高市新首相に臨むこと！

 

高市新首相に臨むこと！

異常な状況で、自民党の総裁選挙が行われようとしている。

この際、新首相に有望な高市に要望したい。

１．日本初の女性首相、指導者としての自覚を持つこと。

卑弥呼以来、初の民族の指導者としての自覚を持つことが重要です。３世紀前半の卑弥呼以来の初めての日本民族の女性指導者になることを自覚すべきです。

卑弥呼、台与と女性指導者が続いたが、その後、天皇家が政権を奪い、1800年も日本の最高位に位置してきたのが天皇家です。このとき、縄文の伝統を受け継ぐ銅鐸文化が葬られ、銅鏡を祀る弥生・古墳文化へと移って行った。この縄文の伝統を受け継いだ卑弥呼・台与の女系王朝が、男系の天皇家に移った。だから、天皇家は男系にこだわる。

呪術的な霊性で日本を支配していた卑弥呼の伝統を重んじるべきです。

２．間違った財務省の経済観念を正すこと。

現代経済理論を正しく理解していない財務省は、日本の統治に不適格です。東大法学部で正しい経済理論ではなく、法律による国家管理しか学んでこなかった財務官僚は現代経済を学んでいない。

経済は、消費が基本であり、日本経済はアメリカの旺盛な消費に支えられてきたことを理解すべきです。だから、トランプ関税で日本経済は大きな危機に瀕することになった。

日本の消費を高めるには、デフレ・マインドで給与を上げない民間企業に変わって、政府は消費を支えるために消費手当を国民に支給すべきです。ただし、20世紀にはAIなどの技術が未熟で、工場建設で日本の自然が破壊されようとしており、日本経済の過熱を抑える必要があり、バブル抑止が必要だった。また、バブルに狂った経済犯罪が増加したので、需要抑制のために、金融の総量規制が必要であり、デフレもやむを得なかった。

しかし、デフレ時代の30年を過ぎて、技術もIT・AI化して、経済拡大をしても、問題がない状況になっており、国内消費を拡大しても安全な状況になっている。だから、消費手当を国民に支給して消費を拡大すべきです。

3.　中国・朝鮮の反日的姿勢に正面から取り組むこと。

戦後の日本による中国・韓国・北朝鮮への経済的支援に焦点を当て、戦後、東アジアが発展したことは日本の寄与が大きかったことを強調すべきです。また、この地域の平和への日本の寄与が大きかったことを強調すべきです。

現在、ウクライナ戦争などで、ヨーロッパでは第三次世界大戦が迫っています。東アジアでは、中国や北朝鮮の動向が心配されています。しかし、日本が断固とした平和維持の姿勢を示すことで、中国による台湾侵攻を阻止し、北朝鮮の暴発も防ぐことができる。

日米の安保体制を強化し、中国、北朝鮮、ロシアの危険な動向を抑えることです。そのためには、中国や朝鮮半島で平和を望む勢力を支援することであり、積極的な平和攻勢が求められます。

４．その他、物質文明が終焉に向かっていることを自覚し、霊的文明の発展を推進すること。

例えば、超常現象の研究を公的に支援し、大学で心霊学の研究を推進することです。ＮＨＫなどでも、「念力スプーン曲げ」などの特集をさせる。心霊治療も英国並みに公認すべきです。

高市首相も、卑弥呼が霊能力で統治したように、霊能力を高めるべきです・・・

徴税より、焦点は国債発行と消費手当の支給！

 

日本の国債発行に対する財務省の理論は間違っている。国債が日本を破綻させることはない。何十年も主張されて来た、日本が国債で破滅するという、財務省の理論は間違っている。

そもそも、国債は政府が予算執行の原資として、日銀に紙幣を出させる手続きです。

日銀＝＞紙幣＝＞政府＝＞予算執行！

ただし、国債は政府の債務になる。その担保は何かということになる。政府は、予算執行による経済の活性化、GDPの増大の可能性、経済規模の拡大の蓋然性を担保として日銀からカネを借りるというのが基本です。

