国債は「政府紙幣」だという新財政論！

 

国債が政府の借金だという考えは間違っている。国債発行は、社会の貨幣量を増やし、経済を活性化するものであり、日本経済の潤滑油となっている。しかし、借金だと考えると、日本政府の財政に支障を来す。

そこで、国債の発行とは、政府紙幣の発行だという考え方を採用すべきです。しかし、社会では日銀紙幣が主流になっている。政府紙幣は、日銀紙幣と交換しなければ、社会では流通しないし、政府予算の執行に使えない。

だから、政府は国債（政府紙幣）を市中の金融機関に日銀紙幣と交換させる必要がある。これが、国債の発行です。日銀紙幣はいくら保有していても利子はつかない。しかし、国債（政府紙幣）には債券証書として利子が付く。市中の金融機関は、喜んで手持ちの日銀紙幣と政府

紙幣を交換する。

そして、市中の金融機関は、最終的には国債（政府紙幣）を日銀に売却して、国債（政府紙幣）の購入費を回収する。つまり、国債（政府紙幣）は日銀に保有される。法律で、日銀が国債（政府紙幣）を日銀紙幣に交換できると定めれば、政府紙幣は消滅する。

そもそも、日本の経済活動は、政府が管理するさまざまなインフラがあるから成立する。そのインフラには、憲法、法律、規則や、公務員の人件費などが含まれる。国の経済主体を代表して、金融機関が国のインフラ使用税を支払っても当然です。だから、政府は市中銀行に国債（政府紙幣）を買い取らせることができる。ただし、政府紙幣は債権の形で発行し、金融機関は日銀で国債（政府紙幣）を日銀紙幣と交換し、国債（政府紙幣）の購入費を回収できるので、日本経済には負担はかからない。

要するに、政府の予算執行の不足分を日銀が補填する形になるが、市中の金融機関を通すことで、経済全般へのインフレなどの悪影響を回避できる。

政府の予算執行で経済は維持され、活性化し、GDPは増大する。税額も増え、市中金融機関には資金と信用が増し、国債（政府紙幣）の購入（政府紙幣との交換）の余裕が出来る。そのように社会の経済への悪影響がないことを確認すれば、政府の国債（政府紙幣）の発行は問題ない。また、日銀が国債（政府紙幣）の買い取り量なども調整できるので、社会の経済への問題も生じない。経済が成長し、GDPが増え続ければ、国債（政府紙幣）の発行は問題でなくなる。

つまり、政府が直接、日銀から日銀紙幣を供給させるのでなく、社会の経済主体の金融機関を通すことで問題はなくなる。国債（政府紙幣）の金融機関への発行は、最終的に日銀での国債（政府紙幣）の保有となり、法律で日銀が政府紙幣と日銀紙幣の交換ができるように定めれば、国債という政府の借金は消滅する。

将来世代が、税金で国債費を支払うという議論は成り立たない。国債は金融機関が日銀紙幣と交換した時点で国の借金と言う意味はなくなる。

つまり、政府は「国債は政府紙幣だとみなす」、と宣言すれば、政府は財政上の負担を負うことなく、国債を発行して必要な予算の執行が出来る。そして、経済社会のインフラも維持できる。国民・消費者に必要な消費力も維持される。日銀保有の国債を除いて、GDPの100%の国債発行は問題でなくなる（危険なインフレは回避できる）。

高市内閣は、この新財政論を採用すべきです。

高市政権への要望！

 

高市政権への要望！

１．首都地震に備えること！

具体的には、都内に自衛隊を1万人配備し、首都地震に備えること。都内の主要な鉄道駅を中心に自衛隊の災害対応部隊を配備すること。

特に、皇居を緊急避難場所として改修・整備すること。

また、皇居には災害対応用のヘリコプター基地を儲け、数百機のヘリコプターを配備すること。天皇家は、皇居を明け渡し、那須・軽井沢辺に転居すること。

２．国債発行は政府紙幣の発行であるとの新財政学を普及させること！

国債発行は、国の謝金を増やすものではなく、政府紙幣の発行であり、政府紙幣と日銀紙幣を交換するのが、国債発行であるとの理論を普及させること。

ただし、市中経済は日銀紙幣で成立してるので、政府は予算執行のためには、政府紙幣を日銀紙幣と交換しなければならない。そのプロセスが、市中銀行の国債の買い取りであり、日銀の国債の買い取りです。最終的には、政府が政府紙幣を日銀で日銀紙幣と交換することになる。だから、国債発行（政府紙幣の発行）は、政府の借金とはならない。

市中銀行が政府紙幣を購入できる限り、国の経済への悪影響はない。だから、予算が不足すれば、政府は柔軟に国債を発行すればよいということになる。

３．仮想敵国の中国、ロシア、北朝鮮からの核攻撃に備えること！

日本も核兵器を持ては、核抑止ができると考えるのは早計です。狂った外国は、自国が破滅しても核兵器を使おうとする。従って、日本は核兵器以上の核抑止力を持たねばならない。

そのためには、超能力部隊を創設し、敵国の核ミサイルを無力化する必要がある。超能力を持った人々を集めて、日本の国防を強化する必要がる。また、世界平和を促進する省庁を新設し、世界各国に平和攻勢を行う必要がある。

仮想敵国の中国、ロシア、北朝鮮にも多くの貧しい国民がいる。彼らを助けて親日にしておけば、日本の平和は守られる。この平和活動の障壁となるのは、日本の天皇家です。だから、霊能力の優れた人物を新天皇として、新天皇家を打ち立てる必要もある。

高市政権は、以上３点に注力すべきです。そうすれば、神様からのご加護を得て、政権は守られるだろう・・・

高市政権は、30万円の消費手当を支給すれば、経済活性化に成功する！

 

日本が30年間にわたる経済不況に苦しんできた理由は、消費者が十分な消費力を持たなかったからです。

GDPに寄与する消費力で見ると、現実個別消費 1人あたり 2021年の名目購買力（平価換算）では、日本は28,262ドルと、OECD38か国中20位、G7最下位となります。アメリカが圧倒的ですが日本はその半分程度で、ドイツやフランス、イギリスなどと比べて2割ほど低い水準です。

つまり、政府支出と民間支出が低迷し、経済の活力を削いでいたのです。これは、1990年頃のバブル崩壊以来続いていた状況です。

この状態を脱出するには、企業が賃金を上げ、政府が予算による政府支出を増加させねばならない。特に、低賃金によるコスト削減、外国人特に中国人の安価な労働力を利用できた企業には賃上げの意欲がない。しかも、デフレ下で企業収益は確保されているので、企業は低賃金を放置した。政府は、新たな経済発展への展望もなく、投資への支出も減らした。要するに、バブル崩壊以降、国民の消費力は衰え、GDPは低迷した。

30年前は世界をリードした日本のエレクトロニクス産業は低迷し、半導体産業、IT分野でも今は中国や台湾、韓国の後塵を拝している。

従って、政府は新たな経済発展のための投資を増やすべきであり、企業が賃上げしない以上、政府による消費手当を国民に支給すべきです。生活保護、低所得者保護、年金拡充なども求められる。

そのためには、税収に頼らず国債発行で資金を調達すべきです。経済活性化により、GDPが増大し続ければ、国債費は回収できる。将来のGDP増加が国債の源資と考えるべきです。或いは、GDP増加により恩恵を受ける社会から、特別の徴税をしており、その還付金を国債の償還費とする債権が国債の発行だと考えるべきです。国債は、政府にとって借金だが、国民や金融機関にとっては資産となる。国債発行残高は、古い経済学では、政府の借金だが、新たな経済学では、将来の経済発展への投資だと考えるべきです。

国債発行は、子孫への付け回しではなく、子孫に経済発展を約束するものだと考えるべきです。

従って、政府は、国民の消費力向上のために、躊躇せず国債を発行して源資を得て、消費手当を国民に支給すべきです。また、技術開発や資源開発のための投資増強も行うべきです。

現在は、30年前より科学・技術が進展し、経済活性化による公害や自然破壊の反作用は抑えられており、日本がさらに経済発展しても、国土へのダメージは緩和される。30年前のバブル崩壊時には、金融腐敗で人心は汚染され、工業化で国土は破壊されるところだった。日本の工場を中国に移転させて、日本の国土荒廃は免れたが、中国の国土は荒廃している。

また、30年間のデフレ・経済不況で日本人は物質的欲望より、精神的な価値を見直すようになっており、特殊サギなどを除いては、人心の後輩も収まりつつある。そういう日本の精神文化が世界に認められて、世界中から観光客が日本に押し寄せている。

この状態なら、神様も日本の経済復活を許してくれるだろう。そのために、高市政権は開発投資を増やすと共に、国民の消費力の増強を図るべきです。それが、消費手当の支給です。

安倍政権が、かつて、コロナ時に10万円の定額給付金を支給して、経済崩壊を救ったように、高市政権は、30万円の消費手当を各世帯に支給すべきです。

物質文明が終焉に向かっている今、文明崩壊によるダメージを防ぐために、高市政権は大胆に古い経済学を捨てて、新たな経済学に従い、国民の消費力の向上を図るべきです。

日本は核武装ではなく、超能力で国を守れ！！

 日中の関係が不安定になっている。

これは、第二次世界大戦で、日本と戦ったのは、中華民国政府（台湾）であるのに、中華人民共和国（北京政府）が、あたかも、第二次世界大戦で日本と戦って勝利したかのように、歴史を捏造して世界をだまし、台湾を侵略・吸収しようとしていることに原因がある。

1970年代から1990年代までは、中国は日本の経済支援を受ける状態だったが、その間、日本から資本、技術の援助を得て、経済発展の波に乗った。当時、世界第二位の経済大国だった日本を警戒したアメリカが、中国に肩入れしたことも中国に取っては有利だった。

特に、クリントン政権では、中国に力をつけさせて日本を抑えようという姿勢が濃厚だった。日本企業も、当時、人件費が日本の10分の1ですんだ中国に工場やビジネスを移転させた。アメリカは中国人留学生を大量に受け入れ、日本でも多くの企業、組織に中国人を受け入れた。中国人留学生やビジネスマンは、中国共産党／政府のスパイとして活躍し、日米から企業秘密・技術などを不正に取得していた。特に、インターネット時代となって高度なスパイ活動ができるようになり、21世紀のアメリカのリーマン・ショックなどで中国市場が注目され、2008年の北京オリンピックの頃には、中国のGDPは日本に追いついた。

経済力をつけた中国は、その野望を明らかにし始めた。つまり、台湾併合であり、日本の政界侵略です。その際に、中国が使った論理は、中国は第二次世界大戦では、アメリカと共に日本と戦ったという偽りの歴史です。

しかし、アメリカは台湾を見捨てることはできないし、日本もアメリカ軍が台湾周辺で中国軍と戦闘状態になれば、アメリカ軍を助けないわけにはいかない。高市首相の発言に中国が鋭く反応したのも、中国の野望を鋭く指摘したからです。

アメリカが有事の際に台湾を助けなければ、アメリカへの信頼は失墜する。日本も各武装を考えなければならなくなる。

だから、中国による台湾侵攻が東アジアの将来の鍵となる。中国が台湾を併合すれば、アメリカの東アジアでの影響力は失われ、日本もアメリカの核兵器に頼らずに、自前で核武装をして中国の脅威から身を守らなければなくなる。世界最強国と言われるアメリカが、台湾を見殺しにすれば、日本のアメリカへの信頼は失われ、自ら核武装して中国の軍国主義に対抗するしかない。こういう議論が、日本で主流を占める。

しかし、日本は核武装すべきではない。核兵器より効果のある、平和的な超能力や霊能力を開発すべきです。

中国も、超能力の開発を続けており、昨年、石破が首相になれたのも、中国が超能力で支援したからだと思われる。しかし、今年は日本人の霊能力が中国の超能力に打ち勝って高市早苗が首相になった。

今後も、日本は中国と武力で対決するのではなく、超能力や霊能力を発展させて中国を抑えるべきです。核兵器より効果のある超能力で、中国軍を動けなくさせればよい。日本には多くの超能力者や霊能者がいる。本来、そのような力は天皇が発揮すべきだが、今の皇室ではその能力が失われているので、国民ひとり一人がその能力の向上に努めるべきです・・・。

国債についての新解釈！

国債に対する考え方を変えるべきです。

国債の発行は、市中の金融機関に対する特別な税金の徴収方法だと考えるべきです。ただし、この特別税を払った金融機関、即ち、国債を購入した金融機関には債券である国債を与え、その国債を日銀に売却すれば、国債購入費（特別税）を補填してもらえると考えることです。

国は、徴税権を持つので、市中の金融機関から特別な税金を徴収することは許される。ただし、その徴税は国債の売却という形で行われ、納税者、即ち、国債の購入者はその国債を日銀に売却して国債購入費（即ち、特別税の納付）を埋め合わせることができる。即ち、納税（国債購入）と同時に還付金の証書として国債と言う証券を受け取る。そして、この証券（国債）は日銀に売却して現金化／紙幣化し、納税額（国債購入費）を補填することができる。

なぜ、このような特別な税金になるのかというと、市中の金融機関は経済の活性化／GDPの増大によって利益を受けるからです。その経済の活性化／GDPの増大には、政府が予算の不足分を国債売却による収入で埋め合わせようとする。だから、政府の予算に充当する費用は、その予算執行から利益を受ける社会を代表して、市中の金融機関が負担するのが正しい。一般の税金は既に予算に割り当てられているが、さらに、経済の活性化／GDPの増大には予算額が不足している場合、見込まれる経済の活性化／GDPの増大の享受者である市中銀行が代表して特別な税金を払うのが正しい。その特別な税金を徴収する方法として国債の発行を考え直すということです。

