2025年の危機はトランプ関税と石破問題！

 

2025年に大災害が生じるとの予言が、広く知られていたが、問題の7月には何も生じなかった。九州南方の地震やカムチャッカ半島発の小津波があったが、この８月の末まで猛暑以外には大きな自然災厄は生じていない。

しかし、自然界ではなく、人間世界では大きな試練が日本には生じている。その第一がトランプ関税であり、第二が石破首相の進退に関する政界の混乱です。いずれも、現在の世界の物質文明の終焉の現れだと思われる。

トランプ関税は、戦後の世界の経済体制を支えてきたアメリカの影響力に狂いをもたらしている。世界経済があって、アメリカ経済も発展するという今までの常識を覆し、世界が大混乱してもアメリカ人の生活さえ豊かであれば良いという、驚くべき姿勢をトランプ政権は取り始めた。これでは、世界は正常に発展しない。次期大統領選に、人類全体の発展を考慮するような人物が勝利するまでは、世界は苦難に直面しなければならない。2028年の大統領選挙が鍵となる。

石破首相の進退問題は、日本国内に保守派とリベラル派の分断を生んでいる。衆参、2 つの選挙で大きく議席を失っても、石破首相は続投の構えを貫いている。これは、従来の政界では考えられない姿勢です。二度も国政選挙で敗北しても退陣しなかった首相はかつてなかった。クリスチャンの石破首相が普通の自民党の保守政治家とは異なったメンタリティを持っているとしても、一般的な政界の常識から言えば、狂った首相だということになる。

保守系の自民党議員は、新総裁・新首相を求めているが、党内リベラル派に支えられた石破首相は続投の姿勢を変えない。石破首相の背後には、リベラル系の朝日新聞や親中国派の勢力がいる。自民党の保守派を打倒したい勢力は、選挙で自民党が負けるのを望んでおり、本当は有権者に人気のない石破首相のもとで、自民党が壊滅するのを望んでおり、彼らが石破首相を支えている。しかし、親中国派が日本の有権者から支持されることはあり得ない。このままでは、自民党は次の国政選挙でも敗北するが、リベラルの無能力の立憲民主党も人気はない。結果は、新たな保守党の飛躍につながる。リベラル勢力は中国でつながって危険だが、保守も行き過ぎると貧しい国民を無視する。国民が自分たちの目先の利益だけを考えていれば、国政は混乱を続ける。やはり、民族というものの歴史も考えなければならない。日本民族の伝統的な精神を、石破首相は持っているのかどうかということも重要です。

特に、親中国の公明党の支援がなければ勝てない自民党議員は、親中国の石破首相を守ろうとしており、かつての保守・親米の自民党というイメージではなく、岸田・石波政権ではリベラル・親中の自民党という姿になっている。

これは、さらに減税に反対する財務省の影響力も考えられる。財務省は新聞・テレビのメディアを使って減税派を抑え、増税に傾く石破首相を支えている。国が滅んでも、自分たちの生き残りを考えると言われる財務省にとっては、石破首相は扱いやすいのだろう。

驚くべきことに、トランプ米大統領が、そのエゴから世界経済を混乱させる中で、日本は中国と財務省が石破首相を支えているという構図になっている。これは、物質文明の崩壊する過程を表している。結局は、自分たちの利益だけを考える人々が、トランプ政権下のアメリカのように、石破首相を支えている。また、中国の利益のためなら、日本の崩壊を望むような中国政府の影響力も現れている。

現在の物質文明が崩壊する過程の、1つの現象だということになる。

答えは、国民が霊能力を強めて、この世界と日本の2025年の危機に対処することです。

神様に与えられた霊能力を使えば、猛暑も日本の石破問題も、ウクライナ／ガザ紛争などの世界の危機も、トランプ関税も克服できる！！

物質文明の破綻と霊的文明の成立

 

2025年は、異常な年です。

2025年については、大きな災害が生じると予言されていたが、九州南方の島での地震やカムチャッカ半島発の津波があったが、今のところ日本列島への大震災は抑えられている。しかし、トランプ関税や石破政権の異常な居直り、物価高などで社会不安は続いている。また、東京の猛暑日は記録的な日数を記録している。

これは、物質文明の終末を意味している。もはや、人間社会は自律的な回復力を失っている。

世界経済を主導しているアメリカが、世界経済のことを考えずに自国の利益第一を掲げ、世界の経済体制を揺るがず高関税を各国に課すようになった。つまり、世界の経済体制のバランスの取れた発展ではなく、各国が経済的に崩壊しても、アメリカの繁栄を目指す姿勢を取るようになった。