経済が拡大すれば、それに合わせて日銀は紙幣を増大させなければならない。その拡大分を、先取りして政府に供給するのが国債です、

日本は、戦後、経済が拡大してきたので、日銀は紙幣量を増大させることになり、政府の負債もそれにカバーされ、政府の負債は相対的に減少する。だから、経済が拡大する限り、又は、維持させる限り政府は国債で破産することはない。

従って、政府は経済活動の活性化のために、国債を発行しても日本は破産しない。日本経済の原動力は、国民の経済活動、技術革新、市場の開拓です。要するに、日本人が真面目に働いている限り、国債で日本が破綻することはない。むしろ、国債は経済の発展と存続に必要な手段だということになる。

ただし、経済活動の行き過ぎや、環境を破壊するような経済活動は、止めなければならない。90年台では、まだ日本の技術は未熟だったので（AIもなかった）、バブル経済を抑えるために、緊縮財政、デフレによる経済活動の抑制もやむを得なかった。だから、科学・技術レベルが現在の水準に達するまで、日本経済はデフレでもやむを得なかった。

しかし、21世紀の今日になって、AIなどが発展し、また、危険な製造業も中国や海外に移転させたので、日本は安全な経済活動を発展させることができるようになった。

長年の国債による政府の紙幣供給は、1980年からGDP世界第二位の日本の経済活動で消費されてきたので、日本は破産しなかった。それは、国債は、まず市場の金融機関に引き受けさせるというステップを通したからです。経済的合理性を維持しながら、市場は国債を購入し、最終的には日銀に国債を買入れさせて、国の経済体制を維持してきた。

政府は、自分で紙幣を発行しても良いのだが、財政規律の考えから、金融市場を管理できる中央銀行である日銀に国債を買わせて、債券・債務の関係を帳消しにする。

日本経済が存続し、発展する限り日銀も、国債も破綻しない。経済的状況を監視しながら、適切な国債発行によって、紙幣を市場に供給するのが財務省の仕事です。

その経済の基本は消費であり、税金を徴収する前に、国民に消費手当を支出するのが、政府の義務です。そして、経済がさらに活性化するように、政府が消費手当を支出するのが政府・財務省の基本です。

日本人が勤勉な限り、日本経済は破綻せず、日本経済が発展する限り、国債が日本を破綻させることはない。

高市は首相になれば、税金にはこだわらず、国債発行や消費手当の支給をためらうべきではない。財務省は徴税さえできれば、国債や消費手当には反対しないはずです・・・

財務省の主張の間違い！

国債は、買い手がいる限り、問題を発生しない。

政府の国債は、市場の金融機関が購入し、金融機関は最終的に国債を日銀に売却すれば、国債は政府に戻る。

要は、国債は政府が予算を執行するために、日銀にその費用を出させるための手続きであり、その手続きに市場に関わる金融機関を介入させ、市場の経済的安定を保証する仕組みです。

ただし、予算の執行を政府の命令で、国民・市場・企業等に無償で実行させることができれば、国債も必要なくなる。しかし、資本主義社会の経済的安定性のために、市場の金融機関を介入させている。政府の命令で、道路も病院も無償で作らせることができば、政府に必要なのは予算でも国債でもなく、強制力のある法律だけだということになる。ただし、それでは独裁国家になる。資本主義の社会での経済的整合性が求められるので、予算の執行には国債が必要になる。

つまり、国債は政府が発行し、日銀が国債を購入して、その対価（紙幣）を政府に支払い、その対価（紙幣）で政府は予算を執行すればよい。

ただし、紙幣の量が政府の一存で増えれば、市場の経済に影響が出る。そのために、市場に関わる金融機関に国債を購入させるという段階が必要になる。

言い換えれば、市場の金融機関が国債を購入している限りは問題がない。

また、国債は政府にとっては債務になるが、最終的に日銀が金融機関から国債を買えば、国債は日銀の債権になる。政府は法律で政府の債務と日銀の債権を相殺させることができる。

