）、企業からの給与とその他、投資などの経済活動からの収入となる。つまり、政府と企業の発想の転換が求められる。

90年頃のバブルで地価と株価が暴騰し、経済犯罪も多発し、社会が不安定化したとき、日銀（政府の一部）は総量規制を行い、地価と株価を今度は暴落させた。その結果、消費者の固有の資産も暴落した。また、企業は経済活動を収縮させたので給与水準も停滞し、政府の財政も圧迫され、十分な消費手当を消費者に支給する考えも顧みられなかった。この後、生活保護受給者が増大し、大手金融機関の破綻が続き、自殺者も増大し、詐欺犯罪が横行する。ただし、大企業幹部と資産家はバブルの崩壊、デフレ化の中で富裕生活を持続し、資産も増やした。

一方、企業はコスト削減を旗印に、内部留保を確保・増大させ、大企業の破綻もなく、経営陣は富裕な生活を満喫し続け、これにつながる消費者の一部は富裕化した。企業は人件費削減のため、当時、人件費が日本の10分の１だった中国に大挙して進出した。また、この低賃金化の中で企業の売り上げを確保するために、製品・サービスの低価格化を推進し、デフレが常態になった。消費者の消費力が低下する中で、企業は経営陣の富裕化と内部留保拡大を維持し続けた。また、資産家もデフレを利用して資産を拡充させた。

政府は、税収を維持するために、消費税の拡大を続け、政府機能の維持のために、国債を発行し続けた。政府官僚は富裕層と軌を共にし、デフレの利益を享受した。90年代末には日本の財政は10年で破綻し、円は暴落すると言われたが、実際にはアメリカで2007年頃からウォールストリートで金融破綻が生じ、リーマンショックが生じた。日本経済は2020年代になっても破綻していない。国債は国内で消化され、マネーの循環システムに組み込まれており、1980年代から2000年代の末までGDPが世界第二位であったことから社会の内部留保が確立していたからです。しかし、広い意味で経済不振は今も続いている。コロナや東京オリンピックの空振りの影響もあるが、企業と政府の間違った動きが続いているからです。

要は、1940年代から50年代の戦後復興、60年代の高度成長、70年代から80年代にかけての社会の富裕化が実現したが、80年代末にはバブル期となった。社会の高度産業化と消費社会の実現は完成したが、日本国土の自然破壊と物欲増大による日本社会のモラルの低下と金融犯罪が多発した。90年代は日本の経済暴走への危機感が強まり、バブル崩壊によって企業の中国等への進出・製造拠点の移転が加速し、自然破壊・社会荒廃の海外移転が行われた。一方、日本国内はデフレ化、賃金停滞が進んだ。国土の自然は荒廃から守られたが、しわ寄せは消費者に集中した。物質経済の暴走を抑えるために、精神的、霊的に経済活動の抑制が行われたとも考えられるが、デフレ化の経済不振で多くの消費者が苦しみ、自殺者も増えた。日本は物質的繁栄から霊的救済を求める時期に来ていると考えられる。

もはや、世界の歴史は物質文明の崩壊が近づいていると考えられるが、来るべき第三次世界大戦や自然大災害を現状で迎えるのは、より悲劇的だと考えられる。せめて、消費者は安定した生活で今世紀の物質文明の崩壊を迎えるべきだと考えられる。つまり、十分な消費費用を与えられるべきです。

消費費用のうち、企業の給与が不十分であれば、政府が給付金の形で消費費用を補填すべきです。消費者力が十分であれば、供給側の企業活動は活性化し、政府の税収も増加する。さらに、企業は新たな製品・サービスの開発を強化する。将来的に経済は活性化する。これが新経済理論になる。

ただし、物欲の増大は、モラルの低下と、社会の腐敗をもたらす。霊的な精神文化の育成を社会は努めなければならない。つまり、消費の維持と清貧生活の推進を、政府は目的とすべきなのです。物欲は際限がないし、どれほど富を得ても人間は満足しない。イエス・キリストは「富裕層は天国に入れない」と教えている。社会は豊かになっても、個人は清貧生活を追求しなければならない。企業も物質的成功ではなく、霊的な成功を求めるべきであり、内部留保の増大を目的とするべきではない。

消費者の消費力が社会の経済のけん引力であるから、消費者には十分な消費費用を政府や企業は与える必要があるが、あくまで個人は清貧生活を理想とする思想に沿って生きるべきです。そうすれば、社会はどんなに富裕になっても、腐敗・堕落することはなくなる。そして、今世紀の悲劇（第三次世界大戦や自然大災害）に適切に対応できる。