経済は、政府が管理する社会のインフラストラクチャの上で行われる。社会の経済活動は全て政府が管理するインフラストラクチャのお陰をこうむっている。だから、法人税や所得税などとは別にインフラストラクチャの使用料を税金として社会から徴収するのは当然です。そして、社会全体の経済活動やGDP は市中の金融機関に集約される。従って、このインフラストラクチャ使用料金を政府が市中の金融機関から徴収するのは自然です。

なお、このインフラストラクチャには、道路や空港などのハードウエアだけでなく、法令や規則などのソフトウエアも入る。これらのお陰で、社会は経済活動が可能となる。日本の最大のインフラストラクチャは、まさに憲法なのです。

また、これらのインフラストラクチャを使用して経済が活性化し、GDPが増大するというのは、予測です。まだ、予算の執行によって実現していない経済活性化やGDPに対して税金をかけるのは、未来的で不確定の要素もある。だから、現在はこの特別税の徴収には国債発行という手順を踏む。特別税として国債を購入した金融機関は、国債という債券を日銀に売却して、税金納付の費用を取り返すことができる。即ち、特別税の還付が納税時に保証されている。

原則は、国債購入とは特別税の納税であり、発行した国債は国の借金にはならない、ということです。理論上は、国債購入者は特別税を払ったということになる。ただし、政府の予算執行の効果は不確定なので、納税者には税金還付の保証として国債と言う債券を与える、ということです。ただし、国債の支払い額（特別税の還付額）は法律によって政府がいつでも変更できる。国が亡びるような事態があれば、当然、不払いになる。従って、日本経済の維持に社会全体が、また、特に市中の金融機関が責任を持つのは当然です。国債と言う債券の行使を放棄して、国に協力することが勧められる。その意味でも、国債発行は国の借金にはならない。

政府の予算執行によって、経済が活性化し、GDPが増えれば、社会の貨幣量も増大し、その効果は市中の金融機関に集約される。だから、そのような経済活性／GDP増大の享受者として市中の金融機関が政府の予算執行に協力するのは当然であり、政府の予算に不足分があれば、政府は金融機関から特別税として税金を徴収するのは自然なことです。

ただし、政府の予算執行の効果は未来的であり、不確定性があるので、その特別税の徴収には還付という手段を用意し、社会の経済体制が損なわれないように、特別税の納税者には債券である国債を発行しておく。

最終的には、国債発行は、日銀による紙幣発行がともない、経済活性／GDP増大が生じなければ、紙幣過剰でインフレになる恐れがあるので、政府や日銀は経済状況を監視しながら、この特別税（即ち、国債発行）を扱わなければならない。

いづれにしても、国債の発行は国（政府）の借金を増やすものではなく、社会の経済活性化／GDP増大のために、市中の金融機関が支払った特別税の金額を示すものであり、税金還付が保証されているので、金融機関の資産の維持、増加につながるものです。

この国債への新解釈を高市首相や片山財務大臣は採用すべきです。さらに、新経済学を採用して、日本の財務省はノーベル経済学を狙うべきです。

中国から、高市内閣と日本の独立を守れ！

 

中国問題が、今、日本で大きな問題となっている。中国が高市内閣を脅かしている。

中国という非民主的な専制国家には、自由も民主主義もなく、中国共産党による専制主義国家となっている。しかも、中国は日本を仮想敵国として、さまざまなスパイ攻撃をしかけており、政界や財界にも浸透している。その例が、石破前首相の親中路線です。石破前首相の異常な言動は、日本の左翼、リベラルの影響を受けたものであり、中国工作員の影響下の日本の言論界、報道界の影響を反映したものです。

中国工作員の影響が、日本の学会、言論界、政界、財界、ビジネス界、官界にまで及んでいることに、日本国民は警戒すべきです。石破前首相が、首相の座に異常な執着を示したのも、中国工作員の影響です。

2009年12月15日に、日本の明仁天皇が、天皇特例会見として、当時の中国国家副主席の習近平と会見したことがある。当時、国家元首でもない習近平が天皇と会見できたのは、異例のことだった。その背後には、小沢一郎の影響があったと言われる。

小沢一郎は、当時の民主党議員百何十人かをつれて訪中し、当時の胡錦涛主席と会見し、民主党議員は胡錦涛と握手をして、大いに舞い上がったと言われる。

さらに、2020年のコロナ禍の発生の前に、当時の安倍晋三首相は国家主席となった習近平を国賓として日本に招待しようとしていた。しかし、コロナ禍によってこの計画は中止となった。これは、コロナが日本を救ったと言っても言い過ぎではない。保守派と言われる安倍晋三ですら、中国に対する判断を間違ったと思われる。

このように、中国の影響力は日本の政界に深く及んでいる。

戦後は、1972年の日中国交正常化以来、日本が大量に中国に財政支援、経済支援、技術支援を行い、中国の経済発展を助け、1989年の天安門事件以後も、日本は西側各国に率先して中国の支援を続行し、明仁天皇は中国を訪問し、中国の国際舞台への復帰を手助けした。

2010年頃には、中国のGDPは日本を抜いたが、中国の経済統計は信用できない。しかし、やがて資本主義の罠に中国が陥るのは明らかだと思われていた。現実に現在、中国は不動産部門の低迷によって大不況に陥っている。日本の90年代の不良債権問題の10倍の深刻な事態にある。日本は、バブル後の不況から脱するのに30年かかったが、中国は今後、50年は不良債権問題に悩まされると考えられる。

しかし、問題は、中国が豊富な資金を使って、日本の各界に浸透していることです。政界（自民党、公明党、旧民主党）や財界、学会（東大など）、言論界（NHK、朝日新聞、毎日新聞、東京新聞など）、さらに皇室周辺にまで中国工作員が暗躍している。

中国は、明確に世界制覇の意思を持っており、周辺国を属国化しようとしている。特に、中国にとって強敵の日本には、的をしぼっている。

その影響を受けて、日本の左翼、リベラル派は親中路線を取り、アメリカへの反発から中国を支持するようになっている。旧民主党の鳩山元首相がその例です。さらに、現上皇は周囲の影響を受けて親中的な姿勢を見せてきた。

日本国民は、日本の社会のエリートや富裕層に、親中リベラル思想が蔓延していることに警戒しなければならない。

アメリカもトランプ大統領のような無責任な指導者が出ており、日本の防衛と、平和や繁栄、独立を守るには、日本人自らが日本の霊性に従って独立の気概を持たねばならない。

先の首相選挙で、親中派の影響を受けた小泉進次郎や林芳正が首相になっていれば、さらに中国工作員の影響が政府内に拡大したと思われる。

その意味で、高市早苗が首相になり、片山さつきが財務大臣になったのは、まさに、奇跡です。日本国民は、中国の魔の手から高市政権を守らねばならない。それが、日本の自由と独立と民主主義を守る途なのです。

ただし、一般の中国民衆と中国共産党のエリートとは、区別しなければならない。むしろ、中国共産党の独裁下で愚民化政策の犠牲になった一般中国人を憐れむべきです。

アメリカのキリスト教的な民主主義の下、日本の霊性を重んじる高市政権は、日本国民によって守られるべきです・・・

高市首相の台湾問題の判断は正しい！

 

中国は台湾を領有していたことはない。従って、台湾問題は中国の国内問題ではない。これが、基本的な考え方です。

そもそも中国（北京政府、共産党政府）が成立したのは、中華民国政府（台湾）の成立後（1912年）の40年近く後の1949年です。

日清戦争（1894～1895年）の後で、台湾は1945年の第二次世界戦争の終わりまで日本は台湾を領有していた。第二次世界戦争後、台湾は中華民国に引き渡されたので、中国は台湾の領有権を主張する資格はない。

従って、日本が台湾有事は日本の安全を脅かすものだと判断しても問題はない。

中国（北京、共産党政府）の台湾領有の意図は、歴史の流れに反したものです。領土拡大を求める北京政府はチベット、ウイグル、満州（中国東北部）、台湾などを支配しようとして来たが、これは、中華思想と呼ばれる中国が自国を「中華」と呼び、儒教的な王道政治の理想を実現した漢民族が、その文化・思想が最も価値あるものであると自負している思想の現れです。

しかし、この2千年の世界の文明は、中華文明ではなく、欧米のキリスト教文明が主流です。中国はバチカンのような世界宗教の中心でもない。

準キリスト教国の日本は、欧米と歩調を合わせ、中華思想を推し進める中国の横暴を抑えるべきです。

従って、高市首相の「台湾有事は日本の存亡危機をもたらす」との警戒感は正しい。

高市政権は、破産を心配することなく、国債を発行して経済を活性化し、GDPを増大させるべき！！

 

政府が予算を執行する時に、税収の不足分を国債を発行して、資金を調達する。

この時に、政府が借金をしていると考えるのは正しくない。

政府が発行する国債は、市中金融機関が買い入れて、政府に日銀紙幣を供給する。そして、市中金融機関は日銀に国債を売却して政府に供給した日銀紙幣を回収する。

つまり、政府は予算の執行資金の不足分を市中金融機関を通して、日銀から得ている。

このとき、社会の紙幣量が増加して、インフレになる可能性がある。そのために、政府はまず市中金融機関に国債を購入する余裕があるか否かを判断し、インフレにならないようにしている。また、市中金融機関から日銀が国債を購入する時、インフレにならないように判断している。二重のチェックが入るので、国債発行で貨幣量が増えても、社会はインフレにならない。

現在、政府の国債発行量は1000兆円になり、日銀が500兆円ほど市中銀行から国債を買い上げている。日銀の保有国債は事実上、政府が国債を償還したことになるので、国の負債とはならない。残りの国債もいずれ日銀が購入するので、政府の負債は全て消滅する。

むしろ、国債発行とは、政府紙幣の発行であり、政府紙幣を日銀紙幣で購入した市中金融機関は、その政府紙幣を日銀に売って、再び日銀紙幣を取得したと考えるべきです。

社会で通用するのは、日銀紙幣なので、政府は予算の執行のためには日銀紙幣が必要だが、政府は直接、日銀に紙幣を要求できないので、政府紙幣を日銀紙幣と交換する必要がある。そのために、社会にインフレなどの経済的問題を生じさせないために、市中金融機関を通して、日銀に政府紙幣を日銀紙幣と交換させている。

基本は、政府は税の強制徴収だけでなく、政府紙幣も発行する権力を持っているが、世界で主流の今の資本主義に従って、紙幣の発行権は日銀に与えている。そのために、国債発行という手順を踏んでいる。

国民が経済活動をして利益を上げ、生活ができるのも政府の法体系という最終的なインフラストラクチャが存在するお陰です。つまり、社会がGDPを計上できるのも、政府インフラストラクチャのお陰です。そして、政府インフラストラクチャの使用料として、政府は通常の税金の他にも社会全体からGDP計上費から特別な税金を徴収できる。それを、市中金融機関に国債を買い取らせるという形で実現している。

ただし、国債は政府紙幣として発行していると考えると、日銀に国債（政府紙幣）を日銀紙幣と交換させて、この特別な税負担を帳消しにしている。

いずれにしても、国債発行は社会に対する特別な徴税方法だと考えれば、国債発行によって政府が破産することはないのが分かる。

このような社会が成り立つには、社会に供給能力がなければならない。その供給能力が維持できるように、政府は予算を執行して社会の経済活動を維持し、高めている。

だから、歴史を見ても、社会が経済的に発展するにつれて、予算額が増え、国債の発行高も増え、日銀の保有する国債の量も増える。これが、現代資本主義の正常な姿です。

従って、高市政権は、政府の破産を心配することなく、国債を発行してさまざまな事業を執行すべきです。

高市政権は、新経済理論を採用し、中国の脅威に備えよ！

高市首相は、奇跡的に首相になれた。

リベラル、親中国派の強力な抵抗にもかかわらず、日本の伝統を重んじる国民の支持によって、自民党の左翼勢力に打ち勝ち、奇跡的に首相になれた。その意味で高市は、国民の保守・愛国派に支えられれていることを自覚しなければならない。

従って、高市政権は謙虚に国民の声に従うべきです。自民党員の大きな支持があったお陰で、高市政権は成立したのです。

しかし、国民の大多数はまだ、高市政権を信任する機会を与えられていない。従って、出来るだけ早く総選挙を実施し、国民有権者から信認される必要がある。

また、その政策も国民のためのものでなければならない。財務省や中国工作員の影響下にあった岸田・石破政権とは一線を画さなければならない。

具体的には、まさに、積極財政政策を推し進めるべきです。内政は、日本経済の活性化が鍵です。そのためには、経済理論を一新しなければならない。要するに、消費中心の経済学です。政府の予算執行は国民生活の推進にあり、GDPの増大です。しかし、政府予算が十分な経済力の維持や福祉のためには、不満足であれば、当然、必要な紙幣を日銀に供給させなければならない。そのための手段が国債の発行です。

国債発行で国や政府が社会から紙幣を取り上げることになるが、政府から国債を購入した市中銀行は、最終的に日銀に国債を売却し、国債購入に要した紙幣を補填するということで、社会の経済活動を毀損することなく、GDPの増加に必要な国債の消化ができる。要するに、国債は政府紙幣の一種であり、政府紙幣を日銀紙幣と交換するのに、政府は市中銀行を介して日銀に国債を購入させている。日銀は政府の一機関であり、国債は日銀で消滅することになる。そして、社会には市中銀行から経済の維持・拡大のための紙幣が供給されることになる。経済規模やGDPが増大すれば、社会に必要な紙幣の量は増加しなければならない。その増加分が政府から国債＝＞政府紙幣＝＞日銀紙幣の形で、事前に供給されることになる。要するに、国債発行で、政府の予算が執行でき、経済活動は維持・拡大し、後には増加した日銀紙幣が残ることになる。従って、このシステムで物品やサービスが増加し、政府は破産することはない。

