キリスト曰く、「あの立派な建物はやがて破壊される。1つの積み石も残さず」。
2001年にニューヨークでワールドトレード・センターが9/11テロで破壊されたとき、まさにこの言葉が実現しました。ニューヨークの繁栄と富の象徴が完全に破壊されました。
（福島第一原発もも今そのような試練にさらされています。）
しかし、目に見える建物だけでなく、2008年の金融危機でウォールストリートのリーマンブラザーズが破産したときも、この言葉を思い出すべきでした。
このような試練が世界の超大国アメリカで2000年代の初めに生じたことは暗示的です。
２０世紀の最後、1990年代の最後にはアメリカは世界の唯一の超大国として傲慢にふるまっていました。
冷戦でソ連を打ち倒し、湾岸戦争でサダムのイラクを倒し、90年代の日本とのコンピューター戦争／マネー戦争に勝利し、当時のクリントン大統領はまさに
「アメリカNo.1」を叫んでいました。
しかし、クリントン大統領は不倫問題で大恥をかき、そのあとのアラブと関係の深いブッシュ大統領はイスラム過激派のテロで面目を失い、さらに、金持ち共和党は2008年の金融危機で米国民の信頼を失い、ついに初のアフリカ系大統領オバマが誕生することになりました。
このようなアメリカのお粗末な実態は、マイケル・ムーア監督の映画などで世界中に知られるようになりました。アメリカ人のほとんど全てが家で拳銃を所有し、多くが株や過剰なクレジットに手をだし、ハリウッドやラスベガスに象徴される不道徳な風俗を野放しにし、アメリカ政府は日本に膨大な軍事基地を所有し、日本に大量の米国債を購入させ、隣国メキシコの貧困を放置して不法移民を安く使用し、テロとの戦争ではイラク／アフガニスタンを滅茶苦茶にし、金融危機後もさまざまなインチキ金融商品を開発する。まさに、いつ天罰を受けても仕方がない状態です。
しかし、そのアメリカより酷いのが中国／北朝鮮です。
中国の傲慢さは、例えば、日本の技術を盗んだ高速列車事故などで世界中に知られています。北朝鮮の噴飯ものの独裁体制は金正日の死でさらに明らかになりました。そして、中国は安全保障のために北朝鮮の孤立化を望み、お笑い世襲体制を望んでいる。
このような中国が日本以上に米国債を購入している。
アメリカのノーベル賞クラスのエコノミストなどは 「中国は現金を１兆ドル持っている！」
と叫んで、中国マネーに洗脳されている。中国は米国の小売大手のウォールマートなどに安価に商品を供給してアメリカからドルを稼いだ。その中国の技術力はほとんど日本から移転されたものです。
これまで日本の企業２万社が大挙中国に進出しました。日本企業は経済のグローバル化に直面し、また、日本の自然環境を開発でこれ以上破壊しないために、多くの資本と技術を人件費の安い中国、国土の広大な中国につぎこみました。
中国の輸出企業の半分くらいは、こういう日米の系列の外資企業です。日本は第二次大戦で中国本土において中国人民に大変な迷惑をかけたので。中国経済の成長に協力するのは、一種の戦争賠償でもあったわけですが、中国には日本への感謝の気持ちもなく、日本に政治的攻撃を続ける。国連で日本が常任理事国になれなかったのは中国の反対のせいです。
アメリカはGMなども中国市場での売上が本国の売上を超えており、中国には強く出れない。中国政府の幹部の子弟がほとんどアメリカに留学しており、中国人はよい顧客でもある。伝統的にアメリカ人エリートは中国に好意をもっている。
こういう微妙な日米中のバランスをどう考えるかが日本人の課題であり、責任です。
神の怒りを一番多く買った国が神に罰される。
（ある意味では、サダムも、カダフィも、ムバラクも、ビンラディンも米国以上に神の怒りを買ったということになる。おそらく、金正日もそうでしょう。しかし、カストロは生き残っている。）
（ある意味では、サダムも、カダフィも、ムバラクも、ビンラディンも米国以上に神の怒りを買ったということになる。おそらく、金正日もそうでしょう。しかし、カストロは生き残っている。）
そこで、３／１１大震災と福島第一が日本への天の警告であるとの考えが重要になる。
日本がアメリカや中国を指導するような道義的超大国になるには、日本はこういう試練を乗り越える必要がある。これがこの大災害の答えでしょう。
日本がアメリカや中国を指導するような道義的超大国になるには、日本はこういう試練を乗り越える必要がある。これがこの大災害の答えでしょう。
それなら、それに相応しい政治家を選ばなけれなならない。恐らく今年行われる総選挙の意味は大きい。
国民のお蔭で政権につき、政務官、副大臣、大臣、副首相、首相になって肩書きと、報酬、プライドを満足させている野田内閣の閣僚は、その恩人である貧しき有権者に 「増税」 で仇を返そうとしている。とんでもない裏切りです。
国民のお蔭で政権につき、政務官、副大臣、大臣、副首相、首相になって肩書きと、報酬、プライドを満足させている野田内閣の閣僚は、その恩人である貧しき有権者に 「増税」 で仇を返そうとしている。とんでもない裏切りです。
*** *** 付録 *** ***
日本はこの20年間、毎年数千億円を中国に投資してきた。
これで中国のGDPは伸びたが、日本は中国の人件費に合わせて給与水準が低下し、デフレとなった。
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The Tokyo Railway Station of JR
