21世紀には、5つの災難が日本を襲った。これは、霊的な問題でもある。
最初は、2001年のアメリカ同時多発テロだった。これで、アメリカの安全保障体制が変わり、日本もその影響を受けて、20世紀後半の「平和ボケ」という状態から緊張感が漂うようになった。結果は、アメリカとの同盟の強化だった。
次は、2008年の米国の金融危機と黒人・オバマ大統領の誕生だった。日本もリーマン・ショックの影響で失業の増大から、旧民主党が政権を奪った。
3番目は、2011年の東日本大震災と福島第一事故だった。この時に、旧民主党政権の頼りなさから自民党・安倍政権が再び政権を握った。福島原発事故の影響は処理水の海洋放出で今も影響を残している。
4番目は、2020年からの中国発のコロナ大感染で、2023年の今年に終息に向かうまで４年近く世界と日本の社会に大きな傷跡を残した。ただし、コロナの影響で中国の習近平の国賓としての来日が中止になり、反日政策を強める中国へのけん制になった。
5番目は、ロシアのウクライナ侵攻です。この影響で世界のエネルギーと食料の供給が乱れ、アメリカなどもインフレに見舞われた。親プーチンだった安倍元首相が2022年に射殺され、日本の対ロシア観は大きく修正された。ロシアとの無意味な平和条約と交換で、北方四島を放棄しようなどという狂った論議は影を潜めた。
日本と世界の安全保障・経済・国民の健康が問題となり、日本社会の高齢少子化が進み、女子の自殺も増大した。これを解決するには日本の霊性を強めなければならない。しかし、国民の象徴の天皇家にはもう霊能力はない。だから、昭和末期依頼、社会の停滞が続いており、イギリスのエリザベス女王は死亡するまで女王としての義務を果たしたが、平成の天皇はさっさと上皇になって引退した。天皇家の利己主義的な姿勢が国民に悪影響を及ぼしている。
究極的には、日本も大統領制を導入し、霊能力のある人物を大統領にするべきです。又は、「新・天皇家」を建てるべきです。
具体的には、若者の結婚・育児の促進のために政府は大幅な経済支援を行うこと。医療費の削減の為に、心霊治療・超能力治療を認めること。正しい愛国教育を実施すること。物質文明から精神文明の重視へと意識変換を促進することです。
特に、コロナは健康における呼吸の重要性を示している。また、女性の自殺の増加は、弱者への給付金支出の重要性を示している。サギ犯罪の増加は、企業の内部留保重視による社会の貧困化に原因があるので、企業による雇用拡大／給与上昇を促す必要がある。政府も財政赤字にこだわらず、福祉を拡大すべきです。コロナでの政府の給付金支出は、参考にすべき成功例です。
しかし、何よりも日本の霊性を強化することで、今後の世界大戦と自然大災害に耐える日本を構築することができるのです。損得ではなく善悪を重視する文化に変わるべきです。死後の生活を重視する霊的な文化を強めるべきです。
人間は肉体が死んでも、霊界で心（魂）は生き続けることを小学校から教え、死後に天国に入るには富ではなく、善行が大事だと言うことを徹底させるべきです。また、霊界とこの世の創造主はイエス・キリストの神であることを教え、宗教的混乱を回避すべきです。この一神教を重視することで、日本は世界のリーダーになる資格を得るのです。
ただし、仏教や神道は、唯一の絶対神の下で存在を許されたものとして、仏教や神道の霊性やその大霊を否定することはありません。しかし、天皇神道などは既に無効になったことを歴史は示しています。現憲法は戦後に、アメリカのキリスト教精神に基づいて作成されたものです。今の日本の基盤は、アメリカのキリスト教精神なのです。
しかし、欧米のキリスト教文化の堕落が日本にも及んでいます。日本人は独自にキリスト教を学び、発展させるべきです。そのためには、国民の象徴を天皇から大統領に変える必要があります。霊能力の強い日本人を大統領にするか、新天皇にすることで、日本は活性化されるのです。
新大統領、又は、新天皇家の霊力で少子高齢化、経済停滞、社会の劣化・犯罪増大の防止を行うべきです。特に、政府は財政悪化にこだわらず、企業優先の政策を改め、社会の健全化を最優先事項にして、弱者への給付金を拡大させるべきです・・・・