国債とは、国や政府の借金ではなく、GDPの増加分なのです。金融的には、日銀が国債（政府紙幣）と日銀紙幣を交換することで、債権と債務の関係は無意味になる。

この考えの延長で、経済の核心の消費を維持・拡大するために、政府が消費手当を国民に支給するのが正しい。その財源は国債の発行によれば良い。消費はGDPの維持・拡大に通じるので、発行された国債が国や政府の借金となることはない。

このように新経済理論で国力を高めておけば、中国の威嚇に日本政府が怯える必要はない。そもそも、1970年代の日中国交正常化以来、日本が中国の風下に書かれる状況にはなかった。中国の過去の歴史の悲劇の原因は、過去の日本ばかりでなく。過去の中国政府や中国共産党にも責任があり、日本は国交正常化以来、中国を優遇してきたので、今の日本が中国に借りがあるとはいえない。

そのように、日本の国内経済が活性化すれば、中国を恐れることはない。そのような歴史的精神を、高市政権は理解し、日本的霊性を重んじた政治をすべきです。

奇跡的に高市政権が成立したのも、日本の霊性が高市首相を支持したからです。それは、霊界から神様の支援があったことを意味する。高市早苗は謙虚に霊の指導に従うべきです。

GDPの拡大で、国債発行の後に残るのは、増加・消費された物品やサービスと増加した日銀紙幣なのです。国債発行で国や政府が破産することはないのです。ただし、物質文明の終焉が近づいている今、物品・サービス・紙幣はいずれ消滅させなければならない。それまでの以降期間に国民を苦しめないように、うまく国債を発行しなければならない。これが、高市政権の使命です。

日本経済の活性化は、政府による消費手当の支給！

 

経済の基本は、物質生活で人間を幸福にすることであり、物質生活の基本は消費です。つまり、人間の消費を円滑にするのが経済です。

実際、生活を成り立たせる消費があって、消費の対象となる物品やサービスを提供する供給力が必要とされるのです。

例えば、生きるための食物への需要があって、それを消費できるように食物を供給する農業や水産業などが成立する。生活に必要な情報を得る需要があって、情報を得るためのテレビやインターネット、スマホを供給する科学、技術、工業、産業が成立する。社会の発展自体が消費を中心に構成されている。

物品やサービスへの需要があって、それを供給する産業が活性化し、社会が成立する。つまり、人々の消費力が供給力を生み、社会を発展させることになる。実際、日本社会はアメリカの消費力によってけん引され、日本の産業はアメリカの消費者の需要にこたえる形で発展してきた。しかし、いつまでもアメリカの消費に頼ることは、日本の自立にとって問題です。

また、中国の消費にも頼るようになっているが、中国という専制主義国に頼るのも健全ではない。つまり、日本の国内需要による日本の消費力によって日本経済と日本社会はけん引されるべきです。

日本の過去の30年にわたるデフレ、経済の低迷は、まさに日本国内の消費を軽んじたからです。それが、緊急財政策です。

1990年台初期のバブル経済の崩壊、デフレ下において、緊急財政策が取られ、国民の所得は伸びなくなった。つまり、消費力がなくなり、以後、30年間の経済低迷が続くことになった。企業が人件費を抑え、コスト削減と称して給与の伸びを抑え、当時の給与水準が日本の10分の1だった中国に日本企業の生産拠点を移し、国内では低賃金化を放置した。これで、国内の消費力は低下し、日本経済は低迷した。

企業が十分な消費力を従業員である国民に支払わない以上、政府が消費手当を国民に支給すべきだった。さすがに、コロナ禍の時には、政府は危機感を持って定額給付金を支出したが、そのような給付金として30年前から政府は消費手当を国民に供給すべきだった。

消費手当のほぼ全額が消費に支出されれば、その分だけGDPは増加し、経済は活性化し、企業収益は向上し、政府の税収も増える。

特に、低収入の1000万世帯に、消費手当として年間100万円を支給すれば、10兆円かかるが、その数倍の経済的効果が出て、GDPは30兆円は増える。このような経済対策を過去30年間に毎年続けていれば、今のGDPは800兆円にはなっている。

要するに、国内消費を維持し、上昇させるために、政府が国債を発行して財源とし、消費手当を国民に支給することで日本経済は発展を続ける。この消費手当は生活保護手当のようなものであり、非富裕層は全世帯が受け取るべきものです。

日本経済の活性化は、政府による消費手当の支給なのです。

愛国・保守派の高市勢力対親中国の左翼・リベラル派！

2025年は日本の社会に大きな試練の年となった。

石破首相が自民党からの辞任要求に攻して、異常な政権への執着心を見せ、どこまでも首相の座にこだわり、ついに自民党の総裁の座を追われることになった。2025年の夏は。石破首相の動向に振り回された夏だった。

結局、保守派の高市が女性初の自民党総裁に選出されたが、国会での首相指名がまだ確定していない。公明党が自民党との連立を離脱し、高市総裁は国民民主党や維新の会との連立を目指している。

野党の第一党の立憲民主党の党首の野田は、高市と同じく松下政経塾の出身だが、国民的な人気はなく、高市に代わって首相の座を得ることはないと思われるが、国民民主党の党首の玉木を首相にかつごうとしている。

最終的には、高市自民党は、国民民主党や維新の会の協力を得て成立すると思われるが、反高市の勢力は根強い。

これは、愛国・保守派の勢力と親中国の左翼・リベラル勢力の戦いの現れです。

本来、日本の伝統や霊性を重んじる愛国・保守派が主流だった自民党にも、親中国の左翼・リベラル勢力が浸透し、高市を総裁にするのを妨げようとし、また、国会の首班指名でも高市首相の実現を妨げようとする親中国の左翼・リベラル勢力が野党を中心に大きな勢力を持っている。

日本の社会には、中国が影響力を及ぼそうとして、長年、政界、官界、メディア、報道界、学会、ビジネス界、さらに、皇室などの上流界に浸透している。その影響が石破内閣にも及んでおり、まさに、自民党を乗っ取ろうとしていた。それに対抗するのが、高市を中心とする自民党などの保守派です。

これは、世界が物質文明の終焉に近づいていることを示している。

日本人も、伝統的な日本人の霊性を高める必要がある。それは、政治的には愛国・保守派が望ましいということになる。親中国のリベラル・左翼勢力には、霊性を尊重とするという考えはなく、非常に物質的な思想に支配されている。自民党の保守派も、物欲に汚染されているが、親中国のリベラル・左翼勢力よりも霊性を尊重している。

従って、高市首相に期待するのが、物質文明の終焉に生きる日本人には望ましい。

高市新首相に臨むこと！

 

高市新首相に臨むこと！

異常な状況で、自民党の総裁選挙が行われようとしている。

この際、新首相に有望な高市に要望したい。

１．日本初の女性首相、指導者としての自覚を持つこと。

卑弥呼以来、初の民族の指導者としての自覚を持つことが重要です。３世紀前半の卑弥呼以来の初めての日本民族の女性指導者になることを自覚すべきです。

卑弥呼、台与と女性指導者が続いたが、その後、天皇家が政権を奪い、1800年も日本の最高位に位置してきたのが天皇家です。このとき、縄文の伝統を受け継ぐ銅鐸文化が葬られ、銅鏡を祀る弥生・古墳文化へと移って行った。この縄文の伝統を受け継いだ卑弥呼・台与の女系王朝が、男系の天皇家に移った。だから、天皇家は男系にこだわる。

呪術的な霊性で日本を支配していた卑弥呼の伝統を重んじるべきです。

２．間違った財務省の経済観念を正すこと。

現代経済理論を正しく理解していない財務省は、日本の統治に不適格です。東大法学部で正しい経済理論ではなく、法律による国家管理しか学んでこなかった財務官僚は現代経済を学んでいない。

経済は、消費が基本であり、日本経済はアメリカの旺盛な消費に支えられてきたことを理解すべきです。だから、トランプ関税で日本経済は大きな危機に瀕することになった。

日本の消費を高めるには、デフレ・マインドで給与を上げない民間企業に変わって、政府は消費を支えるために消費手当を国民に支給すべきです。ただし、20世紀にはAIなどの技術が未熟で、工場建設で日本の自然が破壊されようとしており、日本経済の過熱を抑える必要があり、バブル抑止が必要だった。また、バブルに狂った経済犯罪が増加したので、需要抑制のために、金融の総量規制が必要であり、デフレもやむを得なかった。

しかし、デフレ時代の30年を過ぎて、技術もIT・AI化して、経済拡大をしても、問題がない状況になっており、国内消費を拡大しても安全な状況になっている。だから、消費手当を国民に支給して消費を拡大すべきです。

3.　中国・朝鮮の反日的姿勢に正面から取り組むこと。

戦後の日本による中国・韓国・北朝鮮への経済的支援に焦点を当て、戦後、東アジアが発展したことは日本の寄与が大きかったことを強調すべきです。また、この地域の平和への日本の寄与が大きかったことを強調すべきです。

現在、ウクライナ戦争などで、ヨーロッパでは第三次世界大戦が迫っています。東アジアでは、中国や北朝鮮の動向が心配されています。しかし、日本が断固とした平和維持の姿勢を示すことで、中国による台湾侵攻を阻止し、北朝鮮の暴発も防ぐことができる。

日米の安保体制を強化し、中国、北朝鮮、ロシアの危険な動向を抑えることです。そのためには、中国や朝鮮半島で平和を望む勢力を支援することであり、積極的な平和攻勢が求められます。

４．その他、物質文明が終焉に向かっていることを自覚し、霊的文明の発展を推進すること。

例えば、超常現象の研究を公的に支援し、大学で心霊学の研究を推進することです。ＮＨＫなどでも、「念力スプーン曲げ」などの特集をさせる。心霊治療も英国並みに公認すべきです。

高市首相も、卑弥呼が霊能力で統治したように、霊能力を高めるべきです・・・

徴税より、焦点は国債発行と消費手当の支給！

 

日本の国債発行に対する財務省の理論は間違っている。国債が日本を破綻させることはない。何十年も主張されて来た、日本が国債で破滅するという、財務省の理論は間違っている。

そもそも、国債は政府が予算執行の原資として、日銀に紙幣を出させる手続きです。

日銀＝＞紙幣＝＞政府＝＞予算執行！

ただし、国債は政府の債務になる。その担保は何かということになる。政府は、予算執行による経済の活性化、GDPの増大の可能性、経済規模の拡大の蓋然性を担保として日銀からカネを借りるというのが基本です。

経済が拡大すれば、それに合わせて日銀は紙幣を増大させなければならない。その拡大分を、先取りして政府に供給するのが国債です、

日本は、戦後、経済が拡大してきたので、日銀は紙幣量を増大させることになり、政府の負債もそれにカバーされ、政府の負債は相対的に減少する。だから、経済が拡大する限り、又は、維持させる限り政府は国債で破産することはない。

従って、政府は経済活動の活性化のために、国債を発行しても日本は破産しない。日本経済の原動力は、国民の経済活動、技術革新、市場の開拓です。要するに、日本人が真面目に働いている限り、国債で日本が破綻することはない。むしろ、国債は経済の発展と存続に必要な手段だということになる。

ただし、経済活動の行き過ぎや、環境を破壊するような経済活動は、止めなければならない。90年台では、まだ日本の技術は未熟だったので（AIもなかった）、バブル経済を抑えるために、緊縮財政、デフレによる経済活動の抑制もやむを得なかった。だから、科学・技術レベルが現在の水準に達するまで、日本経済はデフレでもやむを得なかった。

しかし、21世紀の今日になって、AIなどが発展し、また、危険な製造業も中国や海外に移転させたので、日本は安全な経済活動を発展させることができるようになった。

長年の国債による政府の紙幣供給は、1980年からGDP世界第二位の日本の経済活動で消費されてきたので、日本は破産しなかった。それは、国債は、まず市場の金融機関に引き受けさせるというステップを通したからです。経済的合理性を維持しながら、市場は国債を購入し、最終的には日銀に国債を買入れさせて、国の経済体制を維持してきた。

政府は、自分で紙幣を発行しても良いのだが、財政規律の考えから、金融市場を管理できる中央銀行である日銀に国債を買わせて、債券・債務の関係を帳消しにする。

日本経済が存続し、発展する限り日銀も、国債も破綻しない。経済的状況を監視しながら、適切な国債発行によって、紙幣を市場に供給するのが財務省の仕事です。

その経済の基本は消費であり、税金を徴収する前に、国民に消費手当を支出するのが、政府の義務です。そして、経済がさらに活性化するように、政府が消費手当を支出するのが政府・財務省の基本です。

日本人が勤勉な限り、日本経済は破綻せず、日本経済が発展する限り、国債が日本を破綻させることはない。

高市は首相になれば、税金にはこだわらず、国債発行や消費手当の支給をためらうべきではない。財務省は徴税さえできれば、国債や消費手当には反対しないはずです・・・

財務省の主張の間違い！

国債は、買い手がいる限り、問題を発生しない。

政府の国債は、市場の金融機関が購入し、金融機関は最終的に国債を日銀に売却すれば、国債は政府に戻る。

要は、国債は政府が予算を執行するために、日銀にその費用を出させるための手続きであり、その手続きに市場に関わる金融機関を介入させ、市場の経済的安定を保証する仕組みです。