結局、国債発行後に残るのは、予算の執行で市場に放出された紙幣だけということになる。この紙幣はGDPの増加に貢献する。

従って、経済的安定性が保証されていれば、国債の発行と共にGDPは増加するので（社会は発展するので）、国債の増加で国が破産するという財務省の主張は間違っている。

(https://biz.chunichi.co.jp/news/article/10/85710/)

高市は10万円の消費手当を支給すべき！

高市は、首相になれば、新経済理論を採用すべきです。

それは、消費を中心とした経済理論です。そもそも、日本経済はアメリカの消費によって支えられてきた。日本経済が不振なのは、日本国内の消費力を高めなかったからです。

1990年頃のバブル経済を抑えるために、日銀が貨幣の流通量を抑えたので、消費が低迷し、それ以降30年の経済不振に陥った。株価や地価が下落し、国民の資産価値が減少したので日本社会は低迷したのです。

当時のバブル経済は、多くの金融犯罪を生み出し、また、工業化の行き過ぎで国内自然は汚染が加速していた。その経済の過熱ぶりを抑えるために、日銀の処置はやむを得なかったが、それでも日本経済はアメリカの消費に支えられて生き残った。

今は、AIが普及し、管理を厳重にすれば、好況になっても、かつてのような危険なバブルは防ぐことが可能です。従って、日本の国内消費を拡大させれば、アメリカの消費に頼らくても、好況を維持できる。

そのためには、政府は国民に消費手当を支給すべきです。問題は、古い経済学に縛られた財務省です。財務省は税金を集めるのが仕事です。彼らは仕事が無くなるのを恐れている。だから、財務省に消費税は集めさせてもよいが、代わりに消費手当を国民に支給させるべきです。

そこで、高市は首相になれば、消費手当の10万円を全世帯に支給すると公約すべきです。財源は、特別な国債や税収の見込みなど、いくらでもある。国や企業の内部留保を活用してもよい。要は、消費を活性化することです。アメリカの消費ではなく、国内消費に頼ることです。

これを、バラマキと批判するのは新経済理理論を理解しないからです。消費手当が、経済の活性化につながり、税収の増額につながり、さらなる経済活動の拡大につながり、財政の赤字は相対的に小さくなる。

アベノミクスに変わる、タカノミクスで消費手当の支給を公約し、経済を活性化すべきです。ただし、AIを活用して金融犯罪は徹底して取り締まるべきです。

新首相は霊性の高い政治家がなるべき！

日本の政治が大きな危機に面している。

石破首相が自民党を破壊しようとしたとして、評判が悪く、首相の任期を残して追放されようとしている。

しかし、石破にもプラスの面があった。立憲民主党を道連れにしたことです。衆参の２回の選挙で自民党は大きく議席を減らしたが、立憲民主党も勝てなかった。立民は野田が党首に復帰して、政権の再獲得を狙っていた。石破は自民党を破壊したが、立民の政権再奪取も防いだ。これが、石破のメリットです。

立民は、単にリベラルではなく、中国共産党の影響が強い政党です。立民の首相は鳩山、菅直人、野田と反米のシロウト内閣だった。

自民は、長年、アメリカCIAの影響下にある政党ですが、アメリカとの結びつきで繁栄と平和を実現してきた。中国の支配下にあるよりは、アメリカの影響下の方が日本の国益になることを証明して来た。戦後の日本国憲法は、アメリカの影響を受けてできた憲法なので、日本は親米の自民党の支配下にあることで、国が安定してきた。

その自民党は、中国寄りの立民は抑えたが、石破によって保守派から支持を失った。次の自民党の執行部は保守派の新政党と提携しなければならない。これも、石破がもたらした効果です。

