トランプが宇宙人情報を公開する！

 
(富士山)

トランプ米大統領は、宇宙人やUFOに関する政府文書の公開を開始するように、連邦政府機関に指示すると表明した。

この問題は、関係者に大きな期待を呼んでいると思われる。

まず、第一に異星人やUFOが存在することは、アメリカ人の３分の１が信じており、日本人も１割はUFOを見た経験がある。日本人で最も信用の出来る証人が青森のリンゴ栽培農家の木村秋則です。無農薬でリンゴの栽培に成功した木村は、農業関係者の間ではよく知られており、有名人です。成功者の木村が、UFOに乗ったなどという作り話をする必要などない。彼はもうすでに社会の成功者なのです。

その木村がUFO内で異星人から、地球は2032年に終わるという予言を聞かされたというのもよく知られている。さらに、2025年の7月には日本に大災害が生じるという予言を異星人から聞き、ネットなどで大騒ぎになったが、日本人の霊能者などの祈りでその危機が防がれた。だから、2026年の今日まで日本にも世界にも大災厄は生じていない。

しかし、異星人が木村に知らせた2032年の危機は、まだ回避できるかどうかは確かではない。

異星人／UFOは第二次大戦の日本への原爆投下以来、アメリカに頻繁に現われて、核施設などに警告をして来たとされる。

特に、1950年代のアイゼンハワー大統領の時代に、異星人は大統領に接触したという噂が今も伝わているし（1940年代にはアインシュタインがUFOを調査したという噂もある）、その後任のケネディ大統領はUFOと米軍の関係を公表しようとして、軍やCIAとつながる闇の勢力に暗殺されたという噂もある。闇の勢力は異星人／UFOと秘密の関係を持っているとされる。そして、米軍やCIAは闇の勢力と深いつながりがあることは、日本のUFO研究者の矢追純一や高野誠鮮が証言している。木村秋則は高野とも親しいし、高野は矢追とも親しい。矢追はユリ・ゲラーとも親しいし、ユリ・ゲラーの超能力はUFOによって与えられたものだとの噂もある。

その異星人／UFOは地球が核戦争で破壊されるのを長年警告してきた。チェルノブイルや福島の原発事故でもUFOが監視していたとの噂がある。核による地球の環境汚染を異星人たちは心配している。だから、無農薬農業を推進する木村に異星人が現れたというのも納得できる。

また、トランプ大統領の叔父は科学者として発明家のニコラ・テスラ（1856-1943）の技術を調査していたこともあり、UFO関係についても知識があったとされる。一説には、銀河連合を結成しいている宇宙人はトランプとも連絡を取っているという。その意味で、トランプは悪の宇宙人と結びついた地球の闇の勢力（米軍、CIA、エネルギー・金融界のリーダー）と対立していると見られている。

地球の歴史や情勢にUFOや異星人が関係しているというのは、一般人には信じがたいことです。しかし、アポロ計画以来、50年もアメリカが月探査をしなかったのには、異星人／UFOの警告があったからだという説もある。

しかし、今は火星探査の時代になろうとしている。UFO・宇宙人の問題も明らかにされてもおかしくない。

日本人も、この分野を研究すべきです。

政府の予算額とGDPに対する比率は、積極財政を求めている！

日本の予算額は、令和7年度（2025年度）で、117兆6,059億円とされ、これは令和6年度（2024年度）の114兆3,852億円を上回る過去最大規模の予算額となったが、これでも積極財政ではなく、緊縮財政だといえる。

なぜなら、政府の予算額は、その国のGDPに対する比率で判断すべきだからです。つまり、「予算額」／「GDP」が問題になる。

この比率が大きいほど、積極財政になる。各国でこの比（パーセント）を比較すると、2024年には主要国ではフランスが57.18％と高く、日本は日本39.10％でそれほど高くない。アメリカも意外と低く、37.92％です。

国名　　　　予算の歳出出額の対GDP比（％）
フランス 　　57.18
イタリア 　　50.56
ドイツ　　　 49.43
カナダ　　　 44.72
イギリス 　　44.04
日本 　　　　39.10
アメリカ 　　37.92

つまり、日本は経済規模に対して政府の予算支出が抑えられている。この状態が30年間続いて、日本はデフレの経済不況に陥っていた。

GDPは「消費＋投資＋政府支出＋（輸出－輸入）」という式で算出され、政府支出が抑えられればGDPは伸びず、経済も活性化しない。

従って、日本政府は国債発行額を増やして、GDPを上げるべきです。

そして、この国債とは政府紙幣として扱い、国の借金にはならないという新財政学を採用せよというのが私の主張です。そうすれば、予算の発行の時点で、国債（政府紙幣）と日銀紙幣の交換が行われたとみなされ、国債は政府の借金とはならない。

高市首相と片山財務大臣は、この新財政論を採用して、国の経済を活性化すべきです。

高市首相の勝利は、霊界からの支援による！

 

高市・自民党は衆院選挙で圧勝し、衆議院の議員数の3分の2を確保した。多くの評論家も、国民も驚く大勝利だった。

選挙戦の前から中国政府からの高市首相への攻撃は目に余るものがあった。中国人の日本への渡航を妨害したり、レアアースの対日輸出を禁止したり、国会での高市首相の答弁に反発し、中国の領事に高市首相への脅迫を行わせたり、親中の公明党に自民党との連立を破棄ささせ、さらに親中の立憲民主党と合併させたりした。その前には、台湾周辺で中国軍が大演習をを行い、中国軍による台湾の武力併合の意図を世界に知らせていた。第二次大戦後、ずっと独立していた台湾を中国共産党は武力で併合しようとしている、