ただし、予算の執行を政府の命令で、国民・市場・企業等に無償で実行させることができれば、国債も必要なくなる。しかし、資本主義社会の経済的安定性のために、市場の金融機関を介入させている。政府の命令で、道路も病院も無償で作らせることができば、政府に必要なのは予算でも国債でもなく、強制力のある法律だけだということになる。ただし、それでは独裁国家になる。資本主義の社会での経済的整合性が求められるので、予算の執行には国債が必要になる。

つまり、国債は政府が発行し、日銀が国債を購入して、その対価（紙幣）を政府に支払い、その対価（紙幣）で政府は予算を執行すればよい。

ただし、紙幣の量が政府の一存で増えれば、市場の経済に影響が出る。そのために、市場に関わる金融機関に国債を購入させるという段階が必要になる。

言い換えれば、市場の金融機関が国債を購入している限りは問題がない。

また、国債は政府にとっては債務になるが、最終的に日銀が金融機関から国債を買えば、国債は日銀の債権になる。政府は法律で政府の債務と日銀の債権を相殺させることができる。

結局、国債発行後に残るのは、予算の執行で市場に放出された紙幣だけということになる。この紙幣はGDPの増加に貢献する。

従って、経済的安定性が保証されていれば、国債の発行と共にGDPは増加するので（社会は発展するので）、国債の増加で国が破産するという財務省の主張は間違っている。

(https://biz.chunichi.co.jp/news/article/10/85710/)

高市は10万円の消費手当を支給すべき！

高市は、首相になれば、新経済理論を採用すべきです。

それは、消費を中心とした経済理論です。そもそも、日本経済はアメリカの消費によって支えられてきた。日本経済が不振なのは、日本国内の消費力を高めなかったからです。

1990年頃のバブル経済を抑えるために、日銀が貨幣の流通量を抑えたので、消費が低迷し、それ以降30年の経済不振に陥った。株価や地価が下落し、国民の資産価値が減少したので日本社会は低迷したのです。

当時のバブル経済は、多くの金融犯罪を生み出し、また、工業化の行き過ぎで国内自然は汚染が加速していた。その経済の過熱ぶりを抑えるために、日銀の処置はやむを得なかったが、それでも日本経済はアメリカの消費に支えられて生き残った。

今は、AIが普及し、管理を厳重にすれば、好況になっても、かつてのような危険なバブルは防ぐことが可能です。従って、日本の国内消費を拡大させれば、アメリカの消費に頼らくても、好況を維持できる。

そのためには、政府は国民に消費手当を支給すべきです。問題は、古い経済学に縛られた財務省です。財務省は税金を集めるのが仕事です。彼らは仕事が無くなるのを恐れている。だから、財務省に消費税は集めさせてもよいが、代わりに消費手当を国民に支給させるべきです。

そこで、高市は首相になれば、消費手当の10万円を全世帯に支給すると公約すべきです。財源は、特別な国債や税収の見込みなど、いくらでもある。国や企業の内部留保を活用してもよい。要は、消費を活性化することです。アメリカの消費ではなく、国内消費に頼ることです。

これを、バラマキと批判するのは新経済理理論を理解しないからです。消費手当が、経済の活性化につながり、税収の増額につながり、さらなる経済活動の拡大につながり、財政の赤字は相対的に小さくなる。

アベノミクスに変わる、タカノミクスで消費手当の支給を公約し、経済を活性化すべきです。ただし、AIを活用して金融犯罪は徹底して取り締まるべきです。

新首相は霊性の高い政治家がなるべき！

日本の政治が大きな危機に面している。

石破首相が自民党を破壊しようとしたとして、評判が悪く、首相の任期を残して追放されようとしている。

しかし、石破にもプラスの面があった。立憲民主党を道連れにしたことです。衆参の２回の選挙で自民党は大きく議席を減らしたが、立憲民主党も勝てなかった。立民は野田が党首に復帰して、政権の再獲得を狙っていた。石破は自民党を破壊したが、立民の政権再奪取も防いだ。これが、石破のメリットです。

立民は、単にリベラルではなく、中国共産党の影響が強い政党です。立民の首相は鳩山、菅直人、野田と反米のシロウト内閣だった。

自民は、長年、アメリカCIAの影響下にある政党ですが、アメリカとの結びつきで繁栄と平和を実現してきた。中国の支配下にあるよりは、アメリカの影響下の方が日本の国益になることを証明して来た。戦後の日本国憲法は、アメリカの影響を受けてできた憲法なので、日本は親米の自民党の支配下にあることで、国が安定してきた。

その自民党は、中国寄りの立民は抑えたが、石破によって保守派から支持を失った。次の自民党の執行部は保守派の新政党と提携しなければならない。これも、石破がもたらした効果です。

しかし、本質は次の新首相は霊性の高い政治家がなるべきという点です。

霊性の高い首相であれば、心霊治療もでき、自然災害も防止でき、経済も活性化でき、福祉も充実出来、国家の安全も守れるはずです。これは、本来、天皇の仕事だが、今の天皇家は霊能力を失っているので、政治家が霊能力を持つことが要求されている。

まず、日本の伝統的な霊能力を持つ政治家を自民党の総裁に選ぶべきです。最終的には、日本に大統領制を導入し、霊能力者を大統領にすべきです。

2025年の危機はトランプ関税と石破問題！

 

2025年に大災害が生じるとの予言が、広く知られていたが、問題の7月には何も生じなかった。九州南方の地震やカムチャッカ半島発の小津波があったが、この８月の末まで猛暑以外には大きな自然災厄は生じていない。

しかし、自然界ではなく、人間世界では大きな試練が日本には生じている。その第一がトランプ関税であり、第二が石破首相の進退に関する政界の混乱です。いずれも、現在の世界の物質文明の終焉の現れだと思われる。

トランプ関税は、戦後の世界の経済体制を支えてきたアメリカの影響力に狂いをもたらしている。世界経済があって、アメリカ経済も発展するという今までの常識を覆し、世界が大混乱してもアメリカ人の生活さえ豊かであれば良いという、驚くべき姿勢をトランプ政権は取り始めた。これでは、世界は正常に発展しない。次期大統領選に、人類全体の発展を考慮するような人物が勝利するまでは、世界は苦難に直面しなければならない。2028年の大統領選挙が鍵となる。

石破首相の進退問題は、日本国内に保守派とリベラル派の分断を生んでいる。衆参、2 つの選挙で大きく議席を失っても、石破首相は続投の構えを貫いている。これは、従来の政界では考えられない姿勢です。二度も国政選挙で敗北しても退陣しなかった首相はかつてなかった。クリスチャンの石破首相が普通の自民党の保守政治家とは異なったメンタリティを持っているとしても、一般的な政界の常識から言えば、狂った首相だということになる。

保守系の自民党議員は、新総裁・新首相を求めているが、党内リベラル派に支えられた石破首相は続投の姿勢を変えない。石破首相の背後には、リベラル系の朝日新聞や親中国派の勢力がいる。自民党の保守派を打倒したい勢力は、選挙で自民党が負けるのを望んでおり、本当は有権者に人気のない石破首相のもとで、自民党が壊滅するのを望んでおり、彼らが石破首相を支えている。しかし、親中国派が日本の有権者から支持されることはあり得ない。このままでは、自民党は次の国政選挙でも敗北するが、リベラルの無能力の立憲民主党も人気はない。結果は、新たな保守党の飛躍につながる。リベラル勢力は中国でつながって危険だが、保守も行き過ぎると貧しい国民を無視する。国民が自分たちの目先の利益だけを考えていれば、国政は混乱を続ける。やはり、民族というものの歴史も考えなければならない。日本民族の伝統的な精神を、石破首相は持っているのかどうかということも重要です。

特に、親中国の公明党の支援がなければ勝てない自民党議員は、親中国の石破首相を守ろうとしており、かつての保守・親米の自民党というイメージではなく、岸田・石波政権ではリベラル・親中の自民党という姿になっている。

これは、さらに減税に反対する財務省の影響力も考えられる。財務省は新聞・テレビのメディアを使って減税派を抑え、増税に傾く石破首相を支えている。国が滅んでも、自分たちの生き残りを考えると言われる財務省にとっては、石破首相は扱いやすいのだろう。

驚くべきことに、トランプ米大統領が、そのエゴから世界経済を混乱させる中で、日本は中国と財務省が石破首相を支えているという構図になっている。これは、物質文明の崩壊する過程を表している。結局は、自分たちの利益だけを考える人々が、トランプ政権下のアメリカのように、石破首相を支えている。また、中国の利益のためなら、日本の崩壊を望むような中国政府の影響力も現れている。

現在の物質文明が崩壊する過程の、1つの現象だということになる。

答えは、国民が霊能力を強めて、この世界と日本の2025年の危機に対処することです。

神様に与えられた霊能力を使えば、猛暑も日本の石破問題も、ウクライナ／ガザ紛争などの世界の危機も、トランプ関税も克服できる！！

物質文明の破綻と霊的文明の成立

 

2025年は、異常な年です。

2025年については、大きな災害が生じると予言されていたが、九州南方の島での地震やカムチャッカ半島発の津波があったが、今のところ日本列島への大震災は抑えられている。しかし、トランプ関税や石破政権の異常な居直り、物価高などで社会不安は続いている。また、東京の猛暑日は記録的な日数を記録している。

これは、物質文明の終末を意味している。もはや、人間社会は自律的な回復力を失っている。

世界経済を主導しているアメリカが、世界経済のことを考えずに自国の利益第一を掲げ、世界の経済体制を揺るがず高関税を各国に課すようになった。つまり、世界の経済体制のバランスの取れた発展ではなく、各国が経済的に崩壊しても、アメリカの繁栄を目指す姿勢を取るようになった。

日本では、物価高、自民党の不人気の中、石破首相が続投の意欲を見せ、政界は混乱している。石破首相は、自民党や政界がどうなろうと、自分の地位を守ろうとしている。つまり、日本の未来や繁栄に対する責任感はない。国民も、自民党はいやだが、石破首相は支持するという不可解な姿勢を強めている。

人類への警告は前世紀から、聖母マリアの霊が各地に出現して与えられてきた。特に、人類が原子力を使い始めてから、その警告が大きくなっている。また、UFOに乗った異星人が、誘拐した地球人に何度も警告を発している。さらに、地球の科学者も文明の終焉について警告を発している。

物質文明の発展は、人類が自然資源を取り尽し、環境に大きな損傷を与え続け、地球の正常な働きを狂わせる程度にまで進んでいる。人間の科学・技術は地球を管理できるレベルには達していないのに、人間の物質的欲望はどこまでも肥大し、地球を破壊してでも、その欲望を満たそうとしている。それが、文明の破滅をもたらすというのが、聖母マリアの霊や異星人の警告です。

実際に、ガザやウクライナの戦争で多くの幼児、老人、女性などの弱者が苦しんでいるのに、特に先進国では自分たちの贅沢な生活の維持しか頭にない。同じ人類が苦しんでいるのを無視して、自分たちの幸福を追求する人間は、神様から見放されても文句は言えない。必ず、大きな矛盾が、この物質文明には生じて、崩壊する。2025年にその破綻が明らかになった。

悪魔は人類に物質的繁栄を追求させ、その頂点で破滅をもたらそうとしている。先進国やロシア、中国の人々は、自分たちの物質的幸福の追求に夢中になり、この危機が見えない。

実際に、世界は第三次世界大戦に進んでおり、また、化石エネルギーの利用増大で地球温暖化が進む一方、太陽活動の低下から小氷河期の到来が予測されている。また、AIの利用が社会に破壊的な影響を与えようとしている。一部のAI利用者が社会を支配し、多数の人間の生活を破壊する可能性も出ている。

この物質文明の崩壊後には、霊的な文明が来なければならない。科学・技術で生活の利便化を図るのではなく、霊能力で霊的エネルギーを利用しなければならない。

発電方法も化石エネルギーや原子力の使用ではなく、もっと高度な霊的エネルギーの使用に変え、自然の資源を採掘するのではなく、原子の構造自体を霊能力で変え、生活に必要なものを生み出さなければならない。食料の生産も、化学肥料ではなく、自然の生育条件を高めるようにすべきです。要するに、大自然と調和した霊能力で生活をすることです。当然、貨幣経済は廃止されなければならない。

日本の縄文時代のような、霊能力に頼った大自然を尊重した霊性主体の生き方をすべきです。

日本史の真理！

 

日本史の最大の謎は、卑弥呼の邪馬台国と天皇支配の大和国との関係であり、現天皇家の出自であり、日本民族のルーツです。

驚くべきことに、この謎は1500年間、放置されてきた。その結果、現在のような無責任体が続いている。現在の日本人は、ユダヤ人のような確固とした歴史的な背景を持っていない。また、ヨーロッパの王族のような、出自が明らかな歴史を持たない天皇家が今も、日本社会に君臨している。そして、宮内庁が天皇陵墓、古墳の掘削・研究を防止しており、国民は正しい歴史観を持つことができなくされている。

正しい日本民族の過去を知るには、魏志倭人伝を研究しなければならない。3世紀の前半に活躍した卑弥呼について報告したこの中国の歴史書がカギとなる。

結論を言えば、邪馬台国は奈良県の大和盆地にあり、卑弥呼・台与と続いた卑弥呼系の女系王朝から王権を引き継いたのが、現在の天皇家であり、その先祖は中国・秦帝国から紀元前200年頃に日本列島に移住した方士・呪術家の徐福の末裔だった。つまり、天皇家は日本人の大部分が縄文人の子孫であるのに、縄文人の血が入っていない。天皇家には、古代漢民族の血が流れている。だから、天皇家が編纂ささせた記紀には、卑弥呼や銅鐸などの縄文文化の伝統が書かれていない。天皇家は、古墳文化の始まりに、卑弥呼・台与の系列から王権を奪い、又は、受け継いだからです。