しかし、本質は次の新首相は霊性の高い政治家がなるべきという点です。

霊性の高い首相であれば、心霊治療もでき、自然災害も防止でき、経済も活性化でき、福祉も充実出来、国家の安全も守れるはずです。これは、本来、天皇の仕事だが、今の天皇家は霊能力を失っているので、政治家が霊能力を持つことが要求されている。

まず、日本の伝統的な霊能力を持つ政治家を自民党の総裁に選ぶべきです。最終的には、日本に大統領制を導入し、霊能力者を大統領にすべきです。

2025年の危機はトランプ関税と石破問題！

 

2025年に大災害が生じるとの予言が、広く知られていたが、問題の7月には何も生じなかった。九州南方の地震やカムチャッカ半島発の小津波があったが、この８月の末まで猛暑以外には大きな自然災厄は生じていない。

しかし、自然界ではなく、人間世界では大きな試練が日本には生じている。その第一がトランプ関税であり、第二が石破首相の進退に関する政界の混乱です。いずれも、現在の世界の物質文明の終焉の現れだと思われる。

トランプ関税は、戦後の世界の経済体制を支えてきたアメリカの影響力に狂いをもたらしている。世界経済があって、アメリカ経済も発展するという今までの常識を覆し、世界が大混乱してもアメリカ人の生活さえ豊かであれば良いという、驚くべき姿勢をトランプ政権は取り始めた。これでは、世界は正常に発展しない。次期大統領選に、人類全体の発展を考慮するような人物が勝利するまでは、世界は苦難に直面しなければならない。2028年の大統領選挙が鍵となる。

石破首相の進退問題は、日本国内に保守派とリベラル派の分断を生んでいる。衆参、2 つの選挙で大きく議席を失っても、石破首相は続投の構えを貫いている。これは、従来の政界では考えられない姿勢です。二度も国政選挙で敗北しても退陣しなかった首相はかつてなかった。クリスチャンの石破首相が普通の自民党の保守政治家とは異なったメンタリティを持っているとしても、一般的な政界の常識から言えば、狂った首相だということになる。

保守系の自民党議員は、新総裁・新首相を求めているが、党内リベラル派に支えられた石破首相は続投の姿勢を変えない。石破首相の背後には、リベラル系の朝日新聞や親中国派の勢力がいる。自民党の保守派を打倒したい勢力は、選挙で自民党が負けるのを望んでおり、本当は有権者に人気のない石破首相のもとで、自民党が壊滅するのを望んでおり、彼らが石破首相を支えている。しかし、親中国派が日本の有権者から支持されることはあり得ない。このままでは、自民党は次の国政選挙でも敗北するが、リベラルの無能力の立憲民主党も人気はない。結果は、新たな保守党の飛躍につながる。リベラル勢力は中国でつながって危険だが、保守も行き過ぎると貧しい国民を無視する。国民が自分たちの目先の利益だけを考えていれば、国政は混乱を続ける。やはり、民族というものの歴史も考えなければならない。日本民族の伝統的な精神を、石破首相は持っているのかどうかということも重要です。

特に、親中国の公明党の支援がなければ勝てない自民党議員は、親中国の石破首相を守ろうとしており、かつての保守・親米の自民党というイメージではなく、岸田・石波政権ではリベラル・親中の自民党という姿になっている。

これは、さらに減税に反対する財務省の影響力も考えられる。財務省は新聞・テレビのメディアを使って減税派を抑え、増税に傾く石破首相を支えている。国が滅んでも、自分たちの生き残りを考えると言われる財務省にとっては、石破首相は扱いやすいのだろう。

驚くべきことに、トランプ米大統領が、そのエゴから世界経済を混乱させる中で、日本は中国と財務省が石破首相を支えているという構図になっている。これは、物質文明の崩壊する過程を表している。結局は、自分たちの利益だけを考える人々が、トランプ政権下のアメリカのように、石破首相を支えている。また、中国の利益のためなら、日本の崩壊を望むような中国政府の影響力も現れている。