さらに、21世紀になって経済力をつけた中国は、軍備を増強し、周辺国を武力で威嚇してきた。日本の尖閣島にも領有化を試みている。核兵力で優位に立つ中国は、ロシアと組んで日本への武力圧力を強めている。

さらに、1970年の日中国交回復以来、中国工作員が日本の各界に入り込み、不法に技術を盗みだし、また、日本の学会、言論界に影響を与え、左翼・リベラルの政治家と関係を深めてきた。中国は日本を潜在的な敵対国とみなしており、スパイ活動を公然と行い、また、多数の工作員を政界やマスコミに潜入させて来た。その例が親中の公明党や左翼の立憲民主党です。

今回の衆院選挙は、愛国の高市首相対、親中の公明・立憲民主党が合体した中道勢力との戦いだった。そして、正気の日本国民は、狂った中国共産党の影響下の中道勢力を拒絶した。

多数の工作員を日本にスパイとして送り込み、核兵器や空母、レアアースなどの戦略資源などで日本を脅迫する中国共産党の脅威を多くの日本人が感じたが、高市首相を中心として毅然と中国の反日攻勢に対抗することを、今回の選挙で示した。

これは、単に高市旋風が起きただけではなく、日本の霊性の勝利だった。高市首相、個人の力を超えた霊的な力が働いていた。

天の神様のご威厳と栄光が現れたと考えるべきです。ユダヤ人の神が、ユダヤ民族を４千年近くにわたって守ってきたように、日本の多くの霊も日本人を守ろうとして、高市首相を支援したものと考えられる。

高市首相は今後も、霊能力を高め、日本の霊性を発揮し、日本の大霊（仏教や神道）や万物の創造主の神様（世界の一神教）から更に支援を受けるべきです。

要するに、今回の高市・自民党の大勝は、霊界からの支援があったからです。

本来は、天皇家が霊的な力を発揮すべきだったが、現在の天皇家には霊能力がないので、在野の霊能者や超能力者の支援を、高市首相は受けなければならない。

この体制が続くには、高市首相の後任は、更に、霊的な能力に優れた人物を選ばねばならない。

最終的には、そのような人物を日本国大統領とすべきです。また、霊能力者を新天皇として、現天皇家は旧天皇家との扱いをすべきです。

21世紀には現在の物質文明が終焉する。日本も、霊的な体制を採用すべきです・・・

衆院選大勝後の、高市内閣の課題とは・・・

高市首相は選挙後の課題について準備すべきです。

今回の総選挙では、高市・自民党は大勝する。中道グループは崩壊する。中国共産党の工作員は大打撃を蒙る。しかし、高市政権の任務は選挙で勝利することだけではない。

最も大きな課題は、財務省対策です。財務省は1990年頃のバブル経済の崩壊以来、緊縮財政を標榜し、国家予算のバランスを重視し、政府支出を絞って来た。国債発行を政府の借金だととらえ、増税政策にまい進してきた。その結果、現在まで経済不況が続いている。

高市政権は、国債発行の理論を一新し、新財政学を打ち立てて、財務省の現在の偏った思想を破棄させる必要がある。財務省のエリート官僚は信用できない。

国債発行とは、「政府紙幣」の発行であり、市中の金融機関が保有する日銀券と交換させることだとの理論を採用すべきです。つまり、国債発行の時点で、つまり、市中の金融機関が国債の形の政府紙幣を、金融機関が保有する日銀紙幣と交換した時点で、国債は国の借金ではなくなる。市中の金融機関は、国際、即ち、政府紙幣を日銀で日銀紙幣と再交換すれば、政府に差し出した国債買い取り費用、即ち、政府紙幣と交換した日銀紙幣を取り戻すことができる。ただし、経済的状況を考慮して日銀による国債（政府紙幣）の日銀紙幣への再交換は調整する。経済状況をよく考えて、インフレを生じさせない程度で、この再交換を実施する。

このような、新たな財政学を財務省に受け入れさせるには、高市首相や片山財務大臣のイニシアチブが必要です。

財務省の役人は、自分たちの権益を中心に動いているので、国民・消費者がいくら苦労しても気にかけない。彼らに日本の財政をまかしていれば、永遠に日本経済は活性化しない。

従って、高市首相は選挙後、国民の強い支持を背景に、大胆な積極財政に取り組むことです。例えば、一部野党が主張する10万円の定額支給金の支出を行ってもよい。

原則は、日本国憲法が保障する最低限の文化生活を国民が享受できるように、国債（政府紙幣）の発行で政府が市中銀行から得た日銀紙幣で、国民に無条件で消費手当を支給することです。そのための、新財政論や新経済理論を打ち立て、実践するのが高市内閣の使命です。

その際、悪魔に洗脳された財務省は抵抗すると思われるが、彼らとの戦いが高市首相の次の戦いです。片山大臣の使命も重い。

高市首相は、衆院選挙後の財務省との戦いに備えておくべきです・・・