まず、邪馬台とは「ヤマト」と読むべきです。台与を「トヨ」と読むように、台は「ト」と読むべきです。

また、倭人伝には、書かれていることよりも、書かれていないことが重要です。書かれていないことの代表が、阿蘇山と富士山です。中国から日本に来れば、この2 つの名山のことは無視できない。つまり、邪馬台国は阿蘇山と富士山の間にあった。また、風光明媚な瀬戸内海を渡れば、必ずその景色を記す。さらに、弥生初期の大集落があった出雲は、投馬国と記されている。従って、北九州から山陰の日本海岸を沿って出雲に達したのは間違いない。

そもそも、日本列島には朝鮮半島との交流があり、半島から日本海を渡れば、北九州、出雲などに簡単に来れる。このルートは魏の使いも使った。水行10日とは、北九州と出雲の間の旅程です。さらに、水行10日で丹後半島に着き、陸行１か月で奈良盆地に入る。方位は、当時の感覚から、港を出る時の方向を基準にして、倭国は北九州より南に広がる土地だとの、朝鮮半島から見た感覚に従って、東を南と書いたのだろう。

７世紀に、大和朝廷が中国の唐と戦ったときには、唐の軍隊が北九州から瀬戸内海を通って奈良を攻撃するのに備えて、瀬戸内海の沿岸には多くの砦が作られた。つまり、北九州、瀬戸内海のルートは秘密にすべきルートだったので、卑弥呼の時代にも、魏の使いには瀬戸内海を使わせなかった。また、九州の狗奴国は熊本近くにあったので、その勢力が瀬戸内海にも及んでいれば、それを避けて日本海側のルートを取らせるのが安全だった。そのため魏志倭人伝は曖昧な記述になっている。

さて、卑弥呼の王権は姪の台与に移ったが、巫女だった卑弥呼とは違って台与は夫を持っていた。それが、徐福の末裔の漢民族の血を引く神武天皇だった。中国との交流には、漢字の知識が重要であり、徐福の伝統を受け継いでいた神武は外交で重用され、台与の夫になり、女系の卑弥呼王国から男系の神武王国へと権力を移行させた。古墳時代になると、卑弥呼の時代のことは忘却され、台与の夫の神武を始祖とする天皇家の支配が確立した。

記紀には、箸墓古墳に埋葬された卑弥呼・台与系の倭迹迹日百襲姫命（やまとととひももそひめのみこと）について下品な記述があり、天皇家が卑弥呼系の伝統を抹消しようとしたことが伺える。漢民族を始祖とする天皇家の倭人蔑視が記紀には現れている。銅鐸を三種の神器とせずに、古代中国発の銅鏡を三種の神器に含めているのでも、それが理解できる。

なお、倭は卑字なので、和と変更し、美称の大をつけて大和としたが、ヤマトの呼び名は広まっていたので大和と書いてヤマトと読ませることにした。そして、天皇家が男系にこだわるのは、自分たちの祖先が女系の卑弥呼王国に、台与の夫として王国に入り、最終的に王国を乗っ取ったという過去があるので、逆に、男系で天皇王国を守ろうとしているからです。

つまり、今の日本では、卑弥呼までの縄文時代以来の、日本民族の霊性は薄れ、古代中国の秦の方士由来の天皇呪術が暗黙の支配力を認められているが、やはり、漢民族の伝統より、本来の日本民族の伝統を取り戻すべきです。その上で、キリスト教の霊性を認めるべきです。

また、7世紀の白村江での唐とに対する敗戦以来、天皇家の霊能力は失われており、秀吉の明との戦いでの挫折、20世紀の大日本帝国の中国戦争での失敗、キリスト教国のアメリカへの敗戦などで、天皇呪術は失われ、日本は今や準キリスト教国となっており、キリスト教の霊性の高さは証明されている。

従って、今こそ、霊能力のある縄文人の末裔の日本人を新天皇として、日本の霊力を高めて、危機の21世紀を乗り越えるべきです。

（ただし、現天皇家は旧天皇家として、適切な保護を与えることにする。）

猛暑、米作地帯の水不足、石破首相の辞任問題、トランプ関税という四重苦を霊能力で防げ！

 

8月初旬までの日本は、猛暑、米作地帯の水不足、石破首相の辞任問題、トランプ関税という四重苦に苦しんでいた。

しかし、現在は、霊能者の祈りによって、猛暑はやや収まり、大雨・洪水は生じているが水不足は解消しつつあり、石破辞任は総裁選への目途がつき、トランプ関税問題の動揺も収束しつつある。

霊能者は、さらに、日本の天候を抑え、石破辞任の円滑なプロセスを促進し、トランプ関税交渉も日本の国益に適うような結果を願うべきです。

さらには、ガザやウクライナでの停戦を祈り、イスラエル・アメリカとイランの対立が緩和するのを祈るべきです。

このような、人間界や自然界の問題を解消するには、人間の浅知恵ではなく、霊界の神様などの大霊の力を借りれる霊能者の霊能力が必要です。

そのような国難を解消する霊能力は、本来、天皇が発揮すべきだが、今の天皇家には、1300年前の中国・唐との白村江の戦いでの日本の敗戦以来、霊能力は失われているので、主権者・国民の中の霊能者が、その霊能力を発揮すべきです。

そして、将来的にはそのような霊能者の中の最高の霊能力保持者が新天皇となるべきです。

いずれにしても、聖書を読めば、イエス・キリストの名によって神様に祈れば、願い事は叶うと言われてもいる。そのような、祈りや願いは霊能者が行うべきです。

現実に、そのような霊能者がいるので、猛暑と水不足は収まりつつあり、ウクライナの停戦も光が見えており、イスラエル／アメリカ・イラン問題も停止しつつある。

さらに、大雨・洪水も防止されるだろう。また、予言されていた2025年7月の日本の太平洋岸での大津波は回避されたが、2025年中は祈りを続けなければならない。

現在の日本の危機の克服には、霊能力のある新大統領と新天皇が必要！！

この夏の猛暑や水不足が、日本を苦しめている。また、トランプ関税で日本経済は危機に瀕している。さらに、石破政権の不人気で政界は混乱している。

客観的に言えば、2011年の東日本大震災以来の国難状態にある。2011年の危機は、当時の民主党から再び自民党に政権が変わって落ち着き、2012年に安倍政権が発足してアベノミクス政策で経済も持ち直し、再び安倍首相が病気辞任する2020年まで日本は落ち着いていた。

しかし、2020年に安倍は病気辞任し、2022年に射殺されてから、自民党は菅、岸田、石破と政権が変わり、安倍派のパーティ券不正扱いなどで国民の支持を失い、現在の石破首相は衆参の両選挙で敗北し、与党は国会で少数与党となっており、この秋には石破首相は首相の座を追われるのは確実になっている。

要するに、この夏の日本は、現在、自然災害、内政問題、対米関税問題という三重苦の中にある。今年の７月辺りに、日本で大きな危機が生じるとネットなどで予言されていたが、それは自然災害だけではなく、内政、外交という危機を意味していたことになる。

或は、霊能者などによって、大きな自然大災害は防げたが、内政と関税問題の危機となって現れたと言える。

やるべきことは、霊能者がさらに霊能力を発揮して、猛暑・水不足を抑え、さらに、国内政治の安定を祈り、また、トランプ関税の緩和を願うことです。

逆に、今こそ、超能力者や霊能者の力が試される絶好の時です。かつては、空海などの密教僧は天候にも影響を与え、鎌倉時代の密教僧や神道の神主なども神風を吹かせて元寇から日本を守り、幕末・明治の新興宗教も霊能力で明治維新以降の日本の外交的成功をもたらした。

第二次大戦後は、アメリカ主導のキリスト教的憲法を日本は受け入れ、キリスト教の霊能力で日本は戦後の繁栄と平和を手に入れた。しかし、バブル経済で犯罪が増加し、社会が堕落し、キリストの霊が日本を罰するために、1990年以来30年間の経済不況をもたらし、救世主のように現れた安倍首相も宗教との癒着で射殺され、安倍派も政治資金問題で壊滅的状況にある。要するに、新たな霊能力を持ったリーダーが、日本には必要です。

霊能力で、猛暑や水不足、トランプ関税、国内政治の混乱を抑えられる人物が、今の日本には必要です。本来、そのような能力は天皇家にあるはずだが、今の天皇家には霊能力はないので何も期待できない。そうであるなら、霊能力に優れた人物を新天皇にするべきだということになる。その前に、日本に大統領制を導入し、霊能力のある政治家を大統領にすべきです。将来的には、霊能力を有する新大統領と新天皇家が新日本を主導すべきです。

新天皇は、霊能力コンテストで選ぶべきです。国民は、誰でもこのコンテストに参加し、優勝すれば新天皇になれる。ただし、現天皇家は旧天皇家として、政府の保護を与えられるべきです。新天皇の任期は３年とし、再任を認める。新天皇も引退すれば、旧天皇として政府に保護される、

アメリカの大統領は、霊能力ではなく個人的な人気で選ばれるが、アメリカ自体はキリスト教の霊的恵みを受けている。アメリカのキリスト教的霊能力が、日本の天皇神道の霊能力より強いことは、先の日米戦争で証明されている。だから、日本人はアメリカのキリスト教を基礎とする現憲法を戦後は受け入れたのです。歴史は正しく、霊的に理解すべきです。

日本の新大統領や新天皇は、キリスト教的な霊能力に加えて、日本の神仏の加護を受けれる人物でなければならない。しかし、まず国民の霊的理解が深まらなければならない。義務教育でも、心霊授業を行うべきです。全ての宗教の基礎は霊的な理解力です。

人は、死後、霊界に入ることは、宗教の如何にかかわらず、また、無宗教の国民も承知しておくべきことです。これが、今後の日本の発展の基礎です。

霊能力のある政治家を選べ！

 今、日本に求められるのは、霊能力のある政治家です。

自然災害を抑え、経済問題も解決し、国の安全保障も高めることのできる政治家です。

本来、このような霊能力は天皇が持つべきだが、天皇家の霊能力は1200年前の白村江での唐への敗戦以来、失われている。だから、霊能力のある人間を新天皇とし、新たな天皇家を立てるべきです。

その前に、霊能力のある政治家を日本国大統領として、現在の猛暑、トランプ関税、物価高を解決すべきです。

つまり、空海のように天候を左右できる霊能力を持ち、戦後の経済成長のような好景気をもたらし、戦前のような国家を守る気概を持った政治家が必要です。

物質文明にどっぷり浸った人間には霊能力はない。精神的な修業をし、霊的な信仰心がなければ霊能力は現れない。

この世は悪魔の影響下にあり、全てはカネで解決できるとして、悪魔が拝金主義を広めているが、イエス・キリストの教えに従って、愛と信仰心で全ての問題を解決しなければならない。従って、宗教に関係なく、霊的な信仰心を持っている人間が日本の大統領になるべきです。

現在の石破首相の次には、卑弥呼のような霊能力を持った女性首相が必要かも知れない。女性首相が実現すれば、歴史的には卑弥以来の日本の女性リーダーになる。政治に必要なのは、第一に霊能力だということを証明する機会になる・・・

消費税より消費手当の支給！

消費税の問題ではなく、問題は消費手当です。

政府が消費に税金をかけるのではなく、政府が消費のための資金を国民に供給することが、経済の出発点です。

国民は、その本来的な資産と、供給側の企業等で労働をして賃金などを得て消費用の費用としているが、その金額が低ければ消費は不十分なものとなる。消費が不十分であれば、供給側の企業等の経済活動も不活性化する。そして、過去の日本のような経済不振が続く。

そこで、消費者・国民に消費用の資金を政府が提供する必要がある。これが、消費手当です。この政府支給金の財源は税金と国債が考えられるが、その税金と国債に工夫が必要です。

例えば、100億円ほどの資産者にとって、１億円程度の税金等の支出は可能です。１万人の富裕層から１億円の税金を徴収すれば、１兆円になる。或いは、税金として徴収するのではなく、1億円の特別国債を購入させてもよい。あるいは、政府への寄付金として政府に提供させる。

また、償還期間未定の超長期国債を発行すれば、資金の目途はつく。償還期間未定の超長期国債とは、政府への出資者となることを意味し、自分の資産を政府の資産にするということになる。償還期間未定の超長期国債の保有者は、政府と利害・運命を共にする。国会に特別な席を与えてもよい。

要するに、富裕層はいくらでも富を蓄積できるという旧来の経済理論は破棄することです。富裕層は富を蓄積するほど、国家経済に責任を有し、その資産は政府の資産と合体するという新理論を受け入れることです。

そのような税金、寄付金、特別国債を財源とすれば、１世帯に年間100万円の消費手当を国民に政府は提供できる。そして、この消費手当は全額消費に支出しなければならない仕組みを作れば、その分GDPは上昇し、供給側の企業等も活性化する。従って、政府の税収も増える。

政府が、経済成長の維持には不足する国民の消費支出を補うために、国民に消費手当を支給するのがポイントです。

聖書を読んで霊能力を高めよ！

霊能力の存在に、全国民が気づき、霊能力を使える人間が増えれば、日本は救われる。

猛暑、酷暑も霊能力で防げた。今年の７月5日に予言された大災害も防ぐことができた。

実際、多くの日本人が、７月5日に予言された大災害の回避を願ったせいで、この予言は現実化しなかった。

また、多くの日本人が、特に首都圏の日本人が猛暑、酷暑の中断を願ったせいで、今は35度以上の猛暑も少し収まっている。

これらは、日本人が潜在的に持つ霊能力のお陰だと思われる。かつては、弘法大師（空海）も霊能力で天候を左右したし、鎌倉時代の仏教徒の祈りで中国・元の侵攻も、神風で防いだ。