日本では、物価高、自民党の不人気の中、石破首相が続投の意欲を見せ、政界は混乱している。石破首相は、自民党や政界がどうなろうと、自分の地位を守ろうとしている。つまり、日本の未来や繁栄に対する責任感はない。国民も、自民党はいやだが、石破首相は支持するという不可解な姿勢を強めている。

人類への警告は前世紀から、聖母マリアの霊が各地に出現して与えられてきた。特に、人類が原子力を使い始めてから、その警告が大きくなっている。また、UFOに乗った異星人が、誘拐した地球人に何度も警告を発している。さらに、地球の科学者も文明の終焉について警告を発している。

物質文明の発展は、人類が自然資源を取り尽し、環境に大きな損傷を与え続け、地球の正常な働きを狂わせる程度にまで進んでいる。人間の科学・技術は地球を管理できるレベルには達していないのに、人間の物質的欲望はどこまでも肥大し、地球を破壊してでも、その欲望を満たそうとしている。それが、文明の破滅をもたらすというのが、聖母マリアの霊や異星人の警告です。

実際に、ガザやウクライナの戦争で多くの幼児、老人、女性などの弱者が苦しんでいるのに、特に先進国では自分たちの贅沢な生活の維持しか頭にない。同じ人類が苦しんでいるのを無視して、自分たちの幸福を追求する人間は、神様から見放されても文句は言えない。必ず、大きな矛盾が、この物質文明には生じて、崩壊する。2025年にその破綻が明らかになった。

悪魔は人類に物質的繁栄を追求させ、その頂点で破滅をもたらそうとしている。先進国やロシア、中国の人々は、自分たちの物質的幸福の追求に夢中になり、この危機が見えない。

実際に、世界は第三次世界大戦に進んでおり、また、化石エネルギーの利用増大で地球温暖化が進む一方、太陽活動の低下から小氷河期の到来が予測されている。また、AIの利用が社会に破壊的な影響を与えようとしている。一部のAI利用者が社会を支配し、多数の人間の生活を破壊する可能性も出ている。

この物質文明の崩壊後には、霊的な文明が来なければならない。科学・技術で生活の利便化を図るのではなく、霊能力で霊的エネルギーを利用しなければならない。

発電方法も化石エネルギーや原子力の使用ではなく、もっと高度な霊的エネルギーの使用に変え、自然の資源を採掘するのではなく、原子の構造自体を霊能力で変え、生活に必要なものを生み出さなければならない。食料の生産も、化学肥料ではなく、自然の生育条件を高めるようにすべきです。要するに、大自然と調和した霊能力で生活をすることです。当然、貨幣経済は廃止されなければならない。

日本の縄文時代のような、霊能力に頼った大自然を尊重した霊性主体の生き方をすべきです。

日本史の真理！

 

日本史の最大の謎は、卑弥呼の邪馬台国と天皇支配の大和国との関係であり、現天皇家の出自であり、日本民族のルーツです。

驚くべきことに、この謎は1500年間、放置されてきた。その結果、現在のような無責任体が続いている。現在の日本人は、ユダヤ人のような確固とした歴史的な背景を持っていない。また、ヨーロッパの王族のような、出自が明らかな歴史を持たない天皇家が今も、日本社会に君臨している。そして、宮内庁が天皇陵墓、古墳の掘削・研究を防止しており、国民は正しい歴史観を持つことができなくされている。

正しい日本民族の過去を知るには、魏志倭人伝を研究しなければならない。3世紀の前半に活躍した卑弥呼について報告したこの中国の歴史書がカギとなる。

結論を言えば、邪馬台国は奈良県の大和盆地にあり、卑弥呼・台与と続いた卑弥呼系の女系王朝から王権を引き継いたのが、現在の天皇家であり、その先祖は中国・秦帝国から紀元前200年頃に日本列島に移住した方士・呪術家の徐福の末裔だった。つまり、天皇家は日本人の大部分が縄文人の子孫であるのに、縄文人の血が入っていない。天皇家には、古代漢民族の血が流れている。だから、天皇家が編纂ささせた記紀には、卑弥呼や銅鐸などの縄文文化の伝統が書かれていない。天皇家は、古墳文化の始まりに、卑弥呼・台与の系列から王権を奪い、又は、受け継いだからです。

まず、邪馬台とは「ヤマト」と読むべきです。台与を「トヨ」と読むように、台は「ト」と読むべきです。

また、倭人伝には、書かれていることよりも、書かれていないことが重要です。書かれていないことの代表が、阿蘇山と富士山です。中国から日本に来れば、この2 つの名山のことは無視できない。つまり、邪馬台国は阿蘇山と富士山の間にあった。また、風光明媚な瀬戸内海を渡れば、必ずその景色を記す。さらに、弥生初期の大集落があった出雲は、投馬国と記されている。従って、北九州から山陰の日本海岸を沿って出雲に達したのは間違いない。

