イエス・キリストの言葉に「多く与えられた者は、多く要求される」という言葉がある。
これは、単純に考えれば、「多くカネを持っている者は、多く税金を払わねばならない」という意味になる。また、「多く才能を持っている人間は、多く奉仕をしなければならない」という意味になる。
これは、今の社会にも当てはまる。経済を活性化させるには、消費者にカネを与えることが出発点です。いくら、製品を製造しても、消費者が買わなければ経済は停滞する。或いは、経済が停滞する理由は消費者にカネがないからです。ところが、1990年代依頼、企業は賃金の伸びを抑えて来た。その結果、企業の内部留保は増えたが、日本経済は今日まで30年間の低迷を経験し、高齢少子化社会となった。
要するに、政府は国民に消費手当を出すべきなのです。コロナ禍での給付金によって、コロナ不況が防げたように、結婚手当、出産手当、児童手当、保育手当、教育手当、高齢生活手当などを政府が支給し、企業が出さない分を補完すべきです。これで、少子化は防げるのです。
財源は、「将来の経済発展を見込んで、国債費用の支払いは将来世代に期待する」という考え方を取り、国債を増発することです。また、富裕層から「寄付金」の名目で、政府への資金供出を要請すべきです。高額寄付者には、参与などとして政府への関与を許す、又は、名誉市民などの称号を与える。1000兆円を超える民間資金が、寄付金の形で政府に供給されれば、財政の心配はない。寄付者も名誉を得ることができる。
「人口減少を見越して、将来の経済収縮を予想して、国債の発行を抑えるべき」というのは、間違った考えです。財務省だけが得をする考え方です。日銀も、賃金上昇でなく物価上昇を目標にするという狂った政策を長年取って来た。財務省と日銀は、イエス・キリストの言葉に沿って改革すべき。
イエス・キリストは「貧しい隣人を愛せ」と言っています。、結婚手当、出産手当、児童手当、保育手当、教育手当、高齢生活手当を増額することで、「貧しい隣人への愛」を実現できるのです。
所詮、人間は肉体の死後、魂（心）は霊界で生き続けるのです。この世で、いくらカネを稼いでもあの世では邪魔になるだけです。金持ちほど、深く地獄に落ちて行くのです。この世で、「隣人愛」を多く示した人間ほど天国に受け容れられるのです。
これは、「正しい死生観を持て」、ということです。そのためには、伝統的な文化、道徳観、宗教を尊重することです。
日本の伝統に反対するサヨクが過去に政権を取ったとき、1995年の阪神大震災や2011年の東日本大震災が発生した。また、LGBTの推進などという反キリスト的な風潮が出たとき、芸能事務所の不祥事が明らかになった。イエス・キリストは、ずっと日本に警告してきたのです。ただし、邪教のオウム関係者は死刑になり、邪教と関係を持った安倍元首相は銃殺された。これは、イエス・キリストがまだ日本を見捨てていないことを意味する。
そもそも、現在の日本の繁栄は戦後に、アメリカのキリスト教に基づいた民主主義憲法を採用したからです。日本の基本が。明治維新以来の天皇神道からキリスト教に変わったからです。学校でも、キリスト教の教説や理論を教えるべきなのです。官僚の採用試験には、キリスト教の学位を要求すべきです。
ただし、日本の伝統的な仏教や神道にも霊的な力はある。仏教や神道に従いながら、キリスト教の聖書を学ぶことで、日本人の将来は救われる。
なお、イエス・キリストとその神様を信じる者には、霊能力が与えられる。だから、神父や牧師で悲惨な死を迎える者は少ない。国民全体が聖書を読み、イエス・キリストを信じることで、国全体の霊能力が向上し、安全保障も経済も円滑に処理できるようになる。
純粋なキリスト信者は、どんな、祈禱師、拝み屋、修験者、密教僧よりも高い霊的力を発揮できるのです。日本の悪霊にも勝つことができる。欧米のキリスト教が堕落した今日、日本での新たなキリスト信仰が期待されているのです。
ただし、悪魔には注意しなければならない。カネに姿を変えた悪魔は、人々を堕落・腐敗させる。そのためには、清貧生活を送るべきです。貧しい生活が基本です。その上に、イエス・キリストへの信仰心を持つことで、悪魔に勝つことができる。
国民がキリスト教徒にならなくても、イエス・キリストへの信仰心を持でば、日本の未来は明るい。世界のリーダーになることもできる・・・・