この霊能力は、自然に対して働くだけではない、社会の経済状況にも働く。明治維新以降、民族の霊能力で、日本は第二次大戦前には世界の５大強国の1つとなり、戦後もGDPがアメリカに次ぐ経済大国となり、15年前に中国に抜かれるまでは、世界第二位の経済大国の地位を占めていた。これは、日本人の霊能力のお陰だとも考えられる。

しかし、物質文明に溺れたり、霊的に間違った生き方をすると霊能力は失われる。

第二次大戦で、日本がアメリカに敗戦したものも、軍部が天皇をかついで、軍部独裁・天皇神道の押し付けという、霊的に間違った道を歩んだからです。また、1990年頃のバブル経済崩壊以降の、30年以上の日本の経済不振も、バブル経済で国民が拝金主義に陥り、霊的に間違った生き方をしたからです。

一方、アメリカは、物質文明をけん引してきたが、キリスト教精神は失われなかったので、第二次大戦後も現在まで、世界のリーダーとしての位置を守っている。大部分のアメリカ人は、神様を信じ、霊的には最低限の基準を満たしてきたので、今までアメリカ社会は崩壊しなかったのです。

日本人が、世界のリーダーになるには、その霊能力をさらに発展させ、アメリカと並ぶ霊的大国になる必要がある。ちなみに、心霊主義の先進国であるイギリスは、戦後、世界の植民地を失い、経済苦境に陥ったが、霊的に立ち直り、今でも世界をけん引する立場にいる。日本の霊能者の中には、イギリスに行って霊的知識を高めたものもいる。

日本人の中には、隠れた霊能者は多い。街の拝み屋、行者、巫女、お代などの霊能者や、真言系の僧侶、神道系の修業者も多い。かつては、ユリ・ゲラーのテレビ番組を見て、念力スプーン曲げのできた子供は、全国に１万人以上いたと言われている。日本には、独特の霊的文化・風土があり、それを伸ばすべきです。

科学一辺倒の政府、学会、マスコミなどは、その霊能力を抑えようとするが、それは間違っている。むしろ、日本の災害克服、経済活性化、社会安全の促進のために、国民の霊能力を伸ばすべきです。

ただし、霊界には悪魔もいて人間の霊能力を悪用する。だから、まず正しい信仰心を持って、霊能力の開発を試みるべきです。宗教を問わず、信仰が霊的なレベルに達していれば、霊的信仰として、死後の霊界で優遇される。この世で、生きている間にも霊能力で奇跡を起こせるようになる。

今年の７月５日の大災害の防いだのも、今の夏の酷暑を抑えているのも、日本人の潜在的な霊能力です。特に、キリスト教では、イエス・キリストの名によって祈れば、奇跡が起きるとされている。日本人も、自分の信じる宗教にかかわらず、キリスト教の聖書を読んで、霊能力をさらに高めるべきです。

霊能力で猛暑を和らげよ！

霊能者は、天候も変えることができる。暑さ、寒さも変えることができる。霊能力によって、猛暑や酷暑も和らげることができる。

この夏も、霊能者は、その霊的エネルギーを使って猛暑を和らげなければならない。

この世は、神様がその想念で霊的エネルギーを使って生み出したものであり、この世では霊的エネルギーが働く。霊的エネルギーは、物理的法則を超え、科学でが解明できない。しかし、人の霊能力も霊的エネルギーを動かすことができる。

だから。霊能力／霊的エネルギーを使える霊能者は、自然界の天候も変えることができる。

霊能者は、外見では分からないが、心の奥底で「霊的信仰」を持っている。仏教系や神道系の信仰でも、単にこの世の宗教のレベルを超えて、霊的な深みに達していれば、霊的な信仰となり、そのような霊的信仰者は、意識的／無意識的にせよ、霊的エネルギーを使うことができる。

ユダヤ人のユリ・ゲラーも、外見では分からない霊的な信仰を持っており、念力でスプーンを曲げることができる。日本の空海（弘法大師）なども、霊能力で天候を左右した。宗教人でなくても、純粋な幼子は霊界の思い出を無意識に持っており、素直に霊的エネルギーを使える。だから、1970年代にユリ・ゲラーがテレビに出てスプーン曲げを演じると、多くの子供がスプーン曲げをやり出した。それが、きっかけで霊能力に目覚めた子供もいる。

精神力が物質に影響を及ぼすことは、一部の科学者でも認めている。ただし、この宇宙の成り立ちに神様の想念が働いたことを認めない科学では、霊的エネルギーの研究は出来ない。量子力学も神という隠れた因子を認めなければ、発展は望めない。

「非科学的だが、霊的には正しい真理」というものは存在する。それは、この宇宙、自然の中で、霊的エネルギーが、この世の物質的エネルギーの他にも働くということを認めなければならない。スプーン曲げに霊的エネルギーを使うだけでなく、悪天候に影響を与えるように、霊的エネルギーを使うことが重要です。

だから、霊能者は地震や津波、火山の爆発などの発生を防ぎ、特に、この夏の猛暑・酷暑を防がなければならない。これは、本来、日本第一の霊能者であるべき天皇家が行うことですが、今の天皇家には霊能力が期待できないので、一般の霊能者が取り組むべき課題となっている。

また、テレパシーや想念でUFOや異星人と交信する霊能者もいるが、異星人は人間を助けてくれない。地球の悪天候を霊能力で変えるのは、人間の霊能者に与えられた任務です。

科学がさらに進んで、千年後には、科学的・技術的に人類は天候も左右できるようになるだろうが、それまでに、霊能力を使って、霊的エネルギーに働きかけ、猛暑・酷暑などを和らげることが望ましい。

そうすれば、物質文明から霊的文明への移行も加速される・・・

 

第三次世界大戦は、2028年頃に始まる！

 

アメリカがイランの核施設を空爆した。これは、第三次世界大戦につながる。

第三次世界大戦は、2022年のロシアによるウクライナ侵攻で実質的に始まっていたと言えるが、トランプによるイラン空爆は、それを決定的なものとした。

ロシアはNATOとの対決を真剣に考えており、ロシアと組むイランは宗教的こだわりから、ユダヤ教のイスラエルとの衝突コースを回避する意図はなく、イスラエルの背後のアメリカが、イランとの武力対決に踏み切った。これは、ヨーロッパ・中東を中心とする第三次世界大戦につながる。ロシアと中東はエネルギー供給地域であり、世界経済に大きな影響を与える。ヨーロッパとアメリカが巻き込まれるので、日本への影響も大きい。

ただし、中国や北朝鮮はこの動きには連動しない。中国は内戦の危機を抱えており、北朝鮮は政権崩壊のリスクがある。東アジアは、この第三次世界大戦の枠外になり、日本は直接的な影響は免れるが、エネルギーや食糧の輸入は厳しくなる。

現在のトランプの任期が切れる2029年の前には、アメリカで政治的な混乱が生じ、その余波でロシアやイスラエルが賭けに出る。結局、米軍はヨーロッパと中東に出動し、ロシアやイランを占領するところまで行く。民主主義陣営と専制主義陣営の戦いは、前者の勝利に終わり、中国も北朝鮮も内乱状態となり、体制変革を求められる。

さらに、こ前後には、地球に自然大災害が生じる。最悪、2030年頃には小氷河期が始まる。太陽活動や地磁気の低下で宇宙線の降下が増え、雲が増え、日照が減る。また、心の悪い人間の脳から異常な脳波が出て、磁場や地軸に悪影響を与え、地球の極や地軸の移動が生じる可能性もある。

要するに、2030年に向けて、世界大戦と自然大災害に警戒すべきです。首都地震、富士山噴火にも、首都圏への自衛隊配備などで備えるべきです。

しかし、何よりも一般の日本人ができることは、聖書を読んで清貧生活を続けることです。

日本は、来るべき世界大戦に巻き込まれなければ、戦後は、第一次世界大戦の時のように、新国連の常任理事国となって世界を主導できる。

今世紀の民族存続策とは！

 

今後、30年間には、地球も日本も大きな試練に直面する。

第三次世界大戦が生じ、自然大災害が起きる。今から、それに備えるべきです。これは、現在の国際情勢と世界の自然災害状況から得られた結論です。

そのためには、国防体制と防災体制を一新する。鍵は自衛隊です。

まず、本州太平洋沿岸には、自衛隊を配置すべき。東南海大地震に備えて、事前に自衛隊を各県庁所在地に配備すべき！　東日本大震災でも、事前に東北の海岸に自衛隊を配備していれば、被害は大幅に減っていた。原発に事前に自衛隊を配備していれば、原発事故も回避できた。特に、首都地震に備えて、１万人の自衛隊を首都に配備すべき！

その自衛隊にはヘリコプター部隊や、工兵部隊が含まれるので、緊急に対応可能。自衛隊の任務に災害支援を含めておき、外国との戦闘だけでなく、自然災害との戦いむ含めること！なお、現地の生活保護の受給者を予備隊員として採用する。引きこもり人や、ホームレスも採用する。これは、彼らの社会参加にもつながる。

次に、世界経済の崩壊に備えて、国富を増大させ、国家経済を活性化させておく。そのためには、政府と日銀が定額消費手当を全世帯に無条件で、年間100万円支給する。このうち90%が消費に使用されれば、日本経済は活性化する。原資はいくらでも考えられる。例えば、来世紀まで償還なしの国債や、富裕層からの資金借り上げなどが考えられる。

また、エネルギーは地熱発電、海流発電、偏西風発電、海水からの水素発電など、国内の潜在力を活用し、石油／ガスなどの輸入を現在の１割に減らす。

さらに、食料はコメの活用を図り、全国民が肉食から野菜・魚などに切り替え、食料の輸入を現在の１割に抑える。要するに江戸時代以前のように、質素な食生活を普及させる。

これで、第三次世界大戦がヨーロッパや中東で起きても日本は安泰です。

ただし、中国、ロシア、北朝鮮とは、極力平和を維持し、経済交流を促進し、食料・エネルギーの輸入を多角化させる。また、資源の開発には協力する。

しかし、欧米の民主主義勢力との関係は深める。米軍には、日本防衛がアメリカ防衛には必須であることを理解させ、非核的な防衛力を日本列島で強化させる。

また、アメリカ西海岸は日本の食料供給基地として、日本政府が日本企業の進出を後押しする。また、オーストラリアは日本のエネルギー供給基地として、日本政府が日本企業の進出を後押しする。

今世紀中には、第三次世界大戦が起こり、世界経済は崩壊し、海外からのエネルギーや食糧の輸入が途絶えることを見越して、日本は国内経済を活性化させ、かつ、食料やエネルギーの国内開発を進め、同時に、アメリカやオーストラリアの大国内に食料やエネルギーの供給基地を開発し、同時に、専制国家の中国、ロシア、北朝鮮とも友好関係を深める。

そのために、日本人の霊能力を高め、海外から尊敬される国家体制を作るべきです。

つまり、霊能力の優れた人間を新天皇として、新しい体制を作るべきです！

キリスト教の聖書の威力

 

この世の中は悪魔の影響下にある。

だから、多くの人が苦しむ。解決策は、霊能力を高め、悪魔と戦うことです。

霊能力を高めるには、人類最高の霊能力を持っていたイエス・キリストの言行録を記した聖書を読むことです。

実際、この世には病で苦しむ人、金銭問題で苦しむ人、人間関係で苦しむ人、社会制度に苦しむ人、高齢で苦しむ人、わけが分からずに苦しむ人が多い。その苦しみを解消するには、正しい世界観、社会観、人間観、宗教観を持つことです。そのためには、人類最高の心を持っていたイエスの言行録を記した聖書を読み、学ぶことです。

これは、現在の日本が戦後、アメリカのキリスト教精神に基づいて作成された日本国憲法によって、平和と繁栄を達成したことを考えれば当然のことです。現在の日本社会の言論の自由、人権尊重、完全民主主義も、全てこの憲法に基づくものです。

その聖書は、イエスの悪魔との戦いを述べている。この世の人間の苦しみの背後には悪魔がいる。その人間を苦しみから解放するイエスは、悪魔の敵となり、勝利したことを聖書は述べている。

実際に、キリスト教を事実上の国教としてきた欧米の文化が、事実上、人類の主流となり、欧米の文明が人類文明の主流となった。また、日本もキリスト教精神に基づく日本国憲法によって準キリスト教国となって、第二大戦後は平和と繁栄を享受してきた。

日本の仏教や神道も霊的に優れた力を持っているが、太平洋戦争で日本の霊性よりキリスト教の霊性が優れていることが証明されている。今の日本人で日本仏教の各派の教祖や神道の神々の名前を知らなくても、イエス・キリストの名前を知らない人はいない。

聖書では、イエスは、人々がどうのようにすれば、霊能力を高めることが出来るかについても述べている。そのようにして霊能力を高めれば、病人を癒し、貧困からも救われ、社会的問題からも救われ、人間関係の問題も解決できる。これは、本来、幼稚園や小学校で教えるべきことです。

要約すれば、疑わずに神様の存在を信じ、隣人愛を実践し、清貧生活をすることで霊能力は高まるのです。その支えとなるのが聖書であり、教会であり、宗教書なのです。

ただし、悪魔はキリスト教会にも入り込み、多くの神父や牧師も悪魔の影響下にある。ましてや、この世のエリートや富裕層の多くは悪魔に魂を売っている。だから、この世の宗教であるキリスト教は、完全ではない。聖書にすら、問題点もあるが、聖書が一番、信頼できる。

だから、まず、日本人も聖書を読む習慣をつけ、霊能力を高めることが、この世の苦しみから解放される第一歩なのです。

政府は、１世帯100万円の消費手当を支給すべき！！

 

