今後の日本政府が取るべき方向とは？
まず、自然災害対策を専門とする省庁を儲けることです。「災害対応省」を新設すべきです。常時、地震、津波、火山などに備える体制を促進するためです。国防には自衛隊、火災には消防庁があるように、自然災害には、災害対応機関を専門に対応させるべきです。
災害対応隊員には、無職者、ホームレス、引きこもり人、母子家庭の人間、前犯罪者などを優先的に採用し、給付金を払って経済活性化にもつなげる。要するに、何百万人の人間が消費力を持つことになる。
さらに、空海のような霊能力で自然災害を抑えることのできる人間を積極的に採用する。今の天皇家には、このような霊能力が無いので阪神大震災も東日本大震災も抑えられなかった。理想的には霊能力を持った人間を新天皇とすべきです。そして、自衛隊のような災害対応機関の隊員も霊能力を高めさせ、地震・津波・噴火予知に取り組ませる。専門の大学を運営させてもよい。「自然災害対応大学」の設立も必要です。トヨタやソニー、NTTのような大企業には、税金とは別に資金を出させる。
次に、アメリカ経済のように消費を経済の基礎とする。しかし、企業は賃上げなどをしないので、政府が直接国民に消費手当を支給する。生活保護手当とは別に、消費手当を全国民に支給する。財源は、経済活性化を見越した税収や、国債の販売、企業留保金の強制借り上げなどです。
消費力の拡大によって、企業の収入は増え、納税力は高まる。富裕層からも、税金とは別に、消費力増強協力金を借り上げる。日本経済の長期的な成長を見越して、経済政策を推進する。例えば、1年間有効な消費券を発行してもよい。企業は得た消費券を日銀で換金すれば問題はない。これも、霊能力のない天皇家を象徴としていたのでは、日本経済は改善しない。経済活性化のためには、霊能力のある新天皇が必要です。
最期に、国防です。霊能力の応用など、原爆以上の兵器を保有すれば、危険な隣国を抑えられる。また、超能力応用の防衛システムを構築すれば、安全体制は高まる。そのためには、国防技術の研究を専門とする機関を立ち上げる。全企業に協力させ、原爆以上の超能力技術を開発させることです。また、日本文化の優秀さを学ばさせ、固有の文化を促進し、愛国心を高めることです。
そのためには、霊能力のある人間を新国防体制のトップに据える必要がある。天皇家には霊能力が無かったので、第二次大戦では日本はキリスト教国のアメリカに敗北した。キリスト教の霊能力もマスターした人物を新天皇とすべきです。
要するに、今の日本の問題は霊能力のない天皇家を国民の象徴としていることに問題がある。国民の中から霊能力を持った人間を選んで、新天皇とすれば、自然災害、経済問題、国防問題も解決する。政治家も霊能力を持った人間がなるべきです。心霊主義に理解のある人間を大統領とすべきです。
21世紀には、第三次世界大戦、地球寒冷化などの自然大災害が生じる。日本も国家体制を変革して、その悲劇に備えるべきです。
そのためには、効率的な大統領制を採用し、霊能力のある人間を新天皇にすべきです。大統領も新天皇も主権者国民の選挙によって選ぶ。アメリカ型の民主主義と日本の伝統的な霊的統治の合体です・・・
新天皇には、スプーン曲げや空中浮揚は当然、地震予知能力、超能力に基づく国防力、神霊治療の能力が求められる。激務になるので、任期は３年程度が適切だろう・・・