そもそも、日本列島には朝鮮半島との交流があり、半島から日本海を渡れば、北九州、出雲などに簡単に来れる。このルートは魏の使いも使った。水行10日とは、北九州と出雲の間の旅程です。さらに、水行10日で丹後半島に着き、陸行１か月で奈良盆地に入る。方位は、当時の感覚から、港を出る時の方向を基準にして、倭国は北九州より南に広がる土地だとの、朝鮮半島から見た感覚に従って、東を南と書いたのだろう。

７世紀に、大和朝廷が中国の唐と戦ったときには、唐の軍隊が北九州から瀬戸内海を通って奈良を攻撃するのに備えて、瀬戸内海の沿岸には多くの砦が作られた。つまり、北九州、瀬戸内海のルートは秘密にすべきルートだったので、卑弥呼の時代にも、魏の使いには瀬戸内海を使わせなかった。また、九州の狗奴国は熊本近くにあったので、その勢力が瀬戸内海にも及んでいれば、それを避けて日本海側のルートを取らせるのが安全だった。そのため魏志倭人伝は曖昧な記述になっている。

さて、卑弥呼の王権は姪の台与に移ったが、巫女だった卑弥呼とは違って台与は夫を持っていた。それが、徐福の末裔の漢民族の血を引く神武天皇だった。中国との交流には、漢字の知識が重要であり、徐福の伝統を受け継いでいた神武は外交で重用され、台与の夫になり、女系の卑弥呼王国から男系の神武王国へと権力を移行させた。古墳時代になると、卑弥呼の時代のことは忘却され、台与の夫の神武を始祖とする天皇家の支配が確立した。

記紀には、箸墓古墳に埋葬された卑弥呼・台与系の倭迹迹日百襲姫命（やまとととひももそひめのみこと）について下品な記述があり、天皇家が卑弥呼系の伝統を抹消しようとしたことが伺える。漢民族を始祖とする天皇家の倭人蔑視が記紀には現れている。銅鐸を三種の神器とせずに、古代中国発の銅鏡を三種の神器に含めているのでも、それが理解できる。

なお、倭は卑字なので、和と変更し、美称の大をつけて大和としたが、ヤマトの呼び名は広まっていたので大和と書いてヤマトと読ませることにした。そして、天皇家が男系にこだわるのは、自分たちの祖先が女系の卑弥呼王国に、台与の夫として王国に入り、最終的に王国を乗っ取ったという過去があるので、逆に、男系で天皇王国を守ろうとしているからです。

つまり、今の日本では、卑弥呼までの縄文時代以来の、日本民族の霊性は薄れ、古代中国の秦の方士由来の天皇呪術が暗黙の支配力を認められているが、やはり、漢民族の伝統より、本来の日本民族の伝統を取り戻すべきです。その上で、キリスト教の霊性を認めるべきです。

また、7世紀の白村江での唐とに対する敗戦以来、天皇家の霊能力は失われており、秀吉の明との戦いでの挫折、20世紀の大日本帝国の中国戦争での失敗、キリスト教国のアメリカへの敗戦などで、天皇呪術は失われ、日本は今や準キリスト教国となっており、キリスト教の霊性の高さは証明されている。

従って、今こそ、霊能力のある縄文人の末裔の日本人を新天皇として、日本の霊力を高めて、危機の21世紀を乗り越えるべきです。

（ただし、現天皇家は旧天皇家として、適切な保護を与えることにする。）

猛暑、米作地帯の水不足、石破首相の辞任問題、トランプ関税という四重苦を霊能力で防げ！

 

8月初旬までの日本は、猛暑、米作地帯の水不足、石破首相の辞任問題、トランプ関税という四重苦に苦しんでいた。

しかし、現在は、霊能者の祈りによって、猛暑はやや収まり、大雨・洪水は生じているが水不足は解消しつつあり、石破辞任は総裁選への目途がつき、トランプ関税問題の動揺も収束しつつある。

霊能者は、さらに、日本の天候を抑え、石破辞任の円滑なプロセスを促進し、トランプ関税交渉も日本の国益に適うような結果を願うべきです。

さらには、ガザやウクライナでの停戦を祈り、イスラエル・アメリカとイランの対立が緩和するのを祈るべきです。

このような、人間界や自然界の問題を解消するには、人間の浅知恵ではなく、霊界の神様などの大霊の力を借りれる霊能者の霊能力が必要です。

そのような国難を解消する霊能力は、本来、天皇が発揮すべきだが、今の天皇家には、1300年前の中国・唐との白村江の戦いでの日本の敗戦以来、霊能力は失われているので、主権者・国民の中の霊能者が、その霊能力を発揮すべきです。