経済の基本は消費です。この原則に戻れば、日本経済は直ちに活性化する。

そもそも、前後の日本の経済発展は、アメリカの消費力に支えられてきた。また、1960年代に高度経済成長が達成できたのも、第一回東京オリンピックの頃の池田政権による所得倍増政策で、国民の購買力が高まったから、又は、その期待があったからです。購買力＝消費力が経済活性化のカギなのは明らかです。

従って、1990年からの政府・日銀のデフレ政策によって、国民の購買力（消費力）が低下し、30年に及ぶ低賃金・デフレ時代になって日本経済は停滞した。

今でも、アメリカへの自動車輸出が日本の経済の基盤になっている。アメリカの消費力が日本を支えてきた。アメリカから学ぶべきことは、国内の消費力を高めることです。ただし、1980年代末の株価や地価の高騰で国民の資産を増やすというのは邪道です。実際、バブルの崩壊で1980年代末のバブル経済は崩壊した。

需要と購買力があって、供給側の企業や事業者は技術開発を推進し、新しい商品やビジネス・モデルを考案する。そのためには、国民に必要な消費力がなければならない。企業の給料や事業の報酬だけでは、消費者・国民に十分な消費力は与えられない。

つまり、政府が国民に消費手当を支給する必要がある。労働や勤労の対価としてではなく、政府の義務的支出として、政府は消費手当を国民に支給する必要がある。生活保護や年金、失業手当、子育て支援金は、本来、福祉以上に経済維持の観点から政府が支出すべきカネです。

１億人に毎年100万円出しても、100兆円になるが、この全額が消費に使われると、GDPも100兆円は保証される。財源は、消費用国債を超長期債として発行する。日本という国が存在する限り、償還期間は伸ばす。また、日本の政府の資産は700兆円を超すので、100兆円くらいの消費手当は賄える。なお、必要なら、富裕層から税金を取る。資産１億円以上の富裕層は150万世帯あるので、富裕層の100万人に１億円の国債を強制的に買わせれば、100兆円になる。

しかし、世界は第三次世界大戦、異常気象、小氷河期の到来など、今世紀に破滅に向かっている。物質文明は今世紀中に崩壊する。それに備えて、せめて国や日銀は赤字になっても、国民経済を活性化しておくべきです。22世紀には、今の経済システムは崩壊している。政府予算の黒字化などと言っている場合ではない。国は借金を増やしてでも、国民・民族を守るべきです。政府の予算の収支か民族の存続かの問題です。

特に、日銀は1990年頃に、デフレ政策を放置したことを反省すべき。バブルは人為的に潰すのではなく、経済の勢いを維持しながらコントロールすべきだった。今は、世界の物質文明の破滅が近づいているのに、日銀の金融管理権維持のための政策にこだわるべきではない。世界の物質文明が崩壊すれば、中央銀行も不要になる。要するに、死か重病でも生き続けるかの選択です。

というわけで、政府は、年間100万円の消費手当を国民に支給すべきです。失業者もホームレスにも、引きこもり人にも、貧困女子にも、年間100万円の消費手当を支給すべきです。超低所得層（ホームレスなど）や失業者や引きこもりは、消費手当を使って、消費することが仕事になる。働くなくても、消費は出来る（カネが使える）というのが、本来の憲法の趣旨です。ただし、欲のある人間は、働いてもっと収入を増やそうとするので、消費手当をもらっても全国民が働かなくなることはない。

これで、消費が維持され、拡大し、企業収益は増え、GDPも増え、税収も増える。そのうち、政府予算の収支などは問題ではなくなる。

この消費中心経済学を政府は採用すべきです。世界の終末に向かって・・・

物質文明から霊的文明へ！

 

2025年や2032年には、世界に大災厄が生じると予言されている。

実際、異常気象やウクライナ／ガザの戦争で世界情勢は不安定化している。このままでいけば、自然大災害が日本や世界に生じ、ヨーロッパを中心とした第三次世界大戦が生じる。

これらは、物質文明の矛盾が現れたものです。小手先の科学や技術的な対応では対処できない。精神的な対応が必要です。

また、UFOに乗った宇宙人が、UFO内に誘拐した人間に、地球の終末が近いという警告も出している。宇宙人は、人間が生き方を変えない限り、この悲劇は避けられないと延べている。

さらに、聖母マリアの霊が20世紀以来、各地に出現して人類文明の破滅が近いことを警告している。

即ち、霊的な対応が人類には求められている。今の物質文明をこのまま推進していても、人類は地球の破滅を避けられない。

各人が霊能力を高めて、物質文明から霊的な文明への転換を図らなければならない。霊能力者や超能力者は未来予知をするだけでなく、その能力を使って、来るべき悲劇を防がねばならない。

例えば、脳波をシータ波に下げれば、誰れでも念力によるスプーン曲げができると言われている。人間の脳は霊的な力を使うことができる。自然や物質にも作用する力を人間の精神はもっている。一人の霊能力は小さくても、何万人もの霊能者が集まって、霊能力を発揮すれば、大地震や津波でも抑えられる。

だから、首都圏に住む霊能力者は、毎日、首都地震が起きないように祈るべきです。また、関東の霊能力者は富士山が噴火しないように祈るべきであり、さらに、太平洋岸に住む霊能力者は東南海大津波が起きないように祈るべきです。

小学校低学年以下の子供たちは、容易に霊能力や超能力を発揮できる。両親や学校、幼稚園では、子供の霊能力を抑圧せずに、その能力を自由に伸ばしてやるべきです。

世界中の霊能者が平和を願えば、平和も実現する。また、地球規模の異常気象も防ぐことができる。これは、東大医学部卒の内科医、霊能研究家の故塩谷信男の願いでもある。塩谷は、そのためには、塩谷が開発した正心調息法でたくさん酸素を取り込み、霊能力を高めることを推奨している。

また、阪大工学部の工学博士だった故政木和三も、物質文明が大気を汚し、人類文明は破滅するとの危機感から、超能力を研究し、脳波をシータ波のレベルまで下げ、奇跡を起こす力を持てと主張していた。

呼吸法や脳波の操作によって、霊能力を高めることもできるが、人類最大の霊能力者であったイエス・キリストの言動を記した聖書を読み、その教えを実行すれば、霊能力も高まり、心霊治療も出来るようになり、また、気候も操作することができる。

ただし、明治の長南年恵のように、空海を信仰して心霊治療などの、奇跡を起こし、また、戦前の松下松蔵のように、祖先崇拝の信仰心から霊能力を得て、心霊治療を行っていた人物もいる。政木も神道の大霊を崇拝していた。

とにかく、宗教の違いによらず、霊的に正しい信仰心があれば、霊能力を発揮できる。

日本では、年末年始に神社仏閣を参詣する国民は多い、そのような信仰心を高めて、霊能力を発揮し、神仏に祈れば、今後予想される大災厄を防ぐことができる。

もはや、物質文明ではなく、霊的文明を打ち立てる時なのです。

日本には、潜在的な霊能者／超能力者が100万人はいる！！

 

1970年代の初めにユリ・ゲラーが日本のテレビに出演し、超能力によるスプーン曲げを実演したときに、その番組を見ていた多くの子供たちが、念力によるスプーン曲げを行った。

あるテレビ局がその調査を行ったところ、全国で１万人を超える子供たちがスプーン曲げを行ったことが判明した。実際は、その10倍の子供たちがスプーン曲げを行えたと考えられる。つまり、日本には当時、子供だけで10万人の超能力者がいたことになる。

その中には、テレビに出演し有名になった子供もおり、今も活動している者もいる。また、超能力からUFOとの接触にまで、霊能力を拡大させたものもいる。今、祈祷師や、呪術家、心霊治療師、超能力者として活躍している者もいる。要するに、幼児から老人まで、意識しているか否かに拘わらず、百人に一人くらいは、日本に超能力者や霊能力者がいる。

しかし、当時、ある週刊誌がインチキををする超能力少年の写真を発表して、一気に超能力ブームは下火になった。また、学校でも給食に使われるスプーンを曲げるのは禁止された。ただし、ユリ・ゲラーを日本に呼んだ矢追純一の活躍は続き、UFOブームなどは続いていた。矢追は、UFOだけでなく、超常現象にも関心を示していた。

その後、宜保愛子が霊能者としてテレビで人気になり、霊能力で人々の霊的問題を解決するようになった。また、1990年頃に、高塚光が超能力治療者として出現し、多くの人々の病気を癒した。当時の矢追純一のUFO番組や宜保愛子のテレビ出演などは、今でもインターネットで見ることができる。

ただし、1995年のオウム真理教事件で、テレビでは心霊的な問題が敬遠されるようになった。オウム真理教も、霊能力を看板にしていたので、新聞・テレビなどのマス・メディアは霊能力／超能力関係の番組を自粛した。ただし、21世紀になって、再び、超能力や心霊問題もテレビに復活したが、一般の関心はエンターテインメントの一環として、スピリチュアルな問題を捉えるようになっていた。

このような流れの中で、阪大工学部の工学博士の政木和三が超常現象や霊能力の解明につくしたのが特筆される。政木は発明家でもあり、戦後の日本のエレクトロニクス産業の発展に貢献した人物でもある。彼は、生涯、3千件近いエレクトロニクス関係の発明をしたが、その特許をほとんど無料で開放した。政木は、科学至上主義であったが、念力によるスプーン曲げのスプーンを実測し、念力でスプーンが曲がることを確認し、心霊問題に取り組むようになった。そして、彼自身が超常現象を起こせるようになった。

今も、多くの人々が超能力の存在を信じ、心霊治療家に頼ったり、霊能力者や呪術者に相談したり、超能力を目のあたりにすることがある。つまり、国民の大部分は霊能力を信じており、超能力・霊能力を持っている人は、無意識の人も含めて、国民の約10%、100万人はいると思われる。

ただし、超能力・霊能力は、欲を捨てないと発揮できないと、政木が言うように、いつでも、どこでも発揮できるわけではない。かつては、週刊誌でインチキを暴かれた超能力少年も、体調が不良な時に、週刊誌に無理やりスプーン曲げの実演を要求されて、やむなく手を使っていた。それを、インチキ呼ばわりした週刊誌自体が、インチキ報道をしていたことになる。後に、この週刊誌の親会社の新聞はやらせ報道で責められる事件もおこした。

科学では、いつでも、どこでも証明されなければ、科学的真実とは認められない。霊能力／超能力は、そういう科学的な力ではない。人間の心理や意識と密接に関係する。だから、歴史的には、優れた宗教家など特殊な人物のみが、霊能力／超能力を使えるということになっていた。しかし、工学博士の政木は、誰でも無欲になれば、スプーンも曲げれるし、奇跡も起こせることを発見した。これは、ノーベル賞級の発見だったが、科学的な理論や証明は提示できなかったので、世界的には認められていない。

イギリスなどでは、シャーロック・ホームズの作者のコナン・ドイルが心霊研究に熱心であり、夏目漱石がイギリスに留学していた頃には、多くの霊能家がいた。今でも、イギリスは霊的研究では世界をリードしている。

霊能力／超能力は、欲のない子供たちによく現れるように、また、金銭的に無欲だった宜保や高塚、政木に現れたように、無欲であるときによく現れる。ユリ・ゲラーが超能力で油田や鉱山を発見し、大金を稼いだという例がるが、あくまで間接的な金儲けに使わなければ効果は発揮できない。ギャンブルや宝くじには使えない。

さて、日本に100万人いると思われる霊能力／超能力者の大部分は、自らの能力に気が付いていない。しかし、政木の理論によれば、誰でも無欲になれば、霊能力／超能力は発揮できる。ユリ・ゲラーのように、個人的な成功を目指してもよいが、政木のように世のため、人のためにその能力を使えば、もっと効果が出る。

具体的には、日本の100万人の潜在的な霊能力／超能力者が、平和と繁栄を願うことです。特に、2025年や2032年に予言されている世界や日本の大災厄が起こらないことを祈るべきです。日本の100万人の潜在的な霊能力／超能力者が、無欲に、そのようなことを祈れば、その効果は大きい。100万人の中には、空海やユリ・ゲラー並みの力を持つ者もいる。彼らの、霊能力／超能力の総和で、必ず、2025年や2032年の悲劇は回避できる。

ただし、このような霊能力／超能力で人を攻撃してはいけない。呪い殺すようなことは、神様に禁じられている。あくまで、世のため、人のために役立つことに霊能力／超能力を使わねばならない。人類最大の霊能者のイエス・キリストも、人々を助けらうためにしか霊能力を使わなかった・・・

異星人は、地球に来ている！

この宇宙には、地球の人類以外にも、知的な生物がいるのは、科学者の常識になっている。

なぜなら、地球と太陽系が存する天の川銀河系だけでも、1000億単位の太陽系があり、1つの太陽系には複数の惑星がある。また、全宇宙には1000億単位の銀河系がある。そのような、10の22乗（100亥）を超えるような数の惑星のなかに、地球と同じような知的な生物がいるのは確実だと考えられている。

問題は、地球の属する太陽系に最も近い別の太陽系まででも、距離は約４光年ある、つまり、光速でも4年はかかる。天の川の銀河系の直径は10万光年を超える。隣のアンドロメダ銀河までは、250万光年も離れている。全宇宙の直径は、宇宙の誕生の約140億年を超えて、数百億光年あると言われている。このような膨大な距離を数年、数か月、数週間、数日、数時間で旅行することは、物質的な乗り物では不可能です。アインシュタインの理論によれば、物質は光速を超えることはできない。これが、科学の常識です。

だから、これだけ距離があれば、高度な文明が存在する惑星が宇宙に幾らあっても、互いに交流することは不可能だと考えられる。従って、高度な知性を持つ異星人の存在は否定しなくても、彼らがUFOに乗って地球に来ていることは、否定する科学者は多い。

しかし、UFOの異星人とテレパシーで交信しているという人も、日本だけでなく、世界中に存在する。また、UFO同士が電波で交信しているという証拠はない。彼らは、電波を使わずに通信していると考えられる。電波なら、天の川銀河系の端から端まで通信するのに、最速でも光の速度で10万年はかかる。これでは、通信にはならない。しかし、テレパシーという霊能力を使えば、何億光年離れていても、一瞬で交信ができる。つまり、地球に来ているようなUFOの異星人は霊能力を持っている。

霊能力があれば、人間の超能力者でも、一瞬に時間と距離の障壁を超えて移動できる。霊能力を持った異星人がUFOで、何百光年の距離でも、一瞬に移動してもおかしくない。そういう異星人が地球の人類の中に入り込んでいてもおかしくない。人間の科学も、人類の文明も、UFOや異星人を扱うには、まだ未発達だということです。

我々の文明は、物質文明だが、UFOの異星人は霊的な力も利用する文明を持っている。だから、UFOの探求は霊的なオカルトと結びつく。人類の科学は、精神文化やオカルト現象は問題にしない。だから、UFO問題は科学者も、政府も、世の中の主流のメディアも、真剣には取り上げてこなかった。しかし、アメリカ政府は、最近、UFO問題に真剣に取り組む姿勢を見せるようになった。

日本でも、20世紀の後半から矢追純一、韮澤潤一郎、高野誠鮮、秋山眞人、横尾忠則、木村秋則などが、UFO問題に取り組み、UFOと異星人の存在を公表している。また、異星人とテレパシーで交信したり、UFOに乗ったりしたと公表している。また、航空自衛隊関係者でも、UFOに遭遇した例は多い。ただし、UFO内の写真や異星人の写真など、直接的な物的証拠はほとんどない。アメリカのアダムスキーという有名なUFO研究家も、UFOの写真や、異星人の肖像画しか残していない。

しかし、世界には、UFOとの遭遇の記録は数多くある。米軍も最近は、議会でUFOとの遭遇を報告している。特に、UFOの異星人によるUFO内への誘拐や、人体調査、家畜の実験的虐殺などが、アメリカで20世紀には多く報告されている。間接的な証拠は世界には多く存在する。

特に、1969年に人類初の月面到達を果たした、アメリカのアポロ計画で、宇宙飛行士がUFOの異星人と会っていたという噂は興味深い。その異星人から宇宙飛行士は、もう月に来るなとテレパシーで言われて、1972年以来、アメリカは月探査を中止していているという噂がある。

そのアメリカが、アルテミス計画で再び月の有人探査を再開するという。もし、UFOや異星人と月面で巣遇しても、今回は、50年前のアポロ計画の時のようには、曖昧には出来ないだろう。日本人の宇宙飛行士が、月面で異星人と接触する可能性もある。

問題は、いわゆるアメリカの「闇の政府」が、すでにUFOや異星人と地上で接触し、UFOの高度な技術の供給を受けているという噂です。しかし、闇の政府は、UFOや異星人のことは、秘密にしようとしている、ということです。

しかし、イエス・キリストは、秘密のことは、いつか、必ず人々に知られると述べている。

UFOや異星人の真実も、地球の人類に知らされる日が近いと考えるべきです・・・

貧富の差の霊的な意味・・・

 

2021年の日本の相対的貧困率は15.4%。 子ども（18歳未満）に限ると11.5%です。 すなわち国民の6人に1人、子どもの9人に1人が相対的貧困です。つまり、10人日本人がいれば、一人以上は相対的貧困状態にある。その裏で、330万人の富裕層がいる。

アメリカ（人口3億4千万人）でも、貧困層は国民の13%になり、富裕層は2000万人を超える。

日米ともに、貧富の差は大きい。（人口13億人の中国では、富裕層は580万人。）

物質文明の行きつく先は、皆が物質的に豊かになるのではなく、少数の金持ちと、多数の中間層、貧困層です。

だから、人々は悪魔に魂を売ってでも豊かになろうとする。しかし、死後の霊界では、願ったことは直ぐに実現する。霊界では、貧乏人はいない。カネも必要ない。しかし、霊界では、人間の本性が明らかになり、この世では上品な金持ちも、上辺の善良性は吹っ飛び、他人への支配欲と悪への志向がむき出しになる。

霊界では、信仰心と隣人愛だけが高く評価され、信仰心と隣人愛に満ちた人間は、高い霊格を与えられる。しかし、霊的な信仰心もなく、悪を好むものは、この世でどんなに高い地位にあっても地獄に落ちる。

即ち、この世では善良で，あくどいカネもうけのできなかった人の霊は、死後の世界では高く上げられ、この世で不親切で、冷酷な金持ちだったものは、死後の世界では地獄に落とされる。

地獄に落ちるのは、自ら好んで地獄に行くという意味です。霊界の上の天国の愛の光に耐えられない人間は、その光を避けるようにして、闇の地獄に行くのです。

この世で貧しいということは、欲のために、悪魔に魂を売って富裕層になろうとしなかったことであり、本質的に善良な人間だということです。ただし、現実には、貧しい人の中にも、悪人や犯罪者は多い。しかし、金持ちの隠された罪や悪と比べれば、その程度は小さい。だから、死後、天国に受け入れられ、そこに留まるには、生存中に貧しかったというだけではなく、神様への信仰心が問題となる。つまり、神様の愛に応えるだけの愛が必要となる。

貧困状態の悪人も、この世で一度は金持ちの状態を味わう。しかし、天使の介入によって、富を奪われ、貧困状態に落とされる場合もある。特に、悪人が信仰者を攻撃した場合、神様が天使を遣わして悪人から富を奪う場合がある。だから、貧乏人なら誰でも霊界から天国に行けるわけではないが、天国の近くに行けるのは、この世で貧しい生活を送った人だけです。

だから、イエス・キリストは、「この世で貧しい人は、死後の霊界で天国の近くに行けるので、喜びなさい」と言われたのです。

この観点から見ると、日本でもアメリカでも、死後は天国の近くに挙げられる人が、国民の10%近くはいることになる。こういう人が、実際は世の中を支えているのです。富裕層の富が世の中を支えているのではない。

だから、貧しい人を助ければ、それだけ、死後の霊界で高い地位に置かれる。地獄を避けることができる。この世で貧乏人を助ける人は、この世の富裕層が死後は、地獄で苦しむのを見ながら、天国に近づくことができる・・・

21世紀も4分の1が過ぎた・・・

今世紀になって、25年も過ぎた。20世紀でも最初の25年で、その後の歴史が予測できた。

20世紀の最初の25年で、第一次世界大戦が生じ、ロシアで共産党革命が生じ、日本では、関東大震災が生じた。また、欧米・日本で科学・技術は発展し、物質文明の発展は続いた。20世紀の残りの期間を通して、戦争、紛争、テロは絶えず、自然災害も止まなかった。ただし、科学・技術は発展し、日本も経済大国化し、繁栄と平和を享受できた。

しかし、20世紀の末になって地球温暖化の脅威が警告され、21世紀の今日まで続いている。また、ロシアや中国は、欧米・日本のような民主主義体制は取らずに、専制主義国家として、存続を続けている。そして、ウクライナ／ガザ戦争、中国の台湾侵攻の可能性が世界を脅かしている。

2025年、現在、今世紀中にヨーロッパやイスラエル／イラン、中国を中心とした第三次世界大戦の勃発が懸念され、また、温暖化と寒冷化の二つの軸による異常気象が心配され、日本では東南海大震災や首都地震の発生確率が高まっている。

歴史的な人類の物質文明の崩壊の危機（ＡＩ／コンピュータ化の暴走・悪用）と、大自然災害の発生の危機（温暖化／小氷河期／大地震）と、さらに、核戦争の危機又は第三次世界大戦が21世紀に生じるのは間違いないと思われる。

これは、人類の文明の崩壊ということになる。地球文明と自然の危機です。これは、20世紀の第一次世界大戦中に、聖母マリアの霊がポルトガルのファチマに出現して、文明崩壊を予言したことに通じる。

また、UFOに乗って地球に来た異星人が、誘拐してUFOに連れ込んだ人間に、近未来の地球に大災害が生じることを予言したという世界各地の報告にも通じる。異星人は霊能力を使えるので、未来予知が出来るのだろう。

要するに、21世紀が4分の1を過ぎた段階で、人類は破滅へのコースを突っ走ている状況が明確になって来た。それは、100年前に聖母アリアがファチマで予言していた通りだと言える。

人類が22世紀も存続を続けるには、今世紀の悲劇を超えなければならない。UFOの異星人ですら、人類に警告を与えているのを軽んじるべきではない。また、世界の主流のキリスト教に係わる聖母マリアの警告も真剣に扱うべきです。

異星人は人類が生き方を変えれば救われると言っている。聖母マリアの霊は、物質的な欲望追及の生き方をやめるように警告している。

つまり、人類は、今の物質的欲望を肯定するような生き方をやめろということです。

今の物質文明は、貧富の差の容認、拝金主義の容認、心霊主義の拒絶などを特徴とする。人間は、物質界の存在としてではなく、霊的な存在でもあることに気が付くべきです。人間に命を与えているのは、物質的エネルギーではなく、霊的なエネルギーなのです。死後は、皆、霊界で霊として生きる。そのような思想を持って、物質界でも生きて行けということです。

UFOの異星人も霊的エネルギーを使えるという点で、人間より進んでいるが、地球には過去にイエス・キリストが現れて霊的な教えを広めている。地球の人類が、イエスの教えを霊的に見直せば、今世紀の大悲劇に対する備えができ、対策も取れるのです。

従って、イエスが勧める「清貧主義」の生き方をしながら、「聖書」を学ぶことが必要なのです。今世紀も4分の1が過ぎて、2000年前に地球に出現したイエスの教えの重要性が、より明らかになったということです・・・

民族を救う災害対策とは・・・

 

2025年の危機が予言されている。

実際、現在、トランプ関税、ミャンマーの地震など世界で危機が生じている。しかし、30万人が死亡すると予測される東南海大地震の脅威が、日本人には最も身近です。この対策を考えたい。

まず、今年中に東南海大地震・大津波が今年中に生じると考えるべきです。そして、宮崎県、高知県、和歌山県、三重県、愛知県、静岡県、神奈川県の太平洋岸に大地震・大津波が生じると想定し、各県の太平洋岸地域には、政府が「海岸部からの住居移転」を命じるべきです。

当該各県の太平洋岸地域では、海岸から200メートルの住居には、内陸部への移転を命じるべきです。当然、移転補助金を支出しなければならない。

また、当該各県の太平洋岸地域には、「事前に自衛隊を派遣」しておくべきです。特に、空中放水が可能なヘリコプターや輸送機を駐屯させるべきです。明日にでも、災害が発生すると想定して緊急配備すべきです。救助・放水用ヘリコプターは各県に100機程度配備すべきです。

（原発周辺にも、救助・放水用ヘリコプターを10機は常駐させるべき。福島第一原発に自衛隊機が常駐していれば、原発事故は防げた。原発冷却用の緊急電源を緊急搬入できたはずです。）

また、「建物密集地域の解消」を図る。これは、住宅移転と共に実施する。そして、建物移転後の跡地には、「救援基地」を設ける。

これで、該当各県の海岸から100メートルは、ほとんどが空き地や公園、救助施設などになり、地震や津波は恐れなくて済む。

また、首都地震に対する備えも緊急を要する。

都内の建物密集地域も解消を図る。都内の各施設は、「横浜、千葉、さいたま地区へ移転」させる。特に、「避難場所として皇居などを指定」し、皇族は千代田区の皇居などから、那須などに移転させ、公用の時などにのみ皇居を使わせることとし、現在の皇居敷地などは、災害避難所に改修する。また、「皇居には自衛隊基地」を設け、救助・放水ヘリコプターなど100機を常駐させる。さらに、「東京駅、上野駅、池袋駅、新宿駅、渋谷駅などには自衛隊を常駐」させ、即時の災害出動ができるようにする。

そのために、「自衛隊の中に、災害対応部隊」を設け、無職やホームレスの市民を隊員になるよう要請し、国防用の正規の自営隊員は、できる限り国防に専念させ、災害対応部隊の隊員には生活保護を上回る給与を支払う。

さらに、「太平洋岸には地熱発電システム」を開発し、地下のマグマのエネルギーなどを発電に利用して、地震ポテンシャルを発散させる。

予測される東南海大地震・大津波は一万年に一度の規模になると予測して、それなりの大規模対応を取る必要がある。

また、富士山噴火に備えて、「首都機能の分散化」も促進する。特に、IT利用で、北海道への部分移転が有効です。

財源は、国民各位の「自発的な災害事前対応寄付」に期待し、「災害国債」も発行する。22世紀を無事に迎えるられることを想定し、償還期間は100年とする。また、「災害対応予算は、日銀が別枠で政府に提供」することとする。

この大規模事前対応によって、新エネルギーの開発、国土の自然回復、整備が進み、新産業も創出される。また、安全な観光日本が確立する。

まさに、明日、東南海地震や首都地震、富士山噴火が生じると想定して、国民一丸となって、一万年に一度の災害対応に取り組むべきです。個人の利益より、民族の利益を優先するように、行政、教育、司法、ビジネスの姿勢も変えるべきです・・・

日本民族の運命がかかっている。天照大御神以来の大惨事が迫っている。２千年前に故郷を追われたユダヤ人の悲劇を繰り返してはいけない。