現在の物質文明が崩壊する過程の、1つの現象だということになる。

答えは、国民が霊能力を強めて、この世界と日本の2025年の危機に対処することです。

神様に与えられた霊能力を使えば、猛暑も日本の石破問題も、ウクライナ／ガザ紛争などの世界の危機も、トランプ関税も克服できる！！

物質文明の破綻と霊的文明の成立

 

2025年は、異常な年です。

2025年については、大きな災害が生じると予言されていたが、九州南方の島での地震やカムチャッカ半島発の津波があったが、今のところ日本列島への大震災は抑えられている。しかし、トランプ関税や石破政権の異常な居直り、物価高などで社会不安は続いている。また、東京の猛暑日は記録的な日数を記録している。

これは、物質文明の終末を意味している。もはや、人間社会は自律的な回復力を失っている。

世界経済を主導しているアメリカが、世界経済のことを考えずに自国の利益第一を掲げ、世界の経済体制を揺るがず高関税を各国に課すようになった。つまり、世界の経済体制のバランスの取れた発展ではなく、各国が経済的に崩壊しても、アメリカの繁栄を目指す姿勢を取るようになった。

日本では、物価高、自民党の不人気の中、石破首相が続投の意欲を見せ、政界は混乱している。石破首相は、自民党や政界がどうなろうと、自分の地位を守ろうとしている。つまり、日本の未来や繁栄に対する責任感はない。国民も、自民党はいやだが、石破首相は支持するという不可解な姿勢を強めている。

人類への警告は前世紀から、聖母マリアの霊が各地に出現して与えられてきた。特に、人類が原子力を使い始めてから、その警告が大きくなっている。また、UFOに乗った異星人が、誘拐した地球人に何度も警告を発している。さらに、地球の科学者も文明の終焉について警告を発している。

物質文明の発展は、人類が自然資源を取り尽し、環境に大きな損傷を与え続け、地球の正常な働きを狂わせる程度にまで進んでいる。人間の科学・技術は地球を管理できるレベルには達していないのに、人間の物質的欲望はどこまでも肥大し、地球を破壊してでも、その欲望を満たそうとしている。それが、文明の破滅をもたらすというのが、聖母マリアの霊や異星人の警告です。

実際に、ガザやウクライナの戦争で多くの幼児、老人、女性などの弱者が苦しんでいるのに、特に先進国では自分たちの贅沢な生活の維持しか頭にない。同じ人類が苦しんでいるのを無視して、自分たちの幸福を追求する人間は、神様から見放されても文句は言えない。必ず、大きな矛盾が、この物質文明には生じて、崩壊する。2025年にその破綻が明らかになった。

悪魔は人類に物質的繁栄を追求させ、その頂点で破滅をもたらそうとしている。先進国やロシア、中国の人々は、自分たちの物質的幸福の追求に夢中になり、この危機が見えない。

実際に、世界は第三次世界大戦に進んでおり、また、化石エネルギーの利用増大で地球温暖化が進む一方、太陽活動の低下から小氷河期の到来が予測されている。また、AIの利用が社会に破壊的な影響を与えようとしている。一部のAI利用者が社会を支配し、多数の人間の生活を破壊する可能性も出ている。

この物質文明の崩壊後には、霊的な文明が来なければならない。科学・技術で生活の利便化を図るのではなく、霊能力で霊的エネルギーを利用しなければならない。

発電方法も化石エネルギーや原子力の使用ではなく、もっと高度な霊的エネルギーの使用に変え、自然の資源を採掘するのではなく、原子の構造自体を霊能力で変え、生活に必要なものを生み出さなければならない。食料の生産も、化学肥料ではなく、自然の生育条件を高めるようにすべきです。要するに、大自然と調和した霊能力で生活をすることです。当然、貨幣経済は廃止されなければならない。

日本の縄文時代のような、霊能力に頼った大自然を尊重した霊性主体の生き方をすべきです。