そして、将来的にはそのような霊能者の中の最高の霊能力保持者が新天皇となるべきです。

いずれにしても、聖書を読めば、イエス・キリストの名によって神様に祈れば、願い事は叶うと言われてもいる。そのような、祈りや願いは霊能者が行うべきです。

現実に、そのような霊能者がいるので、猛暑と水不足は収まりつつあり、ウクライナの停戦も光が見えており、イスラエル／アメリカ・イラン問題も停止しつつある。

さらに、大雨・洪水も防止されるだろう。また、予言されていた2025年7月の日本の太平洋岸での大津波は回避されたが、2025年中は祈りを続けなければならない。

現在の日本の危機の克服には、霊能力のある新大統領と新天皇が必要！！

この夏の猛暑や水不足が、日本を苦しめている。また、トランプ関税で日本経済は危機に瀕している。さらに、石破政権の不人気で政界は混乱している。

客観的に言えば、2011年の東日本大震災以来の国難状態にある。2011年の危機は、当時の民主党から再び自民党に政権が変わって落ち着き、2012年に安倍政権が発足してアベノミクス政策で経済も持ち直し、再び安倍首相が病気辞任する2020年まで日本は落ち着いていた。

しかし、2020年に安倍は病気辞任し、2022年に射殺されてから、自民党は菅、岸田、石破と政権が変わり、安倍派のパーティ券不正扱いなどで国民の支持を失い、現在の石破首相は衆参の両選挙で敗北し、与党は国会で少数与党となっており、この秋には石破首相は首相の座を追われるのは確実になっている。

要するに、この夏の日本は、現在、自然災害、内政問題、対米関税問題という三重苦の中にある。今年の７月辺りに、日本で大きな危機が生じるとネットなどで予言されていたが、それは自然災害だけではなく、内政、外交という危機を意味していたことになる。

或は、霊能者などによって、大きな自然大災害は防げたが、内政と関税問題の危機となって現れたと言える。

やるべきことは、霊能者がさらに霊能力を発揮して、猛暑・水不足を抑え、さらに、国内政治の安定を祈り、また、トランプ関税の緩和を願うことです。

逆に、今こそ、超能力者や霊能者の力が試される絶好の時です。かつては、空海などの密教僧は天候にも影響を与え、鎌倉時代の密教僧や神道の神主なども神風を吹かせて元寇から日本を守り、幕末・明治の新興宗教も霊能力で明治維新以降の日本の外交的成功をもたらした。

第二次大戦後は、アメリカ主導のキリスト教的憲法を日本は受け入れ、キリスト教の霊能力で日本は戦後の繁栄と平和を手に入れた。しかし、バブル経済で犯罪が増加し、社会が堕落し、キリストの霊が日本を罰するために、1990年以来30年間の経済不況をもたらし、救世主のように現れた安倍首相も宗教との癒着で射殺され、安倍派も政治資金問題で壊滅的状況にある。要するに、新たな霊能力を持ったリーダーが、日本には必要です。

霊能力で、猛暑や水不足、トランプ関税、国内政治の混乱を抑えられる人物が、今の日本には必要です。本来、そのような能力は天皇家にあるはずだが、今の天皇家には霊能力はないので何も期待できない。そうであるなら、霊能力に優れた人物を新天皇にするべきだということになる。その前に、日本に大統領制を導入し、霊能力のある政治家を大統領にすべきです。将来的には、霊能力を有する新大統領と新天皇家が新日本を主導すべきです。

新天皇は、霊能力コンテストで選ぶべきです。国民は、誰でもこのコンテストに参加し、優勝すれば新天皇になれる。ただし、現天皇家は旧天皇家として、政府の保護を与えられるべきです。新天皇の任期は３年とし、再任を認める。新天皇も引退すれば、旧天皇として政府に保護される、

アメリカの大統領は、霊能力ではなく個人的な人気で選ばれるが、アメリカ自体はキリスト教の霊的恵みを受けている。アメリカのキリスト教的霊能力が、日本の天皇神道の霊能力より強いことは、先の日米戦争で証明されている。だから、日本人はアメリカのキリスト教を基礎とする現憲法を戦後は受け入れたのです。歴史は正しく、霊的に理解すべきです。

日本の新大統領や新天皇は、キリスト教的な霊能力に加えて、日本の神仏の加護を受けれる人物でなければならない。しかし、まず国民の霊的理解が深まらなければならない。義務教育でも、心霊授業を行うべきです。全ての宗教の基礎は霊的な理解力です。

人は、死後、霊界に入ることは、宗教の如何にかかわらず、また、無宗教の国民も承知しておくべきことです。これが、今後の日本の発展の基